ヒットの予感 2014

ボックス工業 株式会社 代表取締役社長
多原正博氏
1974年に石川県珠洲市（すずし）で生まれる。東京工学院専門学校電子工学科卒業後、家業の取引先であった某企業に入社。1年後、1995年「ボックス工業株式会社」に入社。1998年に責任者として新工場建設。2011年12月「ボックス工業株式会社」社長就任。

メッシュパレット販売・買取専門店
ラルフローレン専門店「100フラワーズ」
http://100flowers.jp/

　「家業が鉄工所経営ということで、21歳の時から父親の元で修行を開始しました。24歳の頃から自分自身で大きい仕事を切り開いていきたいと思い、能美市に工場を建設し、同時に結婚を決意。それが鉄工所事業から、メッシュパレット販売事業への新規展開を行う動機となったのです」
　そう語るのは、ネットでのメッシュパレットに関しては日本でも有数の取扱高を誇る『ボックス工業』の多原代表だ。同社は多彩な物流機器を扱い、新品や中古の各種メッシュパレット等の販売と買い取りをネット通販により全国展開している。新品メッシュパレットはＯＥＭ工場での一貫生産を行い、中古も多様な種類を大量の在庫で保有している。
　当時、新規事業としてメッシュパレットに目をつけた経緯を多原代表は次のように語る。
「新規事業はゼロからのスタートでした。当時は現場で『こんな若造に何ができる』、お客様の所へいけば、そこの従業員の方から『こんな奴が出来るんだったら、俺も簡単に独立できるわ』などど罵声を浴びた事がありました。ようやく鉄工所の仕事が軌道に乗ったところで、新規事業展開を考えました。その発想のもとは、お客様が困っていることや、自分でできることなどを考えて常にアンテナを張っていたのですが、たまたま大量のメッシュパレットを購入されるお客様がいて、ビジネス展開になるのではないかという気づきがあったのです」
　多原代表は、さらにそのお客様から『メッシュパレットのコストダウンはできないものだろうか』という相談を受け、全国のメッシュパレットの市場性をリサーチを行った。するとメッシュパレットは、大手メーカーは新品しか扱ってなく、中古市場も存在しなかった。しかもメッシュパレットは頑丈なので新品にこだわらないお客様が多いということが分かったのだ。メッシュパレットは、耐荷重に比べて軽量で高い耐久性があるため、中古での使用も問題がないのだ。
「この隠れていたニーズに応えるには、普通に商品販売をするルートではなくもっと別の方法があるのではないかと考え、全国から中古が集まるような仕組みを作りました。そして集めたメッシュパレットを自社でリニューアルして販売すれば廉価に提供できるのではないか。これはビジネスになると確信しました。新規事業への投資により、自分自身数千万という借金を背負いましたが、その時はやるしかないと考えていました。しかも同時期に結婚もしたので、家族を路頭に迷わせることはできないと決意し、覚悟を決めたのです」
　そして、その事業は成功。それまでメッシュパレットのネット販売を行うところは少なかったのだが、同社が先鞭をつけて始めたということも中古市場を席巻できた理由の一つだという。
「ネット販売中心で営業経費がかからないこともコストダウンの理由の一つとなっています。メッシュパレットの買い取りと販売を全国展開する仕組みは当社ならではのルート開発によるもので、他社には真似ができないノウハウを持っています」
　メッシュパレットの新規事業は順調に進むが、２００８年、リーマンショックが起きる。
「あの時は、まるで崖っぷちから落とされたような思いでした。仕事量がそれまでの2割にまで落ち込み、本当に終わりかなと思いました。私は企業資源を集中するために、会社の体制を改め、取り扱う分野を絞り事業の立て直しをはかりました顧客となる企業様が海外を含めてグローバルな展開を行えるようなサポートができる事業をと考え、アイデアをだしていったのです」
　それが海外ワンウェイ用のメッシュパレットなどの提供だ。そして多原代表は次の事業展開を語ってくれた。
「この日本には多くの人に知って頂きたいいろいろなものがあります。そうした商品を持つまだ出会っていない方たちと、これからつながりをつくり、様々なお客様やエンドユーザーの方に新しい商品をつなげられる橋渡しとなる存在となりたい。そうしたビジネスをこれからもっと広げていきたいという目標があり、従来からの鉄工事業部と物流機器事業部に加え売電事業部とアパレル事業部を展開しています。特にアパレル事業部は、会社対会社のビジネスではなく、直にエンドユーザー様と接したいとの想いから発想しています。海外のラルフローレン専門店からの直接買い付けにより展開しているＷｅｂショップで、日本の百貨店の20～60％引きの価格で提供しています。現在はベビー・子供服中心ですがこれから幅広いサイズを取り揃えていく予定です」
　現状の地盤に頼ったり一つの成功にとどまらず、新たなチャレンジを続けていく。それが『ボックス工業』式の経営なのだ。
（ライター／本名広男）

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スポリカ 株式会社
無足場アンカー協会
荒浜優治氏
『無足場アンカー工法』は新しい可能性を実現できる工法。ワイヤーを使い、足場を不要とする工法と、二重管掘削で強度の問題を解決する二段構えの工法なのです。足場がいらないので工期短縮とコスト削減が可能。また、重機の入れない狭小地など交通の制約無く工事ができるのです。

アイビーウォール
植生環境カプセル 14個

　１９６０年代から70年代の日本の高度経済成長には多くの道路が作られた。それに伴い、日本全国至る所に切土や盛土により作られる人工的な斜面である法面に、表層の保護のためのモルタル吹き付け工事が行われてきた。そして当時から30年近くを経た現在、そのモルタルの劣化が始まりつつあるという。
「土木の資格を持っている人間なら皆わかっていることなのですが、モルタル吹付工法を法面に適用するのはあまりよろしくないということ。施工が真面目に行われてきたとしても、モルタル吹付工法自体に当時の技術的な限界で工法設計に問題があったのです。法面にモルタルを使って本当の品質強度を発現させるのは難しいし、現実に試験に通らない。現在全国の法面に施工されているモルタルはすべて問題をはらんでいると言っても過言ではない。現実に30年以上たっている法面のモルタルは剥落が始まっている。劣化してはがれて落下して車に当たる事故も起きています。これからそうした事故が増えていくでしょう。当時の法面工事ははいたし方が無い工法だった。これでベストという工法ではなかったが、他に有効な工法が無かったのでとりあえず施工したということ。現在ではモルタル吹付工法は、設計禁止となっている所も多い。しかし代わりとなる工法は、弊社の『アイビーウォール』しかないのです」
　そう語るのは、法面での地盤改良工事の工期、費用、工法などの問題を一気に解決する『無足場アンカー工法』の普及を目指す「無足場アンカー協会」の荒浜代表だ。
　現在、各地では劣化する法面に、緑化工事が進められている。
「60度以上の急勾配では、通常緑化はできません。今まで法面にモルタルを吹き付けて来たのは、60度以上の急勾配でそのまま植物も生えない状態で放置していたら危険だからなのです。私達法面屋は、それを緑化工事で改善しようとしてきましたが、これまでことごとく失敗してきました。従来の法面緑化工法は、モルタルを剥がして種や肥料を吹き付ける方法しかありませんでした。しかし急勾配の環境で植物を育てる試みはどうしてもそのままではうまく行かない。施工後に植物が生えたとしても、成長すればするほど、どうしても重力に負けてしまう。発芽に伴って生長して主根となる幼根は0・02ミリという細さなので、植物が踏ん張れず自分の重さにまけて切れて、結局植物は枯れてしまうのです」
　そこで同協会が開発したのが斜面を掘削する『無足場アンカー工法』を使った限界勾配緑化のための『アイビーウォール』だ。通常の緑化工事で斜面の表面に作っていた植生環境を、地中に移行するための特殊な苗ポッドを斜面に設置する工法をとっている。
「まず、法面全体に10年は錆びない特殊な網を張り、モルタルの剥落を抑えます。しかし、そのままだとモルタルの劣化が進むので、つる植物で全体を覆うように施工するのです。これにより保護と緑化を実現します。そして、表面が植木鉢状で、根を張るためパイプが繋がった特殊な苗ポッドを地中に埋め込みます。つる植物はパイプにそって地中深く根をはり、植木鉢からはつる植物が網を伝って地表を覆うのです。このパイプには高給水ポリマーをパイプに渦巻状に巻いて、肥料や培養土の代わりになるものを合わせて打ち込む。そうすると水をほぼ2リットルくらい保水することができます。それが地中だと蒸発もありません。地中では保水状態が保たれているので、乾燥しません。そうすると植木鉢部分からパイプ部分まで根がつながり、植物には水が供給されます。またこの工法では苗から植えつけるものなので生命力が違います。ですから比較的簡単に緑化を可能とするのです。モルタルでの表層保護は劣化して必ず崩れてきますが、このつる植物で覆う『アイビーウォール』は今後の維持の必要の無い工法なのです。しかも、他の表層保護のための工法よりも、ほぼ半額でできるのです。そして、短期で行える上にモルタルを剥がす必要が無いので廃棄物も出ません」
『アイビーウォール』はモルタルを現状のままにしておける。従来の緑化工法ではモルタルをはがすため、大量の産業廃棄物が発生が避けられない。廃棄したモルタルは環境に大きな負荷をかける。従来の緑化工事を進めれば効果がないばかりかモルタルの廃棄量は莫大になる。これから日本では高度経済成長期に作られた建造物の大更新期を迎える。『アイビーウォール』はそのために無くてはならない工法となるだろう。荒浜代表は、この緑化工法『アイビーウォール』を実現する『無足場アンカー工法』を普及させ、これからの標準工法にするためにその情熱のすべてをそそいでいる。
（ライター／本名広男）

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株式会社 ハヤシチクロ 代表取締役
林真一郎氏
愛知県愛西市出身。愛知大学経済学部中退後、職人の道を志し松井築炉工業所に入社。7年間の修業の後に2002年「ハヤシチクロ」設立。2006年「有限会社ハヤシチクロ」、2011年「株式会社ハヤシチクロ」となり、現在は後継者育成とともに、築炉をとおして海外に目を向けている。

（上）電気炉「51CRHK」
（下）水管式木くずボイラ「C-300」

　『ハヤシチクロ』の「チクロ」は、「築炉」つまり炉を築くこと。同社は創業以来一貫して炉を作ってきた。
　炉はあらゆる場所で産業を支えている。例えば鉄鉱石から銑鉄を作り出す高炉は自動車や鉄道、船舶や航空機などの製造業には高炉が欠かせない。これら日本の高度経済成長を支えてきた産業の礎が炉といっても過言ではないだろう。炉はものづくりの根幹ともいえる技術なのだ。炉によって溶かされた鉄が部品が作り、製品となる。そして製品がその役割を終えれば、炉によって溶かされて再生される。炉はものづくりの始まりでもあり終着点でもあるのだ。
　炉といってもその種類は多様。ゴミなどを燃やす「焼却炉」。 鉄、ステンレス、銅などを溶かす「誘導炉」。アルミを溶かす「アルミ炉」。ボイラーや陶器窯も炉だ。通常、築炉業ではそれら分野ごとに特化して炉を扱っているが『ハヤシチクロ』では、専門分野を限定せずに多様な炉を扱ってきている。「あらゆる炉を手がけられる職人集団」を謳い、全国を駆け回り、さまざまなニーズに対応している。営業エリアは地元だけでなく、全国から依頼があり、大きな仕事となると1ヵ月以上滞在しての工事を行う。現在はメンテナンスの仕事も増えてきている。高度経済成長期に大量に作られた炉は現在更新期に来ているものが多い。しかし、どんどん投資してスクラップアンドビルドで新設するのではなく、メンテナンスで長寿命化するという考えにメーカーが変わってきているという。
「自分の作った炉は子どものようなもの。ずっとメンテナンスで面倒を見て行きたい。丁寧に作られた炉はずっと長持ちするものなのです」
　こう語る林代表は近江商人の教えである「三方良し」を経営のモットーとしている。
「顧客の求めでコストダウンを図るために質の低い素材を使うことを行う業者も存在します。しかし、そういう炉は壊れやすくなる。築炉職人がいい仕事に専念できれば壊れない炉となり結果的にお客様は得をすることになるのです。自分たちが身を削ることもなく協力会社も喜びお客様も得をする「三方良し」としてよい循環を生むのです。さまざまな炉を手がけるというのは、もともと自分は仕事を断れない性格だったということもあります。この仕事を選んだのは大学時代。父親の知り合いの築炉職人に出会い、この世界を知りました。もともと独立志向があったので、職人として技術を身につければ親方として独立できると考え築炉の世界に入ったのです。当時のこの業界は徒弟制度で1人前になるまでは給料は安い。しかもレンガを運んだりで重労働。職場環境は今で言う３Ｋでした。築炉職人の世界は高齢化が進みみんな60代の方々ばかりだったのです。築炉職人として一人前になるには10年かかるといわれる。それらの方が引退する前に技術を継承しなければならないという重圧感がありました。自分自身そんな時代の修行で鍛えられましたが、現在自分が後継者育成するに当たっては、理不尽な思いをさせないように、しっかりと教育を行っています」。
『ハヤシチクロ』は、製造業が質の高い製品を作るための舞台裏で黒子に徹してきたともいえる。しかしここにきて、林代表は築炉の技術を表舞台にアピールしなければ、ものづくりを支えていけなくなるのではないかと危惧を抱いている。
「ものづくり立国である日本が伝統的に受け継いできた技を消滅させないためにも、業界に携わる者として今後様々な取組が必要になってくると考えています。自分自身が当時の職人から技術を継承してきたように次世代に築炉の技術を継承したい。これは弊社だけの問題ではなく業界全体、ひいてはものづくりの世界全体の問題なのです」
　また、環境問題においては、現場では30年以上も前に設置された炉が今でも使用されており、対策が必要だ。
「これらの問題を解決し、築炉業界を盛り上げていくには同業者とのネットワークづくりが必要となってきます。築炉業界は固定の顧客を持った小規模業者が多いため、実態を把握することは困難ですが、ホームページなどあらゆる手段を駆使して呼びかけています。また、現在、若手育成に取り組んでいきますが、若手をそだてて後継者問題に一区切りついたら、新興国に行き当地の炉の知見を広げたい。そして私の技術を役に立ててもらえることを目標にしています」と、林代表は次の時代を見据えた展望を語った。
（ライター／本名広男）

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行政書士 柴田法務会計事務所 所長
柴田純一氏
金融機関在職中主に年金請求と成年後見制度の利用促進に取組み、その後ファイナンシャルプランナーとして中高年層の生活設計のアドバイサーを20年間行う。この経験を活かし、遺言・相続専門の事務所「行政書士 柴田法務会計事務所」を開設。

　人口のボリュームゾーンである団塊の世代の方々が退職し、遺言世代となることから、それらの層を対象としてにわかに遺言・相続を扱うところが乱立してくる。しかしこの遺言・相続の仕事というのは一朝一夕に取り掛かれるものではない。形だけの遺言書となる可能性があるので注意が必要だ。遺言・相続は、法的な形が整えば上手くいくというものではない。
　では遺言・相続を扱うための実力を見極めるにはどうしたらいいのだろうか。まず遺言・相続を専門にしているということだろう。遺言・相続の世界は専門性が高く奥が深いので、数ある法務や税務のメニューの一つにしているところでは心もとない。また、遺言・相続は法律と共に心を扱うことでもある。
　そこで注目したいのが、開業以来一貫して遺言・相続のみを専門で扱う『行政書士　柴田法務会計事務所』だ。代表の柴田純一先生は、遺言アドバイザーとして遺言・相続を生涯のライフワークとし、遺言執行人までを手がける。また人の心を大事にする宗教家でもある。仏教の高位である大阿闍梨（あじゃり）であり、遺言・相続を扱うという日本でも唯一の存在なのだ。その柴田先生に遺言・相続を安心してゆだねるための注意点を伺った。
「広くて深い相続対策といわれています。つまり相続実務はトータルで捉えなければならない。そのためには、次の5項目に対して広範囲で深い知識が必要。それは節税対策、納税対策、遺産分割対策、資産管理対策、資産運用対策。ところがこのすべてを行えるところは極めて限られます。にわかに遺言・相続を手がけようとするところは扱う領域が部分的になってしまう。または各専門家が集まりチームをつくるのですがいかんせん経験不足」と、柴田先生。やはり遺言・相続は、ビジネスチャンスを求めてにわかに手がけるところより実務経験を多く持つ専門家を選ぶべきだろう。
（ライター／本名広男）

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ドクター小池クリニック 院長
小池佳嗣氏
東京都出身。2004年、東海大学医学部卒業。2009年、両国にて「ドクター小池美容医療クリニック」（旧ラ・セラピスクリニック）開設。2012年、亀戸にて「ドクター小池クリニック」として移転・開設。日本形成外科学会会員。日本抗加齢医学会会員。日本レーザー医学会認定医。

　シミやくすみ、しわなどが気になり悩んでいるが美容医療はなんとなく敷居が高いと考えている方は多いだろう。また、美容医療を受けた方でも、勧められるままに治療をしてしまったということがある。
「雑誌を見れば多岐にわたる美容医療の広告が出ています。人気が出てブームになっている治療もありますね。しかしそれらは本当に自分にとって最適な治療なのでしょうか。自分の価値を知ること、そして知識をある程度身につけることで、自分に必要な美容医療を選択できるようになると思います。当クリニックでは、専門家である自分自身が受けたいと思える治療、家族に受けさせたい治療を取り入れています。実際に私自身が試し、母親、大切にしている人に受けてもらっています」
　そう語るのは『ドクター小池クリニック』の小池院長だ。30代後半の医師としては若く整った顔立ちをしている。
「美容医療の治療には実に様々な方法が存在します。料金が高いからといってその方に合っているとは限りません。当クリニックは、患者様に最良な治療をしたいという思いから開設しました。そしてその方が過去一番良かったと思っている顔にしていくというのが当クリニックの方針。例えば、大がかりな施術を行うのではなくヒアルロン酸を注入し、ほうれい線を消すことで5歳前の若さを取り戻すことができる。ほんの少し手を加えてあげることで、自分に自信が持てるようになるのです」
　本来美容医療は、女性の悩みを解消して生活の質をあげるものだ。
「特に美容医療の立場から言うと、若さを取り戻すことが心の健康につながり、体にも良い影響もたらすのではないかと考えています。見た目がすべてではなりませんが、見た目が若々しくあれば、それだけで日々の活力となります。美容医療は、健康でありたいという気持ちを叶えるものなのです」
（ライター／本名広男）

TEL：03-5858-8111

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とりい皮膚科クリニック 院長
鳥居靖史氏
1987年、福井医科大学医学部医学科卒業。1987年、金沢大学病院皮膚科学教室入局。1987年、福井県立病院皮膚科研修医。1989年、金沢大学病院皮膚科助手。1996年、富山県立中央病院皮膚科副医長（のち医長）。1999年、小松市民病院皮膚科医長。2005年、とりい皮膚科クリニック開業

　「90年代にニュース番組での報道がきっかけでステロイド剤バッシングが起こり、脱ステロイド治療や民間療法、健康食品を頼りにするアトピー性皮膚炎の患者様が増えたことがあります。そしてステロイド剤をさける事により、一時期悪化した方が増えたことがありました。現在でも当時の風評の影響でステロイド剤を悪玉とすることが見受けられます」
　そう語るのは『とりい皮膚科クリニック』の鳥居院長だ。
「ステロイド剤が怖いという方にどんなことが怖いのか聞いても、具体的なことは知らない。風評が根拠の無い先入観を生んでいるのです。実際にステロイド剤がなにか害をなしたからというよりも、噂が一人歩きをしている状態。そのためステロイド剤を使えば良くなる人まで使わなくなり、悪化するケースもかなり有るのです」
　現代医療において世界的にもアトピー性皮膚炎の標準療法はステロイド剤をメインとした治療となっている。
「アトピー性皮膚炎は、適切な標準療法で、時間はかかりますが、重症な方でも現状より軽い状態に持っていくことができ、軽い方は最終的に治ると考えています。完治しなくとも良い状態でコントロールするということが大事。また、ステロイド剤はただ塗ればいいというものではなく、正しい方法で使う必要があります。塗り方で効き目が違ってきます。適当に塗っていても結果がでないものなので、治らないままの方もいる。また症状が長期間続く事で不安に思っている患者様も多い。ステロイド剤バッシングの時期から病気に対する不安に付け込んでいろんなものを売り付けるアトピービジネスがあるということを知ってほしい」
　アトピー性皮膚炎を巡っては、治療に不安を抱く患者様が、思わずすがりたくなる誤った情報が多いのもまた事実。しかし、それは回り道でしかなく、結局標準療法を正しく行う事が最短の道。鳥居院長はそう確信している。
（ライター／本名広男）

TEL：076-294-7880　FAX：076-294-7891

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マンションサポート70 代表
及川忠良氏
役所において、庁舎建設における設計監理業務、維持保全業務、所管法令等の運用・改正業務、防災業務などを経験。50歳を節目にマンション管理士として独立を決意、「マンションサポート70」を開設する。第３種電気主任技術者、建築物環境衛生管理技術者、防災士など15に及ぶ資格を所有する。

　『マンションサポート70』は、マンション管理組合をサポートするマンション管理士事務所だ。マンション管理組合は、理事の負担が大変で大規模修繕工事などの管理を管理会社に丸投げしていること多いが、それは工事や管理にまつわる費用を言い値で負担することになりかねない。そんな時『マンションサポート70』は、専門家として公平な立場からマンション管理組合の立場に立ちコンサルティングしてくれる。
「マンションは定期的な大規模修繕工事が必要ですが、第三者の専門家が計画をチェックしなければ、無駄な予算を負担しなければならないケースが多いのです。管理会社に一括で任せても施工は外注なのでその分負担が大きくなります。直接地場の施工会社にあい見積もりをとり、プロの目でチェックすれば大幅なコストダウンがはかれるものです。また、劣化診断、設計、監理業務においても業者と建築会社の癒着がありえるのでチェックしなければなりません」と、同社の及川代表。
　同事務所は業界にしがらみがないのでマンション管理組合側にたつことができるのだ。
「さらに日常的なコストダウンとして、従来個別に契約している電気料をマンション単位で一括契約する方式をお勧めしています。電力をまとめて買うことができれば削減率はかなり大きくなるのです。さらに当事務所の方式では、受変電設備の所有権を組合に戻して経費をオープンにし、特許取得の電力料換算等システムで料金計算の経費を抑えることができるのです」
　大きな金額が動くにもかかわらずこうした管理ができないままでいては、見えないところで大きな損失を受けるかもしれない。気になりながらも自力でやろうと思うと専門的な勉強が必要だったり時間がなかったりする。そうしたとき『マンションサポート70』は、大きな力となってくれるのだ。
（ライター／本名広男）

TEL：090-1536-8681　050-3067-5105　FAX：050-3067-5105　
Eメール：oikawa@support70.org

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株式会社 イトーコー建築 代表取締役社長
伊藤孝氏
静岡県出身。29歳で独立「イトーコー建築」を設立。45歳で一級建築士」事務所登録。50代で大学に入学し、健康科学博士号を取得する。自然治癒力増進住宅（木炭の床暖房）の家づくりを推進している。

　静岡市の工務店「イトーコー建築」の伊藤孝代表は、40年間で５９０軒の住宅設計を手がけ、その施工管理を行ってきた。そのこだわりは、そこに暮らす家族が絆を深めながら楽しく暮らせる家をつくる事。そのためには家族が健康であることが必要。伊藤代表は、家は家族を健康にする治療器でなければならないというのが持論だ。
「それを具現化するのが『木炭による床暖房』なのです。なぜそれが家を治療器にするのか。人間の健康に大きな役割を果たすのは家なのです。私の設計する家は木炭を暖める床暖房を採用しています。木炭を暖めると、マイナスイオンと遠赤外線を放射します。さらにそのマイナスイオンを室内に維持するために湿度と自然素材で調整します。マイナスイオンは自然治癒力を増す働きが有るのです」と、伊藤代表。
　同社の『木炭による床暖房』は、足下から暖まり、じんわりと体を暖めてくれる。冬の脱衣所やトイレに温度差がないので、お年寄りの体に負担がかからない。暖房した部屋としていない部屋の温度差は脳卒中や心筋梗塞の原因ともなる。この家全体にいきわたる心地よい暖かさも健康を支える理由の一つ。
「『木炭による床暖房』の家は、暖かく住みやすいだけでなく、家族の健康を支える『自然治癒力増進住宅』なのです。もし家族に高齢の方がいるのなら、この『木炭による床暖房』は最高の親孝行となるでしょう。お年寄りにはただ長生きするだけではなく、病気や寝たきりではない健康な健康長寿を目指してほしい。施主の方もいずれは自分自身が年を取ります。高齢になれば暖房の消し忘れなどが心配ですし、エアコンは体に悪い。しかし、私が建てる家は安心して健康で過ごせる終の住処となる住まいなのです」
　伊藤代表は母親の介護経験から、すべての方が家を通じて健康な老後を過ごしてほしいと願っている。
（ライター／朝霞瑞穂）

TEL：0120-23-7719　FAX：054-262-5705　Eメール：info@itohkoh.co.jp

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