時代が求める
プロフェッショナル
プロフェッショナル
エンジニアが活躍できる企業風土
経営で従業員満足度の向上に注力
経営で従業員満足度の向上に注力
システムの開発を支援
有能な人材が集る環境
「従業員満足度の向上が顧客満足度の向上につながる」「社員のやる気が新たな価値を生む」
ＩＴエンジニアをクライアント企業に派遣し、システム開発などをサポートするＳＥＳ（システムエンジニアリングサービス）で躍進する『株式会社オーシーエム』の二代目代表取締役押田和浩さんの信念だ。創業時、わずか四人だった従業員は今50人を超えるまで成長、その原動力となったのが、高い技術力に加え、ワークライフバランスやユニークで充実した福利厚生の実現など従業員のやる気を引き出す職場環境の構築を通じて、この信念を着実に実践してきた経営手腕だ。
同社は現在も引き続き、社員の本質的満足度を向上させることに注力し、本気でホワイト企業を目指しているという。ウェビナー休暇や誕生日休暇、家族大事です休暇、試験日だよ休暇などエンジニアの成長サポートを前提としたユーモラスな特別休暇制度や残業時間が少なかった人や休暇を多く取得した人、勉強会を多く開催した人等、定量的な観点で報奨金を支給する「ＯＣＭアワード」の開催、そして人が人を評価することをしない定量的な評価制度などホワイトで明白な社内制度の改革に取り組み、従業員のパフォーマンスを向上させる企業風土を確立。それを転職サイトなどで知った有能な人材が集まり、経営規模の拡大につながっている。
その事業の中核がＳＥＳだ。エンジニアが持つスキルが依頼主である企業のプロジェクトに適合するかどうか見極め、マッチすれば企業に常駐する形でプロジェクトに参加するのが基本だ。金融機関やゲーム会社、旅行会社や鉄道、商社、大手Ｓｉｅｒなど業種も様々である。また、新たな顧客獲得に向けた活動も進めており、その一つとしてホワイト企業の証となる様々な企業資格の取得を目指している。
「まずは社員の本質的満足度の向上が最優先、その結果が必ず顧客満足度、そして社会貢献に繋がる」と話す押田さんが描く会社とは、今の時代と整合が取れている形なのかもしれない。これからのさらなる成長が楽しみだ。そして社員ファーストの理念の下、押田さんが大事にする人材が活躍するシーンは増えるだろう。
（ライター／斎藤紘）
有能な人材が集る環境
「従業員満足度の向上が顧客満足度の向上につながる」「社員のやる気が新たな価値を生む」
ＩＴエンジニアをクライアント企業に派遣し、システム開発などをサポートするＳＥＳ（システムエンジニアリングサービス）で躍進する『株式会社オーシーエム』の二代目代表取締役押田和浩さんの信念だ。創業時、わずか四人だった従業員は今50人を超えるまで成長、その原動力となったのが、高い技術力に加え、ワークライフバランスやユニークで充実した福利厚生の実現など従業員のやる気を引き出す職場環境の構築を通じて、この信念を着実に実践してきた経営手腕だ。
同社は現在も引き続き、社員の本質的満足度を向上させることに注力し、本気でホワイト企業を目指しているという。ウェビナー休暇や誕生日休暇、家族大事です休暇、試験日だよ休暇などエンジニアの成長サポートを前提としたユーモラスな特別休暇制度や残業時間が少なかった人や休暇を多く取得した人、勉強会を多く開催した人等、定量的な観点で報奨金を支給する「ＯＣＭアワード」の開催、そして人が人を評価することをしない定量的な評価制度などホワイトで明白な社内制度の改革に取り組み、従業員のパフォーマンスを向上させる企業風土を確立。それを転職サイトなどで知った有能な人材が集まり、経営規模の拡大につながっている。
その事業の中核がＳＥＳだ。エンジニアが持つスキルが依頼主である企業のプロジェクトに適合するかどうか見極め、マッチすれば企業に常駐する形でプロジェクトに参加するのが基本だ。金融機関やゲーム会社、旅行会社や鉄道、商社、大手Ｓｉｅｒなど業種も様々である。また、新たな顧客獲得に向けた活動も進めており、その一つとしてホワイト企業の証となる様々な企業資格の取得を目指している。
「まずは社員の本質的満足度の向上が最優先、その結果が必ず顧客満足度、そして社会貢献に繋がる」と話す押田さんが描く会社とは、今の時代と整合が取れている形なのかもしれない。これからのさらなる成長が楽しみだ。そして社員ファーストの理念の下、押田さんが大事にする人材が活躍するシーンは増えるだろう。
（ライター／斎藤紘）
株式会社 オーシーエム
本社 TEL／ 048-816-9235
Eメール／info@ocm-net.co.jp
Eメール／info@ocm-net.co.jp
ホームページ 
事業承継の支援に光る多角的視点
後継者不足の中小企業に救いの手
後継者不足の中小企業に救いの手
企業経営の知見を動員
選択肢の長所短所検討
経済学、経済政策、財務･会計、企業経営、経営法務、経営情報システム、中小企業経営･政策などの知識が求められる中小企業診断士の国家資格、大学院で取得した経営学修士ＭＢＡの学位。『宮内コンサルタント』代表の宮内博明さんのコンサルティングの信頼性を支えるのはこれらの資格、学位が裏付ける深く幅広い知見だ。製薬会社在籍中の米国とドイツでの実務経験が現在の実効性のある提案に投影されている。その宮内さんが力を入れているのは、中小企業経営者が悩む事業承継の支援だ。
宮内さんの念頭にあるのは、コロナ禍における事業承継をテーマに大手生命保険会社が２０２１年8月、全国の企業経営者約8千人を対象に行った調査で、事業承継希望が6割強も占めた現状と、２０２５年には経営者の60％超が70歳以上になるという中小企業庁の推計だ。
「人口の減少などから日本の中小企業の多くは深刻な後継者不足に直面しています。コンサルティングでは、後継者の経営力を磨くためにはどう育成すべきか、後継経営体制にどのように移行させていくかなど事業承継に関する経営課題の最適解を求めていきます」
事業承継には、「誰に・何を」引き継がせるかという二つ課題があるといい、「誰に」では三つのケースの長所短所を見極めるという。
「親族に引き継がせるケースは、相続による財産権の継承となり資産が減りにくいことや社内や関係者に受け入れられやすいといったメリットがある一方、会社経営に適性のない親族だと会社が混乱してしまうといったデメリットがあります。従業員や外部関係者が承継するケースは、能力だけで後継者を選ぶことができ安定した経営につながる半面、銀行などの理解を得にくいという問題があります。Ｍ＆Ａによる事業譲渡という選択肢もありますが、後継者育成の手間が省け、会社売却により金銭的利益を受けることができる長所の一方、現役員が追い出されたり、従業員から離職者が出たりする短所もあり、どのケースが最善かを多角的に検討します」
「何を」承継させるかについては、後継者が会社経営をしていく上で必要な株式や事業用資産を引き継がせる財産承継と、権限や責任といった経営者としての地位を引き継がせる経営承継の両方の側面から検討を加え、経営者が思い描く将来ビジョンの実現を支援する。
（ライター／斎藤紘）
選択肢の長所短所検討
経済学、経済政策、財務･会計、企業経営、経営法務、経営情報システム、中小企業経営･政策などの知識が求められる中小企業診断士の国家資格、大学院で取得した経営学修士ＭＢＡの学位。『宮内コンサルタント』代表の宮内博明さんのコンサルティングの信頼性を支えるのはこれらの資格、学位が裏付ける深く幅広い知見だ。製薬会社在籍中の米国とドイツでの実務経験が現在の実効性のある提案に投影されている。その宮内さんが力を入れているのは、中小企業経営者が悩む事業承継の支援だ。
宮内さんの念頭にあるのは、コロナ禍における事業承継をテーマに大手生命保険会社が２０２１年8月、全国の企業経営者約8千人を対象に行った調査で、事業承継希望が6割強も占めた現状と、２０２５年には経営者の60％超が70歳以上になるという中小企業庁の推計だ。
「人口の減少などから日本の中小企業の多くは深刻な後継者不足に直面しています。コンサルティングでは、後継者の経営力を磨くためにはどう育成すべきか、後継経営体制にどのように移行させていくかなど事業承継に関する経営課題の最適解を求めていきます」
事業承継には、「誰に・何を」引き継がせるかという二つ課題があるといい、「誰に」では三つのケースの長所短所を見極めるという。
「親族に引き継がせるケースは、相続による財産権の継承となり資産が減りにくいことや社内や関係者に受け入れられやすいといったメリットがある一方、会社経営に適性のない親族だと会社が混乱してしまうといったデメリットがあります。従業員や外部関係者が承継するケースは、能力だけで後継者を選ぶことができ安定した経営につながる半面、銀行などの理解を得にくいという問題があります。Ｍ＆Ａによる事業譲渡という選択肢もありますが、後継者育成の手間が省け、会社売却により金銭的利益を受けることができる長所の一方、現役員が追い出されたり、従業員から離職者が出たりする短所もあり、どのケースが最善かを多角的に検討します」
「何を」承継させるかについては、後継者が会社経営をしていく上で必要な株式や事業用資産を引き継がせる財産承継と、権限や責任といった経営者としての地位を引き継がせる経営承継の両方の側面から検討を加え、経営者が思い描く将来ビジョンの実現を支援する。
（ライター／斎藤紘）
宮内コンサルタント
TEL／090-9290-6930
Eメール／hmiyau@aol.com
Eメール／hmiyau@aol.com
電力の企業版地産地消システム構想
太陽光発電や都市ガス発電機を活用
太陽光発電や都市ガス発電機を活用
制御装置で適正に配電
災害時に強い電力体制
様々な事業体を対象にした脱炭素対策支援で存在感を高める『株式会社オオモリ』代表取締役の井上稔也さんが、自然災害に強く、恒常的に電力コストを抑制でき、「ＳＤＧｓ」にも貢献できる電力の企業版地産地消システム構想を打ち出した。台風や地震による停電や消費電力の急増による電力需給のひっ迫、節電要請などが相次ぐ厳しい電力環境を念頭に考えた電力有効活用ソルーション。工場だけでなく、総合病院や大型商業施設、福祉施設などにも応用でき、すでに複数の事業体から問い合わせがきているという。
このシステムは、太陽光発電設備、蓄電池、制御装置、自己託送システム、都市ガス発電機から成る。
「再生可能エネルギーの固定価格買取制度ＦＩＴはいずれ終わりますし、価格も下がり続けています。そこで太陽光発電で創出した電力を事業所内ですべて有効活用するのがこのシステムのカギです。工場の場合、セクションごとの施設設備、機器などの電力使用状況を時間単位で把握し、蓄電池に貯めた電力を制御装置で必要なところだけに配電して無駄を省きます。敷地内の他の工場や別の地域にある工場や施設へは一般電気事業者が維持し運用する送配電ネットワークを介して送電する自己託送システムを利用して電力を有効に活用します」
この企業版地産地消システムに都市ガス発電機を組み合わせたのが、自然災害対策として井上さんが考えた大きなポイントだ。
「東日本大震災以降、震災後の停電による社会機能の喪失を防ぐためのＢＣＰ事業継続計画の一環として非常用自家発電装置が重要視されるようになりました。中でも燃料タンクを必要とせず、長時間運転を可能にし、温室効果ガスであるＣＯ２排出係数が小さいなどの利点がある都市ガス発電機をこのシステムと組み合わせることによって、自然災害に強い電力活用体制を築くことができます。工場は設備の稼働を維持できますし、血液透析装置など電気を使う医療機器がある病院も安心できるでしょう」
井上さんは、過去に産業用プラント設備の導入企画、搬入据付、配管設置、運転微調整まで行った経験があるほか、施工業者も抱え、脱炭素コンサルティングで培った生産工程の知識もあり、この構想の導入を希望する事業体があれば、実行に移すことができるのも強みだ。
（ライター／斎藤紘）
災害時に強い電力体制
様々な事業体を対象にした脱炭素対策支援で存在感を高める『株式会社オオモリ』代表取締役の井上稔也さんが、自然災害に強く、恒常的に電力コストを抑制でき、「ＳＤＧｓ」にも貢献できる電力の企業版地産地消システム構想を打ち出した。台風や地震による停電や消費電力の急増による電力需給のひっ迫、節電要請などが相次ぐ厳しい電力環境を念頭に考えた電力有効活用ソルーション。工場だけでなく、総合病院や大型商業施設、福祉施設などにも応用でき、すでに複数の事業体から問い合わせがきているという。
このシステムは、太陽光発電設備、蓄電池、制御装置、自己託送システム、都市ガス発電機から成る。
「再生可能エネルギーの固定価格買取制度ＦＩＴはいずれ終わりますし、価格も下がり続けています。そこで太陽光発電で創出した電力を事業所内ですべて有効活用するのがこのシステムのカギです。工場の場合、セクションごとの施設設備、機器などの電力使用状況を時間単位で把握し、蓄電池に貯めた電力を制御装置で必要なところだけに配電して無駄を省きます。敷地内の他の工場や別の地域にある工場や施設へは一般電気事業者が維持し運用する送配電ネットワークを介して送電する自己託送システムを利用して電力を有効に活用します」
この企業版地産地消システムに都市ガス発電機を組み合わせたのが、自然災害対策として井上さんが考えた大きなポイントだ。
「東日本大震災以降、震災後の停電による社会機能の喪失を防ぐためのＢＣＰ事業継続計画の一環として非常用自家発電装置が重要視されるようになりました。中でも燃料タンクを必要とせず、長時間運転を可能にし、温室効果ガスであるＣＯ２排出係数が小さいなどの利点がある都市ガス発電機をこのシステムと組み合わせることによって、自然災害に強い電力活用体制を築くことができます。工場は設備の稼働を維持できますし、血液透析装置など電気を使う医療機器がある病院も安心できるでしょう」
井上さんは、過去に産業用プラント設備の導入企画、搬入据付、配管設置、運転微調整まで行った経験があるほか、施工業者も抱え、脱炭素コンサルティングで培った生産工程の知識もあり、この構想の導入を希望する事業体があれば、実行に移すことができるのも強みだ。
（ライター／斎藤紘）
株式会社 オオモリ
TEL／0898-52-7521
Eメール／consulting@shikoku-oomori.com
Eメール／consulting@shikoku-oomori.com
映像制作の確かな仕事ぶりで躍進
強み生かしアイドルグループ育成
強み生かしアイドルグループ育成
生活を守る強固な意志
経営と音楽活動を両立
「最大限、クライアントの意図を形にする」
この思いを社名に込めた『株式会社マックス･インテンション･アーツ』は、映像制作の確かな仕事ぶりで、エンターテインメントや出版、音楽、ゲーム機などの業界の名だたる大手企業から制作依頼が絶えない会社だ。その経営を担い、ミュージシャンとしても活躍する代表取締役の満石雅人さんが大事にしているのは、「知り合った人たちは決して見捨てない」という信念。情に厚い人柄と幅広い人脈が求心力となり、様々な技能を持つ人たちが参集、事業の躍進を支えてきた。
満石さんは、21歳の時にバンドを結成し、レコード会社のもとデビューを果たしたものの、低迷期に入ったことと結婚して子どもができたことから一たん音楽から離れ、音楽業界や出版社の映像セクションで様々な技術を学び、独立して映像制作事業を始めるとともに、バンド活動も再開、月に2〜3回のライプ活動も行っている。
現在は、映像ディレクターやカメラマン、構成作家、ＷＥＢデザイナーなど約60人のスタッフを擁し、二つのスタジオと１８０人収容できるイベントスペースを使って、アーティストのミュージックビデオや企業ＰＲ映像、商品やサービスのＰＲ映像、子どもの発表会ビデオ、結婚式の余興用ビデオ、イベント用映像、Ｗｅｂ用動画の制作やインターネット放送によるＰＲ情報の発信などを手がけているが、満石さんの人柄が伝わるのが音楽事業部の創設だ。
「私はバンドを組んだ時に、皆を食いっぱぐれにさせないと宣言し、その言葉が嘘にならないよう社内に音楽事業部をつくりました。バンドメンバーたちには番組で使用する音楽の制作やレコーディングに参加してもらい、ライプ活動でもギャラが発生する体制を整えました」
今、満石さんが準備を進めているのが、アイドルグループの育成だ。
「当社には、曲作りができる人や様々なアーティストやアイドルのサポートに携わっている人がいるうえに、自前で撮影やネットの生放送、ＤＶＤなどの制作ができるなど、アイドルグループをプロデュースする条件がそろっていると考えています。アイドルといえば10代から23歳ぐらいまでといわれますが、それ以上でも実力と魅力があれば採用し、全国ツアーなども行って夢を叶えさせてあげたいと思っています」
（ライター／斎藤紘）
経営と音楽活動を両立
「最大限、クライアントの意図を形にする」
この思いを社名に込めた『株式会社マックス･インテンション･アーツ』は、映像制作の確かな仕事ぶりで、エンターテインメントや出版、音楽、ゲーム機などの業界の名だたる大手企業から制作依頼が絶えない会社だ。その経営を担い、ミュージシャンとしても活躍する代表取締役の満石雅人さんが大事にしているのは、「知り合った人たちは決して見捨てない」という信念。情に厚い人柄と幅広い人脈が求心力となり、様々な技能を持つ人たちが参集、事業の躍進を支えてきた。
満石さんは、21歳の時にバンドを結成し、レコード会社のもとデビューを果たしたものの、低迷期に入ったことと結婚して子どもができたことから一たん音楽から離れ、音楽業界や出版社の映像セクションで様々な技術を学び、独立して映像制作事業を始めるとともに、バンド活動も再開、月に2〜3回のライプ活動も行っている。
現在は、映像ディレクターやカメラマン、構成作家、ＷＥＢデザイナーなど約60人のスタッフを擁し、二つのスタジオと１８０人収容できるイベントスペースを使って、アーティストのミュージックビデオや企業ＰＲ映像、商品やサービスのＰＲ映像、子どもの発表会ビデオ、結婚式の余興用ビデオ、イベント用映像、Ｗｅｂ用動画の制作やインターネット放送によるＰＲ情報の発信などを手がけているが、満石さんの人柄が伝わるのが音楽事業部の創設だ。
「私はバンドを組んだ時に、皆を食いっぱぐれにさせないと宣言し、その言葉が嘘にならないよう社内に音楽事業部をつくりました。バンドメンバーたちには番組で使用する音楽の制作やレコーディングに参加してもらい、ライプ活動でもギャラが発生する体制を整えました」
今、満石さんが準備を進めているのが、アイドルグループの育成だ。
「当社には、曲作りができる人や様々なアーティストやアイドルのサポートに携わっている人がいるうえに、自前で撮影やネットの生放送、ＤＶＤなどの制作ができるなど、アイドルグループをプロデュースする条件がそろっていると考えています。アイドルといえば10代から23歳ぐらいまでといわれますが、それ以上でも実力と魅力があれば採用し、全国ツアーなども行って夢を叶えさせてあげたいと思っています」
（ライター／斎藤紘）
株式会社 マックス･インテンション･アーツ
TEL／045-642-4963
Eメール／info@max-ia.jp
Eメール／info@max-ia.jp
ミューラー理論を用いた衣服で
体型別の悩みを解消
体型別の悩みを解消
大人女性を輝かせる
デザインに拘った衣服
デザインに拘った衣服
『株式会社本橋企画』は、女性の美への追求を充足し、精神的満足のある人生を過ごせるための高品質な衣服を目指して製作している。代表の本橋奈枝子さんは、イブニングドレスやフォーマルスーツのデザイン、パターンにおいて40年のキャリアを誇るファッション業界のベテラン。身体の曲面を三次元でとらえる立体グレーディングパターン理論であるミューラー理論パターン技術の研究者でもある。そんな本橋さんが手腕を振るい、２０２２年に発売に至ったのが、「ワコール」の『大きな胸をスッキリ見せるシャツ』と「ＤＨＣ」の『美のマエストラ』だ。『大きな胸をスッキリ見せるシャツ』は、本橋さんが「wmg.」の展開などで知られるデザイナー坂寄順子さんとの共同で開発した体型に寄り添うシャツ。身体を三次元に捉えた立体的なパターンを採用した独自のサイズ設計で、胸元の窮屈さを無くしながらスッキリと綺麗に見せるだけでなく、動きやすさまでも兼ね備る。バスト部分の切り替えによるゆとりで突っ張り感を軽減、背中部分のタックで腕を動かした時の運動量を確保。スキッパー衿や緩やかなウエストシェイプのシルエットでスッキリとした雰囲気に。裾をアウトにして着てもバランスの良い丈感になっている。『美のマエストラ』は、化粧品や健康食品などで知られる「ＤＨＣ」と創立１００周年を迎える伝統校「文化服装学院」と日本が世界に誇るボディメーカー「株式会社キイヤ」の共同研究企画「40代の体型研究プロジェクト」の集大成ともいえるアパレルライン。２０１７年に始動し、40代女性の体形を三次元計測してデータを蓄積、それを基に40代女性のライフスタイルの分析資料や「体形が変化していても美しく見せたい」といった「ＤＨＣ」の意見を取り入れながら「キイヤ」がオリジナルボディーを造形。完成したボディーを基に文化服装学院講師も務める本橋さんがオリジナル原型とパターンを制作した。「背中に丸み、前丈が長め」「腹部に丸みが出て股上丈が長くなる」「尻が落ちてきている」「太ももが細くなる」など40代ならではの体形の特長を把握し、「ウエストの位置が低い」「上半身に比べて下半身にボリュームがある」「ヒップが平面的」といった悩みに対応するパンツを実現。ラインナップは、すっきりシルエットのテーパードパンツ、より脚を細く長く見せるセンタープレスパンツ、脚のラインをひろいにくいゆったりワイドパンツの三種類。スタイルを良く見せてくれ、大人の女性を輝かせる。
（ライター／山根由佳）
株式会社 本橋企画
TEL／03-3705-6674
Eメール／motohashi-mp@almond.ocn.ne.jp
Eメール／motohashi-mp@almond.ocn.ne.jp
人生の様々なステージの対策助言
周到さ際立つ「ライフプランニング」
周到さ際立つ「ライフプランニング」
必要な資金を見える化
最適の保険商品を提案
「ゆりかごから次世代まで、たくさんの安心をお届けするライフコンサルタント」
『シーケンシャルライン株式会社』代表取締役の近藤泰幸さんは、自身の役割をこう表現し、ライフプランニング事業や生命保険事業、見守りサポート事業、ＩＦＡ（資産アドバイザー）事業、相続･事業承継･Ｍ＆Ａ事業、損害保険事業などの事業で人生の様々なステージに必要な対策を提案し、法人、個人を問わず多くの相談者から信頼を集めている経営者だ。中でも提案に至るプロセスの周到さが鮮明に伝わるのがライフプランニング事業だ。
「まず、家族構成や結婚、出産、子育て、教育、仕事、レジャー、買い物、老後の生活などで実現したい夢をあげて時系列で整理したうえで、どのくらいのお金が必要になるのかを数値によるシミュレーションで見える化します。夢の実現が難しそうなときは、どうしたら夢を実現できるかを検証し、資金不足の場合は住宅ローンの組み方の再検討、生活費の見直し、貯蓄の仕方の見直しなどについてプロの視点でアドバイスしながら、改善プランを一緒に組み立てていきます」
生命保険事業や損害保険事業は、このプランの延長線上で必要な保障額を算出し、顧客が安心して暮らせるための保険商品を組み合わせ、オーダーメイドの保障を提供する。資産アドバイザー事業もライフプランに沿った金融商品の紹介や資産運用の手法をアドバイスする。相続･事業承継･Ｍ＆Ａ事業では、相談者の家庭が積み上げてきた有形無形の資産を最適な形で守るための方途を各分野の各専門家との連携で見出す。見守りサポート事業は、いざというとき頼れる家族のいない独居高齢者などを対象に24時間３６５日の平常時の見守りから、緊急時の駆けつけ、入院などの手続き代行、健康相談、財産管理、介護施設や老人ホーム入居時に必要な身元引受人が身内に居ない方、子どもが遠方に居住のため、頼ることのできない方などに〝身元保証サービス『みまもりライン』〟を提供し、前述の３６５日24時間の見守りサービスの他、死後の様々な整理や骨上げ、納骨まで行う画期的なサービスを展開する。
近藤さんは、21年近く生命保険会社で働く中で、保険だけでなく資産運用や相続などについても相談を受けるようになったものの、最終的に提案できるのは生命保険商品だけという状態にもどかしさを感じるようになり、会社の生命保険商品を扱う一社専属の独立制度を使って２０２１年、50代で独立。それまでの経験や専門知識を生かして事業のウィングを広げてきた。
（ライター／斎藤紘）
最適の保険商品を提案
「ゆりかごから次世代まで、たくさんの安心をお届けするライフコンサルタント」
『シーケンシャルライン株式会社』代表取締役の近藤泰幸さんは、自身の役割をこう表現し、ライフプランニング事業や生命保険事業、見守りサポート事業、ＩＦＡ（資産アドバイザー）事業、相続･事業承継･Ｍ＆Ａ事業、損害保険事業などの事業で人生の様々なステージに必要な対策を提案し、法人、個人を問わず多くの相談者から信頼を集めている経営者だ。中でも提案に至るプロセスの周到さが鮮明に伝わるのがライフプランニング事業だ。
「まず、家族構成や結婚、出産、子育て、教育、仕事、レジャー、買い物、老後の生活などで実現したい夢をあげて時系列で整理したうえで、どのくらいのお金が必要になるのかを数値によるシミュレーションで見える化します。夢の実現が難しそうなときは、どうしたら夢を実現できるかを検証し、資金不足の場合は住宅ローンの組み方の再検討、生活費の見直し、貯蓄の仕方の見直しなどについてプロの視点でアドバイスしながら、改善プランを一緒に組み立てていきます」
生命保険事業や損害保険事業は、このプランの延長線上で必要な保障額を算出し、顧客が安心して暮らせるための保険商品を組み合わせ、オーダーメイドの保障を提供する。資産アドバイザー事業もライフプランに沿った金融商品の紹介や資産運用の手法をアドバイスする。相続･事業承継･Ｍ＆Ａ事業では、相談者の家庭が積み上げてきた有形無形の資産を最適な形で守るための方途を各分野の各専門家との連携で見出す。見守りサポート事業は、いざというとき頼れる家族のいない独居高齢者などを対象に24時間３６５日の平常時の見守りから、緊急時の駆けつけ、入院などの手続き代行、健康相談、財産管理、介護施設や老人ホーム入居時に必要な身元引受人が身内に居ない方、子どもが遠方に居住のため、頼ることのできない方などに〝身元保証サービス『みまもりライン』〟を提供し、前述の３６５日24時間の見守りサービスの他、死後の様々な整理や骨上げ、納骨まで行う画期的なサービスを展開する。
近藤さんは、21年近く生命保険会社で働く中で、保険だけでなく資産運用や相続などについても相談を受けるようになったものの、最終的に提案できるのは生命保険商品だけという状態にもどかしさを感じるようになり、会社の生命保険商品を扱う一社専属の独立制度を使って２０２１年、50代で独立。それまでの経験や専門知識を生かして事業のウィングを広げてきた。
（ライター／斎藤紘）
シーケンシャルライン 株式会社
TEL／048-711-3733
Eメール／info@sequential-line.com
Eメール／info@sequential-line.com
認知症治療に光る専門的視点と信念
家庭での介護が困難な発症者受入れ
家庭での介護が困難な発症者受入れ
作業療法でリハビリも
外来診療での診断重視
神奈川県厚木市の『神奈川中央病院』は、脳の一部が萎縮したり、働きが悪くなったりして認知機能が低下し、日常生活全般に支障が出てくる認知症の治療に特化した国内でも有数の医療拠点。高齢化と共に増え、厚労省の推計では、２０２５年には約７００万人、65歳以上の高齢者の5人に1人が認知症になるとみられている社会状況の中、院長能登雅明さんは、同院の役割の大きさを胸に、発症した本人と家族の心に寄り添い、穏やかな生活を支えるための医療を提供することに力を注ぐ。
「認知症は、長生きをすれば誰もが可能性のある病気です。認知症の方を支えるご家族の状況も、別世帯のご家族やご高齢の配偶者の方が単身で支えていたり、同居するご家族が日中は仕事で家にいなかったりなど様々です。ご家族が認知症の方を支えることに専念したり、長期間続けたりすることは大変なことです。当院は、超高齢化社会の中で年々増えるこうした課題を直視し、認知症に特化して外来診療と入院治療を行う病院として開院しました。認知症に伴う行動心理症状で自宅介護や施設での対応が難しくなった方や、急性期病院での治療後、ご家庭や施設での対応が難しい方などを受け入れています」
診療は、精神科的な治療と作業療法から成るという。
「認知症では病気の進行に伴って、徘徊、不眠、幻覚、妄想、興奮、暴言、暴力、介護拒否などといった行動心理症状が現れることもあります。こうした患者さんの状態を正しく把握して、治療できる部分に関しては積極的に治療しつつ、患者さんの心が追い込まれることなく穏やかに過ごせることを最も大切にしています。また、患者さんの精神状態が安定して入院生活をより質の高い時間にするために、作業療法や季節に応じた行事、レクレーションを実施しています。作業療法では、作業療法士が中心となってリハビリテーションを行い、残存機能の維持や向上、症状の緩和、心の安定などを図っています」
外来診療では神経心理学検査やＣＴによる画像診断などを活用し、認知症の前段階である軽度認知機能障害や合併症の確認などを含め総合的な判断を行い、トレーニング法も紹介する。運転免許更新時に75歳以上となる人や高齢者講習で診断書提出を求められた人の認知機能検査なども行っている。
（ライター／斎藤紘）
外来診療での診断重視
神奈川県厚木市の『神奈川中央病院』は、脳の一部が萎縮したり、働きが悪くなったりして認知機能が低下し、日常生活全般に支障が出てくる認知症の治療に特化した国内でも有数の医療拠点。高齢化と共に増え、厚労省の推計では、２０２５年には約７００万人、65歳以上の高齢者の5人に1人が認知症になるとみられている社会状況の中、院長能登雅明さんは、同院の役割の大きさを胸に、発症した本人と家族の心に寄り添い、穏やかな生活を支えるための医療を提供することに力を注ぐ。
「認知症は、長生きをすれば誰もが可能性のある病気です。認知症の方を支えるご家族の状況も、別世帯のご家族やご高齢の配偶者の方が単身で支えていたり、同居するご家族が日中は仕事で家にいなかったりなど様々です。ご家族が認知症の方を支えることに専念したり、長期間続けたりすることは大変なことです。当院は、超高齢化社会の中で年々増えるこうした課題を直視し、認知症に特化して外来診療と入院治療を行う病院として開院しました。認知症に伴う行動心理症状で自宅介護や施設での対応が難しくなった方や、急性期病院での治療後、ご家庭や施設での対応が難しい方などを受け入れています」
診療は、精神科的な治療と作業療法から成るという。
「認知症では病気の進行に伴って、徘徊、不眠、幻覚、妄想、興奮、暴言、暴力、介護拒否などといった行動心理症状が現れることもあります。こうした患者さんの状態を正しく把握して、治療できる部分に関しては積極的に治療しつつ、患者さんの心が追い込まれることなく穏やかに過ごせることを最も大切にしています。また、患者さんの精神状態が安定して入院生活をより質の高い時間にするために、作業療法や季節に応じた行事、レクレーションを実施しています。作業療法では、作業療法士が中心となってリハビリテーションを行い、残存機能の維持や向上、症状の緩和、心の安定などを図っています」
外来診療では神経心理学検査やＣＴによる画像診断などを活用し、認知症の前段階である軽度認知機能障害や合併症の確認などを含め総合的な判断を行い、トレーニング法も紹介する。運転免許更新時に75歳以上となる人や高齢者講習で診断書提出を求められた人の認知機能検査なども行っている。
（ライター／斎藤紘）
医療法人社団 やすらぎ会 神奈川中央病院
TEL／046-204-2111
Eメール／info@yasuragi-atsugi.or.jp
Eメール／info@yasuragi-atsugi.or.jp
新たな変異株の出現のリスクに備え
ウイルスの性質を知り予防対策を促す
ウイルスの性質を知り予防対策を促す
ウイルスの自己崩壊も
症状緩和に市販薬活用
「ウイルスが自己崩壊するまでの間、我々は新しい変異株から身を守らなければなりません」
変異株が次々に現われ、寄せては返す波のように感染が増減するコロナ禍について、医師と薬剤師の国家資格を併せ持ち、眼科を中心に全人的医療に取り組む眼科医の小菅正義さんは、ウイルスの性質をしっかり頭に入れ、ウィズコロナ時代に止まらず、未知のウイルスが出現するであろうアフターコロナも視野に予防意識を高めることの重要性を強調する。
「ウイルスは、10億分の１メートルのナノレベルの大きさで電子顕微鏡でしか見ることのできない病原体です。感染の増減に相関するように警戒感も高まったり薄れたりしているのが実情ではないでしょうか。ウイルスと人類の攻防は歴史を見てもわかるように、これからも避けられません。ウィズウイルスを前提にウイルスについて理解を深めることが大事です」
ウイルスが生物なのか否か議論が分れるが、小菅さんは概略次のように説明する。
「ウイルスは、タンパク質の外殻とその内部に入っている遺伝子情報を担う核酸から成り、ヒトや動物などの宿主の細胞内で繁殖する感染性の構造体で、自分単独では増えることができません。ウイルスは皮膚や粘膜から侵入し、感染すると宿主細胞は元のウイルスの複製を生成することを余儀なくされ、すごい勢いで増えていきます。ウイルスが細胞内で大量に増殖すると細胞本来の生理機能が破綻したり、細胞膜や細胞壁が破壊されたりするほか、身体の防御機構である免疫の発現自体が身体の生理機構を変化させ、身体にダメージを与え、様々な症状として現れるのです」
コロナ禍では南アフリカで初検出のベータ株、ブラジルのガンマ株、インドのデルタ株、米国のイプシロン株、フィリピンのシータ株、南アフリカのオミクロン株など変異株が次々現れているが、変異のプロセスは小菅さんによれば次のようだ。
「ウイルスは増殖する過程で変異を繰り返し、より環境に適応しやすいよう姿を変えていきます。ウイルスの表面にある刺状のスパイクたんぱく質がヒトの細胞表面で受け手となる受容体たんぱく質に結合して細胞内へ侵入します。細胞内では遺伝子の情報に従ってウイルスの素材となるたんぱく質が合成され、遺伝子も大量に複製されますが、複製の際に一定の確率でミスが生じ、遺伝子を構成する塩基の配列が変わることがあります。この現象が変異です」
この変異株について、小菅さんは2つの見通しを示す。
「多くの国や地域でワクチン接種が義務化され、集団免疫を獲得できたとしても、発展途上国などでは未だに宗教上の理由などでワクチンを打たない人がいるなど、その水準に達しない国や地域が地球上にある限り、新たな変異株が出てきてしまう恐れはあります。その結果、人類はさらなるリスクから逃れられなくなり、収束が困難になってくることも考えられます。その一方で、新しい株はオミクロンのように30箇所以上変異しているので、そのうちウイルス自体が自己崩壊していく可能性もあります。変異箇所が多ければ多いほど自己複製の時にエラーが生じやすいからです」
小菅さんは、ウイルスが自己崩壊するまでの対策も促す。
「ワクチンを抗体が減るたびに打って抵抗力を高めるだけではなく、マメにＰＣＲ検査をして陽性であれば、すぐ飲めるような薬の開発が求められます。例えばインフルエンザの時の抗ウイルス薬タミフルのような特効薬が必要なのです。それと同時に、風邪やコロナのような症状が出たら、医師の処方箋がなくても薬局などで購入できる市販薬ＯＴＣの風邪薬や漢方などを使って症状を緩和することが最も重要です。コロナといっても初期ならばウイルスを排除できると思います」
（ライター／斎藤紘）
症状緩和に市販薬活用
「ウイルスが自己崩壊するまでの間、我々は新しい変異株から身を守らなければなりません」
変異株が次々に現われ、寄せては返す波のように感染が増減するコロナ禍について、医師と薬剤師の国家資格を併せ持ち、眼科を中心に全人的医療に取り組む眼科医の小菅正義さんは、ウイルスの性質をしっかり頭に入れ、ウィズコロナ時代に止まらず、未知のウイルスが出現するであろうアフターコロナも視野に予防意識を高めることの重要性を強調する。
「ウイルスは、10億分の１メートルのナノレベルの大きさで電子顕微鏡でしか見ることのできない病原体です。感染の増減に相関するように警戒感も高まったり薄れたりしているのが実情ではないでしょうか。ウイルスと人類の攻防は歴史を見てもわかるように、これからも避けられません。ウィズウイルスを前提にウイルスについて理解を深めることが大事です」
ウイルスが生物なのか否か議論が分れるが、小菅さんは概略次のように説明する。
「ウイルスは、タンパク質の外殻とその内部に入っている遺伝子情報を担う核酸から成り、ヒトや動物などの宿主の細胞内で繁殖する感染性の構造体で、自分単独では増えることができません。ウイルスは皮膚や粘膜から侵入し、感染すると宿主細胞は元のウイルスの複製を生成することを余儀なくされ、すごい勢いで増えていきます。ウイルスが細胞内で大量に増殖すると細胞本来の生理機能が破綻したり、細胞膜や細胞壁が破壊されたりするほか、身体の防御機構である免疫の発現自体が身体の生理機構を変化させ、身体にダメージを与え、様々な症状として現れるのです」
コロナ禍では南アフリカで初検出のベータ株、ブラジルのガンマ株、インドのデルタ株、米国のイプシロン株、フィリピンのシータ株、南アフリカのオミクロン株など変異株が次々現れているが、変異のプロセスは小菅さんによれば次のようだ。
「ウイルスは増殖する過程で変異を繰り返し、より環境に適応しやすいよう姿を変えていきます。ウイルスの表面にある刺状のスパイクたんぱく質がヒトの細胞表面で受け手となる受容体たんぱく質に結合して細胞内へ侵入します。細胞内では遺伝子の情報に従ってウイルスの素材となるたんぱく質が合成され、遺伝子も大量に複製されますが、複製の際に一定の確率でミスが生じ、遺伝子を構成する塩基の配列が変わることがあります。この現象が変異です」
この変異株について、小菅さんは2つの見通しを示す。
「多くの国や地域でワクチン接種が義務化され、集団免疫を獲得できたとしても、発展途上国などでは未だに宗教上の理由などでワクチンを打たない人がいるなど、その水準に達しない国や地域が地球上にある限り、新たな変異株が出てきてしまう恐れはあります。その結果、人類はさらなるリスクから逃れられなくなり、収束が困難になってくることも考えられます。その一方で、新しい株はオミクロンのように30箇所以上変異しているので、そのうちウイルス自体が自己崩壊していく可能性もあります。変異箇所が多ければ多いほど自己複製の時にエラーが生じやすいからです」
小菅さんは、ウイルスが自己崩壊するまでの対策も促す。
「ワクチンを抗体が減るたびに打って抵抗力を高めるだけではなく、マメにＰＣＲ検査をして陽性であれば、すぐ飲めるような薬の開発が求められます。例えばインフルエンザの時の抗ウイルス薬タミフルのような特効薬が必要なのです。それと同時に、風邪やコロナのような症状が出たら、医師の処方箋がなくても薬局などで購入できる市販薬ＯＴＣの風邪薬や漢方などを使って症状を緩和することが最も重要です。コロナといっても初期ならばウイルスを排除できると思います」
（ライター／斎藤紘）
眼科医・総合診療医 小菅正義