今の大ヒットはこれだ!! 2021

自分を大好きになって喜ばれることで
自然にお金も豊かになる

『ヒーリングサロン　アウェイク』は、潜在意識と集合的無意識を使いこなすことで、お金・仕事・人間関係で起こるあらゆる悩みを解決するサポートをしている。個人セッションやヒーリング、講座メニューがあり、オンラインも可能だ。オーナーの山内梨乃さんは、三児の子育て真っ最中、ほんの二年程前までは家事や育児に奔走する普通の主婦だった。今でこそサロン経営や講師のお仕事を通し、クライアントの心の傷を癒し、悩みを解決するサポートをしているが、自身もかつては〝自分のことが大嫌い〟いつも自分を責めてばかりで苦しい毎日を過ごしていたという。幼少期は、〝褒められない〟家庭で育ち、何をやっても認めてもらえないと思う気持ちから自分には価値がないのだと思うようになっていった。自分の選択に自信が持てず、いつしか周りの反応ばかりを気にして自分の好きなこと、やりたいことが何だったのかが全くわからなくなっていた。そんな〝自己否定主婦〟だった梨乃さんが大きく変わるきっかけとなったのが『勾玉セラピー』との出逢い。潜在意識・集合的無意識の仕組みを知り、意図的にアプローチすることで現実が大きく変わっていく体験を繰り返していった。これまでどんな学びを繰り返しても苦しさから解放されることはなかったが、無意識領域へのアプローチで大きな手ごたえを感じたという。オーガニックカフェを始めたり、テレビの密着取材をお願いされたり、『勾玉セラピー』の習得講座には次々と希望者が現れ、セミナー講師の依頼も受けるようになり、気づけば、収入面でも〝講師業〟と名乗れる程の結果になっていった。家庭面でも大きな変化が起きていった。家族が家事を手伝ってくれるようになり、ママを取り合って大喧嘩していた子どもたちが協力して順番を決めるようになった。子どもを預けて自分の予定を入れるなど考えられなかったはずなのに、次々と預かってくれる人が現れ、全国へ飛び回るような日々になっていた。さらに驚くのは、ご主人にも大きな仕事が決まったり、自身の月収も２００万円を達成。『勾玉セラピー』を通して「自分を許し愛すること」「不安や恐怖を手放すこと」を実践し、潜在意識と集合的無意識を使いこなすことで、自分では想像もしていなかった自分になっていた。どうしてこんなことができてしまったのか。実は、私たちが自覚している意識は〝顕在意識〟といって、その割合はたったの4％。残り96％は自覚できない〝潜在意識〟が占めている。もし「幸せになりたい」「もっと素敵な自分に変わりたい」と願っていても、無意識の部分で「自分のことが好きになれない」「自信がない」「どうせ無理かもしれない」と思っていると96％の潜在意識で思っている方が現実化されてしまう。好きになれない自分に相応しい人や出来事を無意識のうちに選んでしまうのだという。山内さんもこのことには気づいていたものの、本心で思ってしまう〝自信がない〟という思いをどうやったら〝心から大好き〟と思えるようになるのか？その方法がずっとわからなかったという。そんな中で出逢った『勾玉セラピー』は、この無意識に思ってしまう想いを〝潜在意識を書き換える〟という方法で解決することができる内容だった。怒り・悲しみ・嫉妬などのネガティブな感情も〝統合〟することでパワーに変わり、周りにもその力を与える存在に自分がなる、というのだ。
　〝潜在意識を書き換える〟ことについて、山内さんは次のように話す。
「無意識にある思い込みを自分でコントロールできるようになると〝失敗したらどうしよう〟というブロックが出なくなります。赤ちゃんのようなニュートラルな状態になれる、というのも、赤ちゃんの頃はみんな〝歩いたことないからできないかも〟とか〝しゃべったことないから無理かもしれない〟とか思わないですよね。大人になるにつれて持ってしまった〝不要な思いこみ〟を手放すことで行動できる自分に戻ります。その結果、自分の望みを叶えられる自分になっていくんです」
　また、本当にスゴイのは〝集合的無意識の力〟とも話す。お客様の体験談でこんなことがあった。「苦手な上司がいる」と悩んでいたクライアントがセッションを始めてから3ヵ月「上司が新しくできた部署へ、昇格する形で異動になった」というのだ。同僚もまた、その上司のことで悩む人が多かったため、異動になったことで皆が喜んだ。そして、その本人である上司さえも〝昇格〟という形の異動を喜んでいるのだ。この会社で新しい部署ができることは前代未聞。自分では到底計り知れないような力が大きな範囲で働き、みんなの困りごとを〝皆が喜ぶ形〟で解決しれくれるのが「集合的無意識」なのである。
　山内さんはずっと変わりたいと願い、やっとその想いが達成された喜びを今度は〝今、同じことで苦しんでいる人〟に伝える為に、このお仕事を続けているという。「自分の幸せをしっかりと手にする人を増やすことで、個性を認め活かし合える世の中を創っていきたい。潜在意識と集合意識を使いこなすというのは、周りを幸せの渦に巻き込むような力なんです。お金に対して気負わずとも自分の意識を整えることで、自然に収入ＵＰにもなっていきます。もっと世の中に貢献したいという想いを持っている人たちのサポートができるように私も邁進し続けます！」
（ライター／山根由佳）

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地震や台風に強い構造
ゼロエネルギーも追求

　注文住宅の新築工事やリノベーション、外構工事、店舗改装などを手掛ける『株式会社ＫＥＮ建築工房』の代表田中健太さんが家づくりで目指すのは、加速する高齢化や対策が求められる環境問題、繰り返される大地震など、避けて通れない現代的課題のソリューションとなる住空間の構築だ。それを実現するために有効な最新の建築技術を導入、長期優良住宅に象徴されるような数十年後も高い資産価値を生み出す設計、施工に力を注ぐ。
　その代表格がスーパーウォール工法だ。
「スーパーウォール工法は、壁、床、天井を構造用パネルのスーパーウォールで一体化して箱型を形成することで、外部から大きな力がかかっても変形しにくいモノコック構造なので、地震や台風に強いのが特長です。また、このパネルは気密性、断熱性に優れた素材で、外から伝わってくる熱を防ぐうえ、計画換気システムで空気の流れをコントロールして家の中の温度差を少なくしてくれるので、急激な温度差で起きるヒートショック対策としても有効です。さらに、ＰＭ2・5や花粉、ダニ、カビなどアレルギー源となる物質の発生や侵入を防ぎます」
　もう一つ、力を入れているのがＺＥＨ（ゼロ･エネルギーハウス）だ。
「ＺＥＨとは、住宅内でのエネルギー使用量や稼働の状況を可視化して、電力使用を最適化するＨＥＭＳホームエネルギーマネジメントシステムや高効率機器による省エネと、太陽光発電などによる創エネを組み合わせることで、住まいの年間一次エネルギー消費量をおおむねゼロにする住まいのことで、将来に必要な住まいの条件を満たした住宅です。設備や設計に関してＺＥＨの定義を満たす住宅を、ＺＥＨビルダー登録を行った当社のような企業が建てた場合に補助金が支給されます」
　こうした耐震性や省エネのほか、バリアフリー対策、メンテナンスのしやすさなどを兼ね備えたのが長期優良住宅。基準を満たして認定されれば、所得税の住宅ローン控除や不動産取得税の軽減など税制上の優遇措置があることも指摘して、田中さんは積極的に推奨している。
（ライター／斎藤紘）

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脳科学研究の成果投影
設計図面の販売も計画

　マイホームを視野に入れる子育て世代に強烈にアピールする画期的なコンセプト住宅がある。「子どもの脳力がグンとアップする家」。『株式会社関西工務店』の四代目代表取締役社長で一級建築士の吉田泰造さんが脳科学研究所とタイアップし、研究成果を住空間に具現化したもので、子どもの脳力に好影響を与える様々な工夫が施されている。その全貌を知ることができる『バーチャルモデルハウス』が２０２１年10月より、ネット上で公開される。その準備を進める𠮷田さんのもとには早くも問い合わせが寄せられ、関心の高さが伝わるという。
　「このコンセプト住宅のポリシーは、子ども用の寝室は設けても、子ども部屋は設けないことです。『バーチャルモデルハウス』は25坪程度の2階建てで、子どもの脳力開発に大きな影響を与える母親の家事導線を重視した間取りになっています。シューズクロークやウッドデッキ、作り付けの本棚など珍しくない設備もありますが、このハウスでは子どもの脳力アップにつながるよう配置や機能に工夫が施されています。子どもの寝室は木などの天然素材を使い、温度と湿度を管理し、熟睡できるような作りになっています」
　吉田さんは、新築を手掛けた施主の多くが子育て世代であることから、「子育て世代の視線で考えぬかれた住まい」を提案したいと考えていたといい、その時に出会ったのが「コドモ／クラシ脳科学研究所」だ。子どもの脳力は、家の間取りによって大きく変わってしまうことを知り、同研究所の研究成果に建築家の知見を加味しながらコンセプトを固めていった。
「木のお家は脳にとても良い、子どもの脳力開発には母親の家事導線が大きく影響する、シューズクロークのある家で育つと将来年収が高くなる、寝室の建材の使い方によって成績を確実にあげることができる、睡眠が成績だけでなく人生を左右する、図鑑、地球儀、ウッドデッキは子どもの能力開発の三種の神器などといった研究成果がエビデンスとして示され、奈良県では初めての、お子様の脳力開発を応援する住まいづくりの提案に結びつきました」
　吉田さんは、子育て世代を支援する観点から、『バーチャルモデルハウス』で示す「子どもの脳力がグンとアップする家」を一つのパッケージとして、その設計図面を販売する計画も進めている。
（ライター／斎藤紘）

TEL／0745-52-1515　
Eメール／mail@kansaikoumuten.com

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負動産活用に知見動員
周到な手順で事業推進

　東日本大震災から10年。コロナ禍も重なり、記憶の風化が進むが、様々な復興活動の一コマながら、地震王国の今後の被災地復興の参考になる活動も少なくない。その一つが、『いわて不動産株式会社』の代表取締役田向定雄さんが手がけた休眠状態の不動産の活用だ。企業の倒産や廃業などによって、収益を生まない負の資産と化した不動産（負動産）の活用という一筋縄ではいかない難問のコンサルティングの経験を生かしたもので、幅広い知見と発想力、行動力が光る取り組みだ。
この不動産は、破産した法人が所有していた、遊戯施設やモーテル、浴場など11棟から成る大型商業施設。
「地域の皆さんは津波で家を流されて、住むところも何もなかったので、この物件を被災者のために活用できないものかと考えました。そのためには出資者を見つける必要があります。そこで、地域に貢献できる活用方法で、かつ、収益事業としてもペイできる利用方法を構想し、出資者を探したところ、賛同してくれる人が現れました」
　その活用方法。遊技場に新たに軽食コーナーを設けるなどして出資者の収益事業に。モーテルは屋台村にコンバージョンし、地元で居酒屋をやっていた人たちが再び働ける場所に。岩盤浴場はボランティアが泊まれる簡易宿所に。大浴場はそのまま生かし、ＴＶコーナーやネットカフェを設け、市民の憩いの場所に、といった具合だ。
「この事業をまとめるにあたっては、不動産の売買、土地、建物の賃貸借、土地の交換、借地権の設定と譲渡、交換など専門的で複雑な取引を行いました。事業がまとまるまでは、往復3時間ほどかけて週４日被災地に通いましたが、ほとんどの地主さんや行政の人たちも皆快く協力してくれました。この事業を通じて、迅速に動くということが非常に大事だということと、必ず成功すると思って継続実行することが大切だということを改めて学びました」
　田向さんは、国交省登録の講習機関、不動産流通推進センターが認定する最高位の宅建マイスター･フェローの肩書を持つ。「負動産」に関するコンサルティングでは、法律上の課題を押さえ、将来の可能性の分析などから利用方法を見出し、収支予測を立てた上で事業者を想定して活用案を提案、関係者の同意を得る周到な段取りで活用計画を実行してきた。
（ライター／斎藤紘）

TEL／019-622-2400　
Eメール／mail@iwate-f.co.jp

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http://www.iwate-f.co.jp/

開業や運営に公的補助
自社のノウハウで支援

「社会貢献度の高い事業に土地を活用しませんか」
　使われていない土地に軽度の障がい者が共同生活を行う「障がい者グループホーム」を建設し、安定した賃料収入を得る『株式会社ピュアホームズ』の代表取締役嶋田悟志さんが提案する事業スキームが地主の注目を集めている。自社で手掛ける障がい者支援事業や建築事業のノウハウを生かし、設計、施工から各種申請、運営管理まで全面的にサポートする。
「障がい者グループホームは、知的、精神、身体障がいなどを伴う18歳以上の方たちが共同生活を行う小規模の住居のことです。障害者総合支援法が定める障害福祉サービスのひとつで、日常生活上の介護や支援を提供します。使われていない土地の有効な活用法として、このグループホームの建築を提案しています。駅から遠い変形敷地などの厳しい立地条件の土地でも活用できます。障がい者認定を受けている人は約９３６万人、全人口の7・4％にのぼる一方で、障がい者住宅の供給は不足しているため、社会貢献にもなる事業です」
　嶋田さんによれば、「障がい者グループホーム」参入促進と小規模事業所の経営安定を目的にした自治体の開業、運営費用補助や公的、民間の金融機関によるソーシャルビジネス向けの低金利の融資もあり、これらの制度を活用すれば他の福祉事業と比べ、初期投資が少なくて済むという。また、グループホームの家賃は、自治体の生活保護の家賃扶助の範囲内であれば、公費でまかなわれる。
「建設したグループホームは、運営事業者が一括で借り上げて賃料を保証し、運営も担いますので、オーナー様は管理にノータッチで安定的に高収益を得ることが可能になります。グループホームが圧倒的に不足しているため集客力が非常に高く、景気にも左右されず、サービス提供期間が長いため安定的に収入が見込めるなどのメリットもあります。土地だけでなく空き家も利用できます」
　２０００年の介護保険導入と共に、手すり一本からの建築としてスタートした嶋田さんは、今では介護関係施設12ヵ所、障がい者施設2ヵ所を運営し、輸入住宅の建築も手掛けるまで業容を拡大。輸入住宅建築のノウハウを活用した温かみのあるグループホームも建築する、その知見と経験が提案の実効性を裏付ける。
（ライター／斎藤紘）

TEL／048-267-2111（担当：志村）　

Eメール／purehomes.shimura@gmail.com

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https://pure-homes.com/

施主の負担を軽減する
ワンストップサービス

　オーダースーツショップ、エステサロン、ドッグサロン、デンタルクリニック、フラワーショップ、ちゃんこ料理店、ショッピングモールテナント……。『株式会社ハコデザインプランニング』が主力事業の「店舗設計」で創り上げた店舗の一端だ。独自のコンペ制度をベースに様々な才能を持つクリエーターたちの力を結集して施主の希望を叶えるという、代表でトータルプロデューサーの久下立身（くげ たつみ）さんが構築した業務遂行のフレームワークが評判になり、設計依頼が後を絶たない。
「当社の店舗設計の最大の特長は、一人の建築士や設計士が設計プランを描くのではなく、お客様の希望を複数の建築士、設計士に投げかけ、希望に沿った提案を各々の建築士、設計士が行うことです。お客様は、複数の設計プランの中から希望のものをお選びいただくことができます。そのプランを基に当社の建築士やインテリアコーディネーター、カラーアドバイザー、デザイナーなどのクリエイターが持ち前の才能を生かして、店舗コンセプトや動線、環境を考慮しながら内装、外装に付加価値を追加し、個性豊かな店舗を創造します」
　もう一つ、同社の評価を高めたのが「ワンストップサービス」だ。
「新規出店の場合、オーナー様は、物件探し、設計施工、資金繰り、行政手続き、家具や什器などの仕入れ、ロゴやショップカード、チラシ、ホームページなどの販促媒体の作成などについて、業者や機関、専門家などを自ら探して手配しなければならず、大変な手間と労力がかかり、開業時の大きな負担となります。この課題の解決策となるのが『ワンストップサービス』です。当社が窓口となり、当社のプロデューサーやＷＥＢデザイナーなどのクリエーターの力と、金融機関や士業などの有資格者を含めた各分野の専門事業者との連携によって、オーナー様の負担を軽減することができます」
　これに止まらず、「ワンストップサービス」には、設計段階で納得のいくまで話し合った店舗デザインやコンセプトを各専門事業者に引き継ぎ、店舗自体と内装、インテリア、ロゴ、メニュー表、ショップカード、ホームページまでコンセプト通りすべて統一することが可能になるメリットもある。
　こうしたスタンスから浮かび上がるのは、顧客満足度の最大化を追求する姿勢だ。　
（ライター／斎藤紘）

TEL／077-516-4335　
Eメール／info@haco-dp.jp

ホームページ　
https://www.haco-dp.jp/

１００を超える選定基準
個人投資家が高い評価

　資産運用や老後資金の形成、相続対策などで関心が集まる不動産投資をサポートとする数多くの会社の中で、不動産オーナーとなった個人投資家から高い評価を得ているのが『株式会社クレド』だ。20年で１３８億円にものぼる不動産取引をまとめた経験を持つ代表取締役小松圭太さんが構築した不動産投資の先進的なビジネスモデルが支持される理由だ。
　高評価は、同社の営業本部長が不動産オーナーになった40代の会社員にヒアリングした内容から浮き彫りになる。

―不動産投資を始めた理由は。

「今まで貯めた預貯金で、株式投資をやっていましたが、株価が暴落して資産が目減りしたりリスクが高いため、何か別のものをやりたいと思い、選択肢として上がってきたのが不動産投資でした」

―不動産投資を始めて何か変わりましたか。　

「最初は、漠然と何か大変なことが起きるのはないかとか、設備が壊れるのではないかとか様々な不安がありましたが、御社がいい物件を紹介してくださったこともあり、イメージが変わりました。加えて個人事業主としての自覚が生まれ、事業収支に真剣に向き合うようになったことです。そして何より大きいのが、投資効果として、家賃収入で住宅ローンを返済できる上にプラス収益で純資産が増えていることです」

―当社を選んでいただいた理由は。

「物件力が高いこと。加えてアットホームな雰囲気で顔が見える対応だったことです。さらに、不動産投資のプロやオーナーの方から話を聞くことができ、様々な投資情報が得られたことが安心感をもたらしました」
―これから不動産投資を始める方たち伝えたいことは。
「不動産投資を本当にやりたいのであれば、一度飛び込んでみたらいいと思います。そのためには勉強をして、いいパートナーを見つけることが重要です」

　この会社員は知人の医師に『クレド』を紹介したという。
　物件力とは、小松さんが設定した基準をクリアした都心の中古「築浅ワンルームマンション」の投資効果を指す。
「ご案内している物件は、１００を超える独自の仕入れ基準項目をクリアしたものに限定しています。例えば、立地であれば、ターミナル駅まで電車で15分以内、最寄り駅まで徒歩8分以内で、東京23区の中でも人気の城西・城南エリアです。さらに、総戸数20戸以上の大手企業が手掛けたブランド力のあるマンションも重要な要素です。他にも地盤の強度や周辺環境など多岐に渡りますが、基本的に銀行がしっかりと評価をし、資産性に影響のある項目を重視しています」
　小松さんが構築したサポートのスキームは、「築浅ワンルームマンション」の紹介の他に、他の投資商品との資産配分に着目したファイナンシャルプランナーによる投資計画の提案、優遇金利の利用ができる資金調達支援、徹底した賃貸管理サポート、セイフティネットともいえる経費補填サービスから成る。
　経費の補填サービスは、物件購入後の不測の経費を補うもので、三ヵ月以内に入居者が退去してしまった場合に次の入居者が入るまでの家賃、一年以内に修繕積立金や建物管理費が上がった場合に三年間の差額分、設備保証サービスの展開など多岐にわたる。紹介する物件に自信を持っていることの裏返しであり、投資を成功に導く強い意思が伝わる。
（ライター／斎藤紘）

TEL／0120-04-9010　
Eメール／info@fudousan-toushi.jp

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売れる営業、喜ばれる仕事を
コンセプトに問題解決を支援

「やる気があってお客様がいれば、独立開業できる」といわれる不動産業界。一方で「実務と営業がうまく両立しない」と嘆く経営者も多い。もっと時間があったら、もっと営業スキルがあれば、といった尽きない悩みを解決するのが『ワンズ・ホールディングス株式会社』だ。不動産ビジネスにおける「たら」「れば」を解決するサービスを〝「たら」「れば」ソリューション〟と名付け、多岐にわたる事業を行っている。
　そのひとつが、『ワンズＲＥＴＯＳ-レトス-』。不動産ビジネスに関わる中小企業に向けた会員制の不動産ソリューションネットワークである。必要な「もの」「情報」「ノウハウ」をひとつにまとめ、中小企業に提供。時代や法改正で変化する実務関連の情報、現場で使う書類の雛形など、今すぐ使える帳票やテンプレート、営業ツールを提供する。また、「人」を売り込む営業スタイルの確立、お客様から信頼を得るための仕事術などをテーマに研修やセミナーを行い、「売れる営業」育成をサポートしてくれる。
　同社では、不動産ビジネスカレッジ『ＲＥＢＣＡ（リブカ）』も開講。賃貸仲介、売買仲介のコース別に不動産実務や営業、調査など、即、現場で使えるスキルを短期間で修得できる。売れる不動産営業のポイントを知りたい方、最先端の不動産ビジネスを業務に取り入れたい方にうってつけだ。大手不動産会社の社員教育に利用されるとともに将来不動産業界を目指す学生にも人気を博している。
さらに今、コロナ禍のニーズに応えるべく、新たに『ＲＥＢＣＡオンライン講座』を開講。対面でしか受けられなかった実務者養成講座がオンラインで気軽に受講できる。同時に、不動産営業マンが顧客獲得術をスマホで学べるオンラインサロン『ＲＥＢＣＡチャンネル』もスタート。売買営業でもっと成果を出したいという方に最適だ。出かけることなく、いつでも気軽に学べ、講師への相談もできる絶好のチャンスである。
　また、『ＲＥＢＣＡ』では、いま注目の「ホームステージング」の手法を学ぶステジングプランナーコースも開講。「ホームステージング」は、海外では一般的な手法で、売却予定物件に家具、照明、小物などのコーディネートを行い、購入検討客により、魅力的に感じてもらえるよう「商品化」することだ。住まいの価値を「見える化」することで、入居後の生活がイメージしやすく、より早く、より高く売れることにつながる。同コースでは、二日間の講座で「ホームステージング」の基本から実務までが学べ、講座修了者には資格認定や様々な紹介サポートが受けられる。
　さらに、不動産仲介業務に特化したコ・ワーキングシェアオフィス事業『不動産ナビショップ』も開発運営。不動産業界で働きたい人と同社が業務委託契約を行い、契約社員としてオフィスを提供し、不動産実務に必要な支援を実施。生涯現役で働きたい中高年から、経験を積んで転職・就職したい若年層、起業・独立したい方のプレステージなど多彩な働き方を支援している。
　不動産事業の主役は、「人」と考える同社。その活躍が、今後の不動産ビジネスの質をさらに高めていくに違いない。
（ライター／ナガノリョウ）

TEL／06-6302-6311　
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