注目情報はこれだ! 2023

日本の高い技術力評価
上海事務所で事業推進

　電気自動車などのＮＥＶ（新エネルギー車）の生産が２０２１年まで7年連続で世界一を記録し、世界のＮＥＶシェアで50％超を占める中国に、日本製の優れたリチウムイオン電池用フィルムの加工設備を輸出する事業に着手したのが『中和商事株式会社』代表取締役の金沢亮さんだ。出身地の中国･上海から日本に移り住んで37年、様々な事業を通じて母国中国と日本の技術の架け橋になることに情熱を傾けてきた経営者。上海に開設した事務所を拠点に事業を本格化させる。
「ＮＥＶに欠かせないリチウムイオン電池には、正極と負極の接触を防ぎつつイオンを通す役割を担うセパレーターという樹脂製のフィルムが必要です。リチウムイオン電池は、日本のお家芸といわれてきましたが、近年は中国や韓国メーカーが台頭してきました。この状況の中で、日本が絶対的な強みを持つリチウム電池用材料として中国メディアの百家号が挙げたのがこのフィルムです。特にリチウム電池用フィルムは、世界市場で大きなシェアを占めています。そのフィルムを中国で大量生産する時代が到来することを見据えて、中国に加工設備、技術の輸出を進めていきたいと思っています」
　37年前に金沢さんは、包装パッケージ制作を手掛ける上海の会社で勤務する中で、日本から輸入した当時「東芝機械」製造プラントの洗練されたデザインや生産力に驚き、日本の技術を知りたいと１９８６年に日本に移り住み、中堅建築資材の卸商社に入社。10数年にわたりキャリアを蓄積した後、１９９９年に『中和商事』を立ち上げた。印刷からラミネート、軟包装機械の輸出からスタートしたものの、時代の進歩などでこの事業から撤退。その後、液晶テレビのモニターを構成する光学フィルムに着目し、輸出に乗り出した。液晶テレビのモニターは、コーティングした光学膜と呼ばれるフィルムが幾重にも重なって作られていて、日本製の加工設備は世界でもトップレベル。何度も中国に足を運んで採用に漕ぎつけたという。こうした経験を重ねた金沢さんは、リチウムイオン電池用フィルムに関わることの輸出事業に大きな期待をかける。
「上海事務所には、中国語、日本語に堪能なスタッフが在籍し、スムーズに事業が推進できる体制が整っています。この事業を通じて日中両国の発展に貢献できればと思っています」
（ライター／斎藤紘）

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弁理士資格持つ社労士
企業の衰退原因を克服

　知的財産の専門家である弁理士と一級知的財産管理技能士の国家資格を併せ持つ社会保険労務士として、労務管理と知的財産管理をミックスさせた事業戦略で従業員のモチベーションを高め、企業価値を向上させる前例のないコンサルティングで注目を集めているのが『ひばりＥＳ社労士オフィス』代表の永田由美さんだ。ＥＳは、従業員満足を意味するEmployee Satisfactionの略で、メンタルヘルス対策や著作権リスクマネジメントからブランディング、キャリア形成までカバーする重層的な思考回路を支えるのは国家資格に裏付けられた知見だ。永田さんが、新たなビジネスモデルとしてコンサルティング業務に乗り出したのは、日本の企業の現状に対する危機感からだ。
「競争力が弱まり、終身雇用や年功序列制度が維持できなくなった日本の企業では、人件費をかけずに生産性向上を図る傾向が往々にしてみられますが、それ一辺倒では社会全体がシュリンクし、結果的に自分たちの首を絞めていく未来しか見えてきません。企業や社会を活性化させるには、個々の働き手が自身の能力やオリジナリティに目を向けることが鍵になると考えます。それには、自己肯定感を抑制する教育環境や就業環境を改め、人件費カットに偏らない労務管理の最適化、それと並行して保有する知財の棚卸しなどを試みることが有効だと思います」
　これを実現するために国家資格の専門知識を活用して提案するのが労務管理と知財管理をミックスさせた事業戦略の構築だ。　
「特許法や著作権法などの知財法には、従業員が職務上創作した発明やコンテンツなどの職務発明や法人著作に関する条項があり、企業でこれに関する一定のルールを策定するには労働法上の就業規則を定めることが求められます。この規程を考課と有機的に結び付け、透明性、納得性の高い評価制度を構築することで創作業務に従事する働き手が高いモチベーションを維持し、仕事に対するポジティブな心理状態であるワークエンゲージメントを醸成でき、優秀な人材の確保にもつながり、結果として企業価値を向上させられるのではないかと考えています」
　因みに、一級知的財産管理技能士には特許、コンテンツ、ブランドの三つの専門業務があるが、永田さんはそのすべての資格を取得、それもコンサルティングの幅広さと奥深さに繋がっている。
（ライター／斎藤紘）

TEL／090-4333-4122　
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相談者の理解納得重視
不動産相続対策も可能

　遺言書作成、遺産分割協議書作成、遺産承継、相続放棄、不動産登記、相続登記、成年後見･保佐･補助、任意後見、空き家対策……。二つの国家資格を持ち、相続問題解決のスペシャリストともいわれる『司法書士行政書士オフィスウェールム』代表の平木康嗣さんが対応する事案は幅広い。事案ごとの性質を見極め、専門的な視点から最善の着地点を見出すだけでなく、相続に関係する人たちが理解し、納得する丁寧でわかりやすい説明でも信頼を集めてきた。相続について知識を全く持たない当事者から相談を受けた際の説明は、その姿勢の好例だ。
「相続の手続きは、相続人の特定、遺言書の有無、財産の把握の確認から始めますが、相続人を把握するには戸籍謄本を確認するのが確実です」「相続財産には、現金、預金、不動産、債権、車、家具、宝飾品といったプラスの財産や借金、買掛金、未払いの税金といったマイナスとなる財産が含まれます」「相続は、原則としてプラスの財産だけでなく、マイナスの財産も全て引き継ぐことになりますが、相続自体を放棄したり、プラスの財産内でマイナスの財産を引き継いたりする方法もあります」「遺言書があっても、相続人全員が合意すれば遺言書と異なる遺産分割が可能です」……。中でも、平木さんの実力が伝わるのは不動産相続のサポートだ。
「不動産を相続して名義変更しないまま放置すると、不動産を売却したり、借金の担保にしたりすることができませんし、新たな相続の権利が発生して手続きが複雑化しかねません。２０２４年4月1日までに施行される不動産登記法の改正で相続登記が義務化されますので、遅滞なく登記できるように支援します。また、空き家を相続する場合は固定資産税などの費用が発生し、維持管理責任も負うことになります。固定資産税については空き家対策特別措置法で特定空き家に指定されると負担額が6倍増になってしまいますので、最善な方策を考えていきます」
　平木さんがこうしたサポートを円滑に進めることができるのは、司法書士、行政書士に認められた戸籍謄本や住民票の写しなどの書類を請求できる職務上請求権や法務、行政手続きの幅広い専門知識を持っていることに加え、遺言執行者に就任することができる司法書士の権限を生かして遺言書の作成やその執行も支援することができるからだ。
（ライター／斎藤紘）

TEL／045-620-2373　
Eメール／support1@office-verum.jp

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国税庁勤務経験生かす
税制改正の要点も説明

『大倉佳子税理士事務所』所長の大倉佳子さんは、国税庁勤務経験を生かし、所得税や消費税の確定申告や節税のサポートで信頼を集める税理士だ。今相談で増えているのが２０２３年10月1日から導入される消費税のインボイス制度だ。制度の内容、メリットやデメリット、令和5年度税制改正での特例措置など多角的な視点からアドバイスする。
「消費税は、商品やサービスの売り手が、買い手から受け取った消費税額から商品の仕入れで支払った消費税額を引いて納付します。これを仕入税額控除といいますが、消費税に8％と10％という2種類の税率が混在するようになったため、それぞれの取引にどの税率が適用されているかを証明する必要性が生まれ、税率ごとの対価額の合計及び適用税率や消費税率などを記載したインボイスと呼ばれる適格請求書を売り手側の責任で発行、買い手側が保存するインボイス制度が採用されることになったのです。インボイスが発行されなければ、仕入税額控除が適用されず、最終的な消費税納付額は増えることになります」
　インボイスを発行できるのは、税務署で適格請求書発行事業者として登録を受けた消費税の課税事業者のみで、登録申請期限は２０２３年9月末まで延長されたが、登録すべきか否か迷っている事業者が多いという。
「消費税の課税事業者は、前々年1年間の基準期間か前年上半期の課税売上高が１０００万円を超える事業者のことです。適格請求書発行事業者として登録されれば、経理業務が煩雑になる恐れがありますが、取引先として選ばれる可能性が広がります。悩ましいのは、課税売上高が１０００万円未満で消費税の納税が免除されてきた免税事業者です。適格請求書発行事業者になると納税義務が発生する一方、免税事業者のままだと適格請求書を発行できず、取引先との関係がどうなるのかといった不安、利益率の悪化を覚悟のうえで取引の機会を失わないために制度に対応するかどうか非常に悩ましい選択です。当事務所では、自社製品の取引先に課税事業者がいる事業者は取引先の仕入税額控除対象となりますので、適格請求書発行事業者に登録する選択肢としてお話ししています」
　このほか、免税事業者が適格請求書発行事業者に登録した場合、納税額を売上税額の2割に軽減する令和5年度税制改正の小規模事業者の負担軽減措置などについても判断材料として説明している。
（ライター／斎藤紘）

TEL／04-2924-0790　
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生前贈与加算期間延長
資産状況から対策検討

　相続税対策で相談案件を増やしているのが、国税局勤務歴27年、税理士歴38年の豊富な経験を持つ『志賀暎功税理士事務所』所長の志賀暎功さんだ。毎年のように変わる税制に対応する的確なサポートが支持される理由だが、２０１３年度の税制改正で相続税の基礎控除額が引き下げられ、課税対象が増えたことを踏まえて注意を促しているのが、23年度の税制改正で変更される生前贈与の規定だ。
「全国の相続税課税割合は、相続税の基礎控除額引き下げ前の4％台から一気に上昇し、２０２１年分では9・3％まで上昇しました。課税の対象になることを想定し、相続税の節税対策として、生きているうちに子どもなどに資産を移す生前贈与を行っている方が少なくありません。その生前贈与で節税できる期間が23年度税制改正で短くなり、生前贈与をするタイミングを考えなくてならなくなったのです」
　その改正、生前贈与の価額を相続財産に加算して課税する生前贈与加算の期間が延長され、延長分が増税になるものだ。
「贈与によって取得した財産については、その年の1月1日から12月31日までの1年間のうちに、贈与を受けた財産の合計額から基礎控除額１１０万円を差し引いた残額に対して贈与税を計算する暦年課税という課税方式があります。これを利用して相続税対策として行われるのが年間１１０万円以下を贈与する生前贈与ですが、過度な生前贈与による節税を防ぐためや若い世代への資産の早期移転を促すために設けたのが相続開始前の一定期間内の生前贈与の価額を相続財産に加算する生前贈与加算です。その期間は、これまでは3年でしたが、税制改正で7年に延長されたのです。加算額は延長する4年間分の生前贈与の価額の合計額から１００万円を控除した残額と現行の3年以内分の贈与額の合計額です。適用されるのは、２０２４年1月1日以後に贈与で取得する財産からで、２０２３年中の生前贈与は現行の範囲内です」
　志賀さんは、生前贈与加算が相続人以外は対象にならないことから、生前贈与に関する相談には、若い世代への資産移転を促す税制改正の趣旨を踏まえ、資産状況や家族構成などを精査し、贈与税がかかる一括贈与を現行制度内で行うことや相続人ではない孫や子の配偶者、親戚などに贈与することなど、様々な選択肢を考えながら、相談者にとって最善の着地点に導いていく。
（ライター／斎藤紘）

TEL／03-5832-9941　
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３００冊まとめ買いも
被爆女性の本も刊行

「この本は特に若い人への栄養になります。記憶に宿り生き続け、人生の道しるべになる可能性を秘めています」
『新東京病院』の副院長兼心臓血管外科主任部長中尾達也さんが２０２２年12月に刊行した「いのちを救い、縁を繋ぐ生き方 心臓血管外科医が次代へ伝えたいメッセージ」に感動し、社員のために３００冊まとめ買いした会社経営者の言葉だ。医師になってから35年間、「道の真ん中を歩く」を信念に歩んできた半生を回想した本だ。中尾さんは、病院のホームページにコラム「私が見た坂の上の雲」を毎年掲載、著書はこれを目にした出版社の依頼によるもので、米国や豪州での研究や先進医療技術の海外への普及も含めた医療活動、多くの人々との出会いなどに触れる中で、中尾さんが執筆した真意が伝わる一節がある。
「司馬遼太郎のいう『坂の上の雲』とは、目の前に上がるべき高い理想の坂があるいうことかもしれませんが、医療者にも上がるべき坂があります。その坂の上には、科学･技術･人間性の三つの磨くべき要素があります。坂を上りながら道の真ん中を歩いてさえいれば、やっていることすべてが意味を持ち、後から振り返ればどんな意味があったかにも気づくことでしょう」
　中尾さんは、千葉県や出身地の広島県の公共図書館全てに著書を寄贈。また、病院のある松戸市の駅ビルの書店では、作家五木寛之の著書の隣に平積みされた。読んだ人たちから連絡が相次ぎ、広島カープの佐々岡真司･前監督や年間グランドスラムを達成した車いすテニスの上地結衣さん、医師、出会った人などから感銘を受けたとの感想が寄せられた。著書の装丁を担当したブックデザイナーは、父親が急病で搬送された病院に触れながら「命を救うために格闘されていることを痛感、この一冊がより身近に感じます」とツイートした。高校時代の親友の母親からは、本の出版記念に胡蝶蘭を贈られ、そのお礼に広島の老健施設に訪ねると、「後20年人様を助けて上げてください」といわれたという。この著書に先立ち中尾さんは、米国の雑誌「ライフ」誌に掲載された原爆投下当日の広島の写真に写っていたセーラー服の少女、故河内光子さんの壮絶な人生を広島平和記念資料館のヒロシマピースボランティアの大西知子さんが聞き書きした「命かがやいて 被爆セーラー服の涙」の再刊行版と英語版を２０２２年8月に刊行している。
（ライター／斎藤紘）

TEL／047-711-8700

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症状を見極め適切診療
2冊の著書で効果詳述

　西洋医学的漢方医学と漢方医学的西洋医学。内分泌代謝に精通した医学博士であり、和漢医薬学会名誉会員でもある『なかむらクリニック』院長の山本昌弘さんが独自の「漢方内科」で追求する医療の真髄だ。２０１９年に刊行した著書「元気で働くための漢方―実証と実践の現場、現代医療への取り込み」、２０２０年刊行の電子書籍「現代医療に漢方を生かす小史－元気で楽しく生きるため」並びに単行本からその医療の全貌が浮かび上がる。山本さんは、米国留学を終えた後、漢方医学がまだ西洋医学界では非合理的と軽視されていた時代に、母校の大阪大学病院で漢方薬成分の作用の基礎的研究を進める中で西洋薬にも勝る効果を確認、これを機に漢方医学の研究を深め、日本東洋医学会が定めた漢方医学による治療法を修得、千葉大学病院や民間大病院での日常診療の中で西洋薬と共に必要に応じて漢方薬を併用し、治療効果を上げた臨床経験を持つ。その延長線上にあるのがクリニックの「漢方内科」だ。
「近年、漢方医学は、その効用、重要性が注目されるようになりましたが、西洋医学を極めるほど漢方がよく理解できるというのが私の信念です。西洋医学、漢方医学は方法論が異なりますが、目指す方向は同じです。漢方内科の診療では、受診者お一人ひとりの希望に沿い、症状や体質を見極め、西洋医学、漢方医学のそれぞれの良いところを上乗せした、柔軟のあるオーダーメイド方式で行います」
　漢方医療の応用範囲は限定されず、全身の疾患に適用されるが、臓器に異常がある器質的疾患より、臓器に異常はないが自覚症状がある機能性疾患により効果的で、症状の改善、術後の痛みなどの緩和に効果があるだけでなく、がんなど大病を患った人の闘病に対する気持ちも変わるという。2冊の著書は、研究や臨床経験、医院での治療などから得た漢方医学に関する知見の集大成ともいえるもので、その内容は、伝統東洋医学との出会い、伝統的東洋医学の歴史と現代医療での立ち位置、漢方の内容、漢方の決まりごと、副作用、臨床医学的実践など多岐にわたる。漢方医学の西洋式病名別治療への応用として挙げる疾患は、代謝異常症から糖尿病、不眠症、認知症、全身倦怠感、皮膚や運動器、呼吸器、消化器、循環器、泌尿器、耳鼻などの疾患、心療内科的疾患、女性特有の疾患まで広範囲に及ぶ。
（ライター／斎藤紘）

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費用面から損得を指摘
高齢者が不受診を後悔

「虫歯のリスクが高まる前に定期的にチェックを受けよう」
　宮崎県都城市で開院して16年になる『ハートデンタルクリニック』院長の葉清貴さんは、「一生ご自分の歯で健康な食生活を笑顔で送っていただくこと」を診療の目標に掲げ、来院者に定期健診の重要性を説明し、実践を促してきた歯科医だ。治療内容を十分に説明し、受診者の同意を得るインフォームド･コンセントを大事にする葉さんの説明は論理的で説得力がある。
「お口の中には、わずか１㎎のプラーク中に数億もの数の細菌が常に生息していて、毎日のブラッシングだけでは絶対にゼロにはなりません。世界で最も予防が進んでいるスウェーデンでは、歯科の定期健診受診率が大人で80％以上、子どもで１００％近くにのぼります。それに対して日本では歯科医院は『痛くなったり、何かお口の中にトラブルが起こったりした時に行く所』というイメージなので、定期健診受診率は10％以下で先進国の中では最低レベルです」
　この現状を踏まえ、院長自身がむし歯が54年間一本も削ったことなく、むし歯もないことから予防の重要性、そして費用面の損得から説き起こす定期健診の重要性をわかりやすく説明している。
「歯一本の価値がどれくらいあるか考えたことがありますか。インプラントにすると仮定した場合には30万円から50万円の費用がかかりますが、インプラントより天然歯のほうがで優れているということは確実です。そう考えると、天然歯は少なくとも50万円以上の価値はあるといえます。歯科医師から見た場合では、歯一本の価値は１５０万円から２００万円くらいだと考えます。それなのに、歯が虫歯になってもそのままでいい、必要最小限の機能回復だけの保険内治療でいいと考える方が少なくありません。自分の見た目のファッションや家、車にはあれだけお金をかけるのにです。大切なものというのは失ってからその大切さに気づくものです。以前出ていた統計で、60歳以上の方の健康に関して後悔していることの第一位が歯の定期健診を受けておけばよかったというものでした。数ヵ月に一回の定期検診を受診することによって、お口の未来が大きく変わってくるのです」
　クリニックでは、一般診療、小児歯科、矯正･審美、ホワイトニング、デンタルエステなど幅広く診療しているが、治療法について安全性、機能性、審美性の違いなどを説明し、受診者納得づくで診療するインフォームド･コンセントの重要性を貫いている。
（ライター／斎藤紘）

TEL／0986-58-7700　
Eメール／info@heartdental.net

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https://heartdental.net/