令和時代の
エキスパート
エキスパート
MRI騒音下で通話可能な装置開発
光マイクの応用で実力示す発明家
光マイクの応用で実力示す発明家
イスラエル・ハイテク企業と
共同開発・世界的商品の開発を目指す
高磁界や強電界、電磁気妨害、ガス、石油などの環境からの影響を受けたり、妨害を与えたりしない光が音を捉える光マイクロホンデバイスをキーテクノロジーに、医療分野や脳研究分野、産業分野重要な役割を果たすＭＲＩ音声通話装置などで異彩を放すのが『コバテル株式会社』だ。代表取締役小林興弘さんは、大手音響機器、無線通信機器メーカーの研究開発部門、に長く従事し欧米やイスラエルのハイテク企業と共同研究開発業務に携わった経験を生かし、専門性の高い業務の効率向上に資する特殊装置で存在感を示してきた発明家だ。その独創性と発想力が伝わるのが、イスラエルで開発され、小林さんが開発段階から協力してきた『光マイクロホン』の応用開発。コンデンサーマイクなど従来のマイクロホンと基本的原理が全く異なり、金属・電気を一切使わず、伝搬媒体に光ファイバーを使用し、高磁界、強磁界、ガス、石油、などを扱う防爆施設、高電圧環境で使用することができ世界で唯一のマイクロホンだ。応用の象徴が、ＭＲＩ（磁気共鳴画像装置）の騒音環境で医師、検査技師、受診者が音声を双方向で伝えることができるＭＲＩ音声通話装置。
「ＭＲＩの騒音は、電車が走るガード下の音と同水準。従来医師は受診者との間で体の不調の有無などを確認しにくいという会話上の問題点がありましたが、『光マイクロホン』を応用した音声通話装置は、金属を内部に持ち込めないＭＲＩ検査室で使うことができます。仕組みは、『光マイクロホン』を枕状の音声集音装置に組み込み、音声を光データーに変換して送信し、受信側装置でアナログ音声に変換し出力するもので、ＭＲＩ画像への妨害ノイズも生じません。新開発インナーイヤピースを耳への密着型を装着することでＭＲＩ騒音を低減に成功し、双方向の会話が高音質での通話が可能になりました」
同装置は、国内の大学病院や研究所、欧米の医療機関で導入が進んでいるという。
「このほかにもＭＲＩを使って耳から脳へ鼓膜と脳神経を経由して聴覚刺激信号を伝えることができ脳の働きを研究する脳研究装置で当社開発のインナーイヤチップホンを使ってＭＲＩの高騒音中でも忠実に刺激信号を脳へ伝えることができるＭＲＩ聴覚刺激装置呈示装置も開発し導入されした。また、音声・音楽を骨伝導で直接脳神経を経由して伝達するインナーチップデバイスを開発し、特許を取得して商品化を進めています。特に難聴者には新しい音声・音楽の世界を提供できると思っています」
さらに自動車・産業装置など多くの配線を必要とする電子機器の配線省力化、軽量化を図る為に世界的な技術で開発されたＤＣ|ＢＵＳ技術にもイスラエル社と共同開発し自動車・ロボット・宇宙関連機器の制御分野への応用に力を注いでいる。
（ライター／斎藤紘）
共同開発・世界的商品の開発を目指す
高磁界や強電界、電磁気妨害、ガス、石油などの環境からの影響を受けたり、妨害を与えたりしない光が音を捉える光マイクロホンデバイスをキーテクノロジーに、医療分野や脳研究分野、産業分野重要な役割を果たすＭＲＩ音声通話装置などで異彩を放すのが『コバテル株式会社』だ。代表取締役小林興弘さんは、大手音響機器、無線通信機器メーカーの研究開発部門、に長く従事し欧米やイスラエルのハイテク企業と共同研究開発業務に携わった経験を生かし、専門性の高い業務の効率向上に資する特殊装置で存在感を示してきた発明家だ。その独創性と発想力が伝わるのが、イスラエルで開発され、小林さんが開発段階から協力してきた『光マイクロホン』の応用開発。コンデンサーマイクなど従来のマイクロホンと基本的原理が全く異なり、金属・電気を一切使わず、伝搬媒体に光ファイバーを使用し、高磁界、強磁界、ガス、石油、などを扱う防爆施設、高電圧環境で使用することができ世界で唯一のマイクロホンだ。応用の象徴が、ＭＲＩ（磁気共鳴画像装置）の騒音環境で医師、検査技師、受診者が音声を双方向で伝えることができるＭＲＩ音声通話装置。
「ＭＲＩの騒音は、電車が走るガード下の音と同水準。従来医師は受診者との間で体の不調の有無などを確認しにくいという会話上の問題点がありましたが、『光マイクロホン』を応用した音声通話装置は、金属を内部に持ち込めないＭＲＩ検査室で使うことができます。仕組みは、『光マイクロホン』を枕状の音声集音装置に組み込み、音声を光データーに変換して送信し、受信側装置でアナログ音声に変換し出力するもので、ＭＲＩ画像への妨害ノイズも生じません。新開発インナーイヤピースを耳への密着型を装着することでＭＲＩ騒音を低減に成功し、双方向の会話が高音質での通話が可能になりました」
同装置は、国内の大学病院や研究所、欧米の医療機関で導入が進んでいるという。
「このほかにもＭＲＩを使って耳から脳へ鼓膜と脳神経を経由して聴覚刺激信号を伝えることができ脳の働きを研究する脳研究装置で当社開発のインナーイヤチップホンを使ってＭＲＩの高騒音中でも忠実に刺激信号を脳へ伝えることができるＭＲＩ聴覚刺激装置呈示装置も開発し導入されした。また、音声・音楽を骨伝導で直接脳神経を経由して伝達するインナーチップデバイスを開発し、特許を取得して商品化を進めています。特に難聴者には新しい音声・音楽の世界を提供できると思っています」
さらに自動車・産業装置など多くの配線を必要とする電子機器の配線省力化、軽量化を図る為に世界的な技術で開発されたＤＣ|ＢＵＳ技術にもイスラエル社と共同開発し自動車・ロボット・宇宙関連機器の制御分野への応用に力を注いでいる。
（ライター／斎藤紘）
コバテル 株式会社
TEL／045-577-5067
Eメール／kobatel@oregano.ocn.ne.jp
Eメール／kobatel@oregano.ocn.ne.jp
ホームページ
相続税額の減額に専門知識動員
不整形地の精緻な評価が決め手
不整形地の精緻な評価が決め手
実地調査し資料を探究
存在感を高める高実績
「相続税を算出するのに、最も重要なポイントは土地の評価にあり」
基礎控除額を減額した相続税法改正で大幅に増えた課税対象者の最大の関心事は税額だ。相続対策のスペシャリスト『大場尚之税理士･行政書士事務所』の代表大場尚之さんは、相続税額を最大限減額するための土地の評価に、税理士と行政書士のダブルライセンスが裏付ける高度の専門知識と多角的視点に立った調査能力、分析能力を動員する。
「国税庁の統計では、相続財産の半数近くを土地が占めています。金融資産は評価額が増減することはほとんどありませんが、土地については高度な評価知識の差がはっきりと表れます。土地の評価要素、言い換えれば減額のポイントをどれだけ見つけることができるかによって相続税額が大きく変わってしまうのです。当事務所では自ら実地調査に赴き、登記簿謄本や公図などの資料のほか、コンピュータ支援設計ソフトＣＡＤなども使って土地の評価をしていきます」
土地の評価を下げるポイントの一つが不整形補正率だ。
「相続税の土地の評価では、様々な補正が存在します。その中で減額割合が高いのが不整形地補正です。不整形地とは正方形や長方形に整った土地である整形地以外のＬ字型や三角形、台形などいびつな形の土地のことです。不整形地は建物を建築する際に、建築できないデッドスペースができてしまうため、整形地に比べ評価額が下がります。具体的には、路線価×土地の面積で計算した価額に、さらに不整形補正率0・60～0・99をかけた価額が不整形地の価額となります」
不整形補正率の算出には想定整形地の面積が必要になるという。
「想定整形地を現地で測定するのは事実上かなり難しいと言えます。当事務所では、ＣＡＤソフトを利用して、画像として取り込んだ図面より想定整形地の地積を算出しています。この算出結果と現地調査を基に評価するため、より早く正確に土地の評価を行うことができます」
こうした評価手法で、神奈川県南部の38筆の土地評価の総額を11億円から5億円に減額したケースなど相談者に笑顔をもたらす成果を重ね、「土地の評価額を１円でも下げるための努力を惜しまない」相続対策のスペシャリストとして存在感を高めてきた。
（ライター／斎藤紘）
存在感を高める高実績
「相続税を算出するのに、最も重要なポイントは土地の評価にあり」
基礎控除額を減額した相続税法改正で大幅に増えた課税対象者の最大の関心事は税額だ。相続対策のスペシャリスト『大場尚之税理士･行政書士事務所』の代表大場尚之さんは、相続税額を最大限減額するための土地の評価に、税理士と行政書士のダブルライセンスが裏付ける高度の専門知識と多角的視点に立った調査能力、分析能力を動員する。
「国税庁の統計では、相続財産の半数近くを土地が占めています。金融資産は評価額が増減することはほとんどありませんが、土地については高度な評価知識の差がはっきりと表れます。土地の評価要素、言い換えれば減額のポイントをどれだけ見つけることができるかによって相続税額が大きく変わってしまうのです。当事務所では自ら実地調査に赴き、登記簿謄本や公図などの資料のほか、コンピュータ支援設計ソフトＣＡＤなども使って土地の評価をしていきます」
土地の評価を下げるポイントの一つが不整形補正率だ。
「相続税の土地の評価では、様々な補正が存在します。その中で減額割合が高いのが不整形地補正です。不整形地とは正方形や長方形に整った土地である整形地以外のＬ字型や三角形、台形などいびつな形の土地のことです。不整形地は建物を建築する際に、建築できないデッドスペースができてしまうため、整形地に比べ評価額が下がります。具体的には、路線価×土地の面積で計算した価額に、さらに不整形補正率0・60～0・99をかけた価額が不整形地の価額となります」
不整形補正率の算出には想定整形地の面積が必要になるという。
「想定整形地を現地で測定するのは事実上かなり難しいと言えます。当事務所では、ＣＡＤソフトを利用して、画像として取り込んだ図面より想定整形地の地積を算出しています。この算出結果と現地調査を基に評価するため、より早く正確に土地の評価を行うことができます」
こうした評価手法で、神奈川県南部の38筆の土地評価の総額を11億円から5億円に減額したケースなど相談者に笑顔をもたらす成果を重ね、「土地の評価額を１円でも下げるための努力を惜しまない」相続対策のスペシャリストとして存在感を高めてきた。
（ライター／斎藤紘）
大場尚之税理士･行政書士事務所
TEL／0467-39-6272
Eメール／info@souzokuzei-kamakura.com
Eメール／info@souzokuzei-kamakura.com
最適解を導き出す精緻な思考回路
複雑な企業法務や相続で示す実力
複雑な企業法務や相続で示す実力
法実務の経験を生かし
最善を尽くす誠実な対応
『誠大阪法律事務所』の代表齊藤良雄さんは、東大法学部卒、国家公務員上級試験合格、警察庁など中央省庁の要職歴任、最難関の司法試験合格という絵にかいたようなキャリアを持つ弁護士。精緻な思考回路、長年厳しい実務の中で培ってきた法実務に関する豊富な経験が弁護士業務遂行の的確さに投影される。
「当事務所は、企業法務や相続対策、不動産問題のほか、離婚、労働問題、交通事故など幅広い業務を取り扱っていますが、社会の様々な実相を専門的視点に立って見聞きし、法の誕生からその適用に至る過程に携わり、公的な立場でぎりぎりの高度な法的判断が問われる複雑困難な事案にも数多く接してきた経験が、弁護士として法的な知識や知見を駆使し、依頼者の方の利益を守るために仕事を進める上での大きな力になっています。依頼者のために親身になって最善を尽くす誠実さが当事務所の最大の眼目であり、何より大切にしている理念ですが、経験はこれを支える力でもあります」
その象徴が、齊藤さんが力を注ぐ企業法務や相続など、素人の理解が及ばない難解な法解釈などに加え、組織や関係者の利害が複雑に絡み、経験に裏付けられた高度の専門性が要求される業務だ。
「司法制度改革などもありましたが、弁護士の中に組織経験、特に組織運営に当たった経験をもつ弁護士はまだ少ないと思います。企業に問題が起きたとき、さらには問題を起こさないための対処が企業法務の核心です。当事務所では、危機管理を担う組織の責任者を務めた経験を生かし、他の事務所にない支援を提供します。また、最新の従業員援助プログラム（ＥＰＡ）も取り入れ、顧問先企業に対し、限られた人材の力を最大限に発揮できる支援サービスも行っています。高度の専門知識を必要とする不動産問題や関係者の利害が長年の確執と相まって複雑に絡み合い、真に満足できる解決策を導くことの難しい相続問題なども培った経験を生かせる業務と考えています」
事務所では、遺言書や遺産分割協議書などについて専門的な見地から助言し、公正証書等の作成、支援に当たるなど、将来のトラブルを防ぐための取組みも積極的に行っている。
齊藤さんは、大阪弁護士会の行政問題委員会や遺言・相続センターにも所属し、無料相談などの活動も行っている。
（ライター／斎藤紘）
最善を尽くす誠実な対応
『誠大阪法律事務所』の代表齊藤良雄さんは、東大法学部卒、国家公務員上級試験合格、警察庁など中央省庁の要職歴任、最難関の司法試験合格という絵にかいたようなキャリアを持つ弁護士。精緻な思考回路、長年厳しい実務の中で培ってきた法実務に関する豊富な経験が弁護士業務遂行の的確さに投影される。
「当事務所は、企業法務や相続対策、不動産問題のほか、離婚、労働問題、交通事故など幅広い業務を取り扱っていますが、社会の様々な実相を専門的視点に立って見聞きし、法の誕生からその適用に至る過程に携わり、公的な立場でぎりぎりの高度な法的判断が問われる複雑困難な事案にも数多く接してきた経験が、弁護士として法的な知識や知見を駆使し、依頼者の方の利益を守るために仕事を進める上での大きな力になっています。依頼者のために親身になって最善を尽くす誠実さが当事務所の最大の眼目であり、何より大切にしている理念ですが、経験はこれを支える力でもあります」
その象徴が、齊藤さんが力を注ぐ企業法務や相続など、素人の理解が及ばない難解な法解釈などに加え、組織や関係者の利害が複雑に絡み、経験に裏付けられた高度の専門性が要求される業務だ。
「司法制度改革などもありましたが、弁護士の中に組織経験、特に組織運営に当たった経験をもつ弁護士はまだ少ないと思います。企業に問題が起きたとき、さらには問題を起こさないための対処が企業法務の核心です。当事務所では、危機管理を担う組織の責任者を務めた経験を生かし、他の事務所にない支援を提供します。また、最新の従業員援助プログラム（ＥＰＡ）も取り入れ、顧問先企業に対し、限られた人材の力を最大限に発揮できる支援サービスも行っています。高度の専門知識を必要とする不動産問題や関係者の利害が長年の確執と相まって複雑に絡み合い、真に満足できる解決策を導くことの難しい相続問題なども培った経験を生かせる業務と考えています」
事務所では、遺言書や遺産分割協議書などについて専門的な見地から助言し、公正証書等の作成、支援に当たるなど、将来のトラブルを防ぐための取組みも積極的に行っている。
齊藤さんは、大阪弁護士会の行政問題委員会や遺言・相続センターにも所属し、無料相談などの活動も行っている。
（ライター／斎藤紘）
誠大阪法律事務所
TEL／06-4309-6035
FAX／06-4792-7125
FAX／06-4792-7125
コロナ対策に資する情報を発信
著書でイノベーション創出促す
著書でイノベーション創出促す
知的財産の重要性強調
ウイルス撃退技術紹介
電子工学に精通した工学博士として、また、発明技術の発掘などに携わる弁理士として、コロナ対策のヒントとなる学術的な情報を発信している知的財産のスペシャリストがいる。『そうべえ国際特許事務所』の所長鈴木壯兵衞さん。中でも、「コロナ不況を克服するカギは何か」との副題をつけ、２０２０年6月に刊行した「歴史と経済に学ぶ経営のための知的財産権」は、経済史の中で知的財産が果たした役割を振り返りながら、コロナ禍で落ち込んだ経済を新たなイノベーションの創出で克服する道筋を示したものとして注目された。
著書は15章から成り、この中で鈴木さんは、１９７０年に日本の特許出願件数が世界第1位になったものの、その後日本の地位が徐々に低下し、２０１５年にはＯＥＣＤ加盟 35国中20位まで落ち込んだ背景に特許出願件数の減少があることなどに言及し、「令和不況を乗り越えるには知的財産権を活用し、実体経済に資金が流れ込むことが必須」「不況の度に起きる格差拡大を防止するにはイノベーションが必要」と指摘する。 また、「国際的知的財産制度」の章では、コロナ不況を乗り越えるカギについて詳述、「実体経済と金融経済が乖離している現状に鑑み、経済学的な観点から知的財産権の重要性を知らしめ、グローバルな視野から我が国の世界に対する比較優位などの得意分野を見極め、優位性を生かすことが重要」と説いた。
鈴木さんはまた、放射線に関係する各分野の研究者が年に一回横断的に討論する「保物（保健物理）セミナー２０２０ｗｅｂ講演会」で「テラヘルツ波と非周期的結晶としてのウイルスとの相互作用について」と題して共同発表し、「治療薬やワクチンの研究は確かに重要ではあるが、対処療法的な受け身の発想である。新たなウイルスに対して、その都度新たな治療薬や新たなワクチンを研究する受け身の発想では遅いのであり、歴史の警鐘を鑑みると、抜本的な攻めの科学技術の対策を立てる必要があろう」と指摘。参考にすべき例として、恩師西澤潤一第17代東北大学総長（故人）が発明したウイルスの固有振動数を測定し、新たなウイルスが出現しても、直ちに標的とするウイルスの固有振動数の電磁波を照射してウイルスのみを選択的に撃退する特許であるテラヘルツ波を用いた装置を紹介し、量子生物学の重要性を説明した。
（ライター／斎藤紘）
ウイルス撃退技術紹介
電子工学に精通した工学博士として、また、発明技術の発掘などに携わる弁理士として、コロナ対策のヒントとなる学術的な情報を発信している知的財産のスペシャリストがいる。『そうべえ国際特許事務所』の所長鈴木壯兵衞さん。中でも、「コロナ不況を克服するカギは何か」との副題をつけ、２０２０年6月に刊行した「歴史と経済に学ぶ経営のための知的財産権」は、経済史の中で知的財産が果たした役割を振り返りながら、コロナ禍で落ち込んだ経済を新たなイノベーションの創出で克服する道筋を示したものとして注目された。
著書は15章から成り、この中で鈴木さんは、１９７０年に日本の特許出願件数が世界第1位になったものの、その後日本の地位が徐々に低下し、２０１５年にはＯＥＣＤ加盟 35国中20位まで落ち込んだ背景に特許出願件数の減少があることなどに言及し、「令和不況を乗り越えるには知的財産権を活用し、実体経済に資金が流れ込むことが必須」「不況の度に起きる格差拡大を防止するにはイノベーションが必要」と指摘する。 また、「国際的知的財産制度」の章では、コロナ不況を乗り越えるカギについて詳述、「実体経済と金融経済が乖離している現状に鑑み、経済学的な観点から知的財産権の重要性を知らしめ、グローバルな視野から我が国の世界に対する比較優位などの得意分野を見極め、優位性を生かすことが重要」と説いた。
鈴木さんはまた、放射線に関係する各分野の研究者が年に一回横断的に討論する「保物（保健物理）セミナー２０２０ｗｅｂ講演会」で「テラヘルツ波と非周期的結晶としてのウイルスとの相互作用について」と題して共同発表し、「治療薬やワクチンの研究は確かに重要ではあるが、対処療法的な受け身の発想である。新たなウイルスに対して、その都度新たな治療薬や新たなワクチンを研究する受け身の発想では遅いのであり、歴史の警鐘を鑑みると、抜本的な攻めの科学技術の対策を立てる必要があろう」と指摘。参考にすべき例として、恩師西澤潤一第17代東北大学総長（故人）が発明したウイルスの固有振動数を測定し、新たなウイルスが出現しても、直ちに標的とするウイルスの固有振動数の電磁波を照射してウイルスのみを選択的に撃退する特許であるテラヘルツ波を用いた装置を紹介し、量子生物学の重要性を説明した。
（ライター／斎藤紘）
そうべえ国際特許事務所
TEL／0172-55-5397
Eメール／info@soh-vehe.jp
Eメール／info@soh-vehe.jp
不正競争防止法の保護要件を念頭に
独自技術などの営業秘密管理支援
独自技術などの営業秘密管理支援
企業の知財戦略の一環
多角的な管理方法用意
厳しい競争下で、企業が生き残り、成長するために大事にしてきた独自技術などの営業秘密の侵害をめぐり、刑事事件や民事事件になる事例が後を絶たない。知的財産の創造、保護、活用の全フェーズで企業を支援する『パール国際特許事務所』の所長岡田宏之さんは、この営業秘密を管理するためのサポートでも頼りにされる弁理士だ。
「企業が独自に開発した技術は、特許出願すれば独占権が得られる可能性がある一方、公開されてしまいます。公開を望まない場合は、営業秘密として管理することが望まれます。営業秘密とは、不正競争防止法によって保護の対象となる秘密情報のことをいい、設計図や実験データ、研究レポートなどの技術上の情報も含まれます。営業秘密は一度流出してしまうと、再度秘密状態にはできず、企業にとってダメージになりますので、厳重に管理しなくてはなりません」
営業秘密といえるためには、要件が必要だという。
「技術情報が不正競争防止法上の営業秘密として保護されるには、秘密管理性、有用性、非公知性の3要件を有する情報であることが要求されます。特に、秘密管理性を満たすためには、社内で文書管理規定を作成したり、営業秘密の取扱者を限定したりすることも必要になります。加えて、その技術情報がいつ成立し、どのような内容かを特定して記録し、証拠化する必要もあります」
管理についは、岡田さんは多角的な視点でサポートする。
「管理方法には、物理的管理、技術的管理、人的管理、組織的管理の四つが中心になります。物理的管理は営業秘密が記録された媒体の持出しを制限したりすること、技術的管理は媒体へのアクセスの制限やウイルス対策など、人的管理は従業員や取引先との間で秘密保持の契約を締結したりすること、組織的管理は管理方針などの作成などが考えられます。営業秘密を証拠化する手法として、電子データがある時刻に存在していたことを証明するタイムスタンプの利用も有効です」
岡田さんは、早大大学院で理学博士の学位を取得した研究者から知的財産の世界に転じた異色の弁理士。科学技術や知的財産に関する深い知見と社会経済状況を読み解く幅広い視点で、企業経営にとって有効な知的財産戦略の構築をサポートし、声価を高めてきた。
（ライター／斎藤紘）
多角的な管理方法用意
厳しい競争下で、企業が生き残り、成長するために大事にしてきた独自技術などの営業秘密の侵害をめぐり、刑事事件や民事事件になる事例が後を絶たない。知的財産の創造、保護、活用の全フェーズで企業を支援する『パール国際特許事務所』の所長岡田宏之さんは、この営業秘密を管理するためのサポートでも頼りにされる弁理士だ。
「企業が独自に開発した技術は、特許出願すれば独占権が得られる可能性がある一方、公開されてしまいます。公開を望まない場合は、営業秘密として管理することが望まれます。営業秘密とは、不正競争防止法によって保護の対象となる秘密情報のことをいい、設計図や実験データ、研究レポートなどの技術上の情報も含まれます。営業秘密は一度流出してしまうと、再度秘密状態にはできず、企業にとってダメージになりますので、厳重に管理しなくてはなりません」
営業秘密といえるためには、要件が必要だという。
「技術情報が不正競争防止法上の営業秘密として保護されるには、秘密管理性、有用性、非公知性の3要件を有する情報であることが要求されます。特に、秘密管理性を満たすためには、社内で文書管理規定を作成したり、営業秘密の取扱者を限定したりすることも必要になります。加えて、その技術情報がいつ成立し、どのような内容かを特定して記録し、証拠化する必要もあります」
管理についは、岡田さんは多角的な視点でサポートする。
「管理方法には、物理的管理、技術的管理、人的管理、組織的管理の四つが中心になります。物理的管理は営業秘密が記録された媒体の持出しを制限したりすること、技術的管理は媒体へのアクセスの制限やウイルス対策など、人的管理は従業員や取引先との間で秘密保持の契約を締結したりすること、組織的管理は管理方針などの作成などが考えられます。営業秘密を証拠化する手法として、電子データがある時刻に存在していたことを証明するタイムスタンプの利用も有効です」
岡田さんは、早大大学院で理学博士の学位を取得した研究者から知的財産の世界に転じた異色の弁理士。科学技術や知的財産に関する深い知見と社会経済状況を読み解く幅広い視点で、企業経営にとって有効な知的財産戦略の構築をサポートし、声価を高めてきた。
（ライター／斎藤紘）
パール国際特許事務所
TEL／03-3988-5563
Eメール／office@pearl-pat.com
Eメール／office@pearl-pat.com
世界のシステムがコロナ禍で変わる中
包括的知財サービスで海外進出支援
包括的知財サービスで海外進出支援
知的財産の重要性確信
脱炭素化の技術も注視
Change the world through IP（知財で世界を変える）。２０２０年9月、『オリーブ国際特許事務所』の代表藤田考晴さんが掲げた新たな行動目標だ。ＩＰとは、知的財産（Intellctual Property）のことで、コロナ禍で今まで経済の成長を支えてきたグローバル化に変化が生じ、働き方や人の移動など世界のシステムが変わろうとしている中でもＩＰの重要性を確信し、世界のＩＰ活動の一端を担う決意を示したものだ。
「コロナ禍で保護主義や自国第一主義の動きが強まり、国際知財戦略が受ける影響を見極めなければならない時代ですが、少子高齢化の進行などによって国内市場の縮小が避けられない中、海外事業展開に活路を見出す上で知財戦略の重要性は変わりません。当事務所は全ての弁理士、技術者が外国案件を担当するスキルを修得しています。その力を結集して知的財産の創造、外国における権利化、活用の全フェーズで企業を支援し、海外でのビジネス展開に資する包括的な知財サービスを一段と強化していきたいと考えています」
コロナ禍で国内企業に現れた変化にも着目する。
「一つは、中小企業やスタートアップ企業、ベンチャーなどの間で経営体力の強化にとっての知的財産の重要性に気づき、権利化に積極的に取り組む動きが顕在化したこと。知的財産権が自社の強みの客観的な証明になると考えてのことで、当社もその努力を支援していきたいと思っています。もう一つは、新型コロナウイルス感染症の収束を目的とした商品の開発、製造、販売などについては、特許権、実用新案権、意匠権などの権利を行使せず、無償で開放する動きが広がっていることです。コロナ禍を乗り越えていく上で歓迎すべき新たな知財活動として見守っていきたいと思っています」
藤田さんは、東京工業大学大学院で燃焼技術を研究した後、企業の研究所で極低温冷凍機の研究開発に取り組み、蓄冷器式冷凍機やパルス管冷凍機で特許を取得した経験もあるイノベーター的な弁理士。「リアルの世界を実現するためには必ず道具、機械が存在する」が持論。気候変動対策の重要度が増すこれからの時代、社会のあらゆる分野で脱炭素化を実現するための技術開発が活発になると予測、その動向に注目し、挑戦意欲をサポートしていく考えだ。
（ライター／斎藤紘）
脱炭素化の技術も注視
Change the world through IP（知財で世界を変える）。２０２０年9月、『オリーブ国際特許事務所』の代表藤田考晴さんが掲げた新たな行動目標だ。ＩＰとは、知的財産（Intellctual Property）のことで、コロナ禍で今まで経済の成長を支えてきたグローバル化に変化が生じ、働き方や人の移動など世界のシステムが変わろうとしている中でもＩＰの重要性を確信し、世界のＩＰ活動の一端を担う決意を示したものだ。
「コロナ禍で保護主義や自国第一主義の動きが強まり、国際知財戦略が受ける影響を見極めなければならない時代ですが、少子高齢化の進行などによって国内市場の縮小が避けられない中、海外事業展開に活路を見出す上で知財戦略の重要性は変わりません。当事務所は全ての弁理士、技術者が外国案件を担当するスキルを修得しています。その力を結集して知的財産の創造、外国における権利化、活用の全フェーズで企業を支援し、海外でのビジネス展開に資する包括的な知財サービスを一段と強化していきたいと考えています」
コロナ禍で国内企業に現れた変化にも着目する。
「一つは、中小企業やスタートアップ企業、ベンチャーなどの間で経営体力の強化にとっての知的財産の重要性に気づき、権利化に積極的に取り組む動きが顕在化したこと。知的財産権が自社の強みの客観的な証明になると考えてのことで、当社もその努力を支援していきたいと思っています。もう一つは、新型コロナウイルス感染症の収束を目的とした商品の開発、製造、販売などについては、特許権、実用新案権、意匠権などの権利を行使せず、無償で開放する動きが広がっていることです。コロナ禍を乗り越えていく上で歓迎すべき新たな知財活動として見守っていきたいと思っています」
藤田さんは、東京工業大学大学院で燃焼技術を研究した後、企業の研究所で極低温冷凍機の研究開発に取り組み、蓄冷器式冷凍機やパルス管冷凍機で特許を取得した経験もあるイノベーター的な弁理士。「リアルの世界を実現するためには必ず道具、機械が存在する」が持論。気候変動対策の重要度が増すこれからの時代、社会のあらゆる分野で脱炭素化を実現するための技術開発が活発になると予測、その動向に注目し、挑戦意欲をサポートしていく考えだ。
（ライター／斎藤紘）
オリーブ国際特許事務所
TEL／045-640-3253
Eメール／olive@olive-pat.com
Eメール／olive@olive-pat.com
医療技術の国際的共有に情熱傾注
大動脈瘤に対する低侵襲の手術法
大動脈瘤に対する低侵襲の手術法
台湾で初症例手術指導
イタリアで高評価獲得
２０２１年に開院25周年を迎えた『新東京病院』の副院長兼心臓血管外科主任部長中尾達也さんは、国境を越えて医療技術の共有に力を注いできた三学会構成心臓血管外科専門医。若き日、心臓外科の先進医療に取り組む米国と豪州の病院で研鑽を積んだ経験が原点だ。中尾さんは、１９９２年から二年間、ニューヨークのモンテフィオーレ病院で、１９９６年から二年間はシドニーのロイヤルプリンスアルフレッド病院で医療技術を磨いた。
「これらの病院で、世界各国の医師たちと苦労を共にしてきました。国や民族、年齢、立場を超えて、お互いにリスペクトし合う彼らの姿には刺激を受け、これこそが医師としてあるべき姿だと思いました」
中尾さんが共有を進めている医療技術は、心臓から全身に血液を送る大動脈にコブができる大動脈瘤に対する『オープンステントグラフト手術』。胸を開けて患部の血管にステントグラフトという金属製の骨組みに支えられた人工血管を挿入する方法だ。
「患部を直視できるのでステントグラフトを確実に留置できるだけでなく、コブができた血管を人工血管に換える人工血管置換術よりも傷口が小さく済み、身体への負担が少ない低侵襲の手術法です」
２０１８年に、台湾･台北市の国立台湾大学でこの方法による初症例となる手術を指導したのをはじめ、台湾の医師を中尾さん執刀の手術の見学に招待したほか、２０１９年には第29回アジア胸部外科学会のランチョンセミナーでこの手術法について講演。２０２０年には、台湾血管外科学会を対象にオンラインで講演も行った。中尾さんはまた、心臓血管外科の世界的な権威、イタリアボローニャ大学のバルトロメオ教授とも親交があり、そのイタリアでこの手術法を解説したプレゼンテーションが、最優秀賞の「Top10of the 10th Postgraduate Course-Surgery of the Thoracic Aorta Bestvideo Presentation Prize」に選ばれただけでなく、その内容が活字化され、オンラインで世界に配信する価値のある学術資料として、「Journal of Visualized Surgery」に承認された。「Surgery of the Thoracic Aorta」は、胸部大動脈手術を意味する。さらに、世界的に権威のあるイタリアのオンライン医学雑誌に世界中から寄せられる論文を掲載に値するかどうか判断するレビューアーにも任命された。
（ライター／斎藤紘）
イタリアで高評価獲得
２０２１年に開院25周年を迎えた『新東京病院』の副院長兼心臓血管外科主任部長中尾達也さんは、国境を越えて医療技術の共有に力を注いできた三学会構成心臓血管外科専門医。若き日、心臓外科の先進医療に取り組む米国と豪州の病院で研鑽を積んだ経験が原点だ。中尾さんは、１９９２年から二年間、ニューヨークのモンテフィオーレ病院で、１９９６年から二年間はシドニーのロイヤルプリンスアルフレッド病院で医療技術を磨いた。
「これらの病院で、世界各国の医師たちと苦労を共にしてきました。国や民族、年齢、立場を超えて、お互いにリスペクトし合う彼らの姿には刺激を受け、これこそが医師としてあるべき姿だと思いました」
中尾さんが共有を進めている医療技術は、心臓から全身に血液を送る大動脈にコブができる大動脈瘤に対する『オープンステントグラフト手術』。胸を開けて患部の血管にステントグラフトという金属製の骨組みに支えられた人工血管を挿入する方法だ。
「患部を直視できるのでステントグラフトを確実に留置できるだけでなく、コブができた血管を人工血管に換える人工血管置換術よりも傷口が小さく済み、身体への負担が少ない低侵襲の手術法です」
２０１８年に、台湾･台北市の国立台湾大学でこの方法による初症例となる手術を指導したのをはじめ、台湾の医師を中尾さん執刀の手術の見学に招待したほか、２０１９年には第29回アジア胸部外科学会のランチョンセミナーでこの手術法について講演。２０２０年には、台湾血管外科学会を対象にオンラインで講演も行った。中尾さんはまた、心臓血管外科の世界的な権威、イタリアボローニャ大学のバルトロメオ教授とも親交があり、そのイタリアでこの手術法を解説したプレゼンテーションが、最優秀賞の「Top10of the 10th Postgraduate Course-Surgery of the Thoracic Aorta Bestvideo Presentation Prize」に選ばれただけでなく、その内容が活字化され、オンラインで世界に配信する価値のある学術資料として、「Journal of Visualized Surgery」に承認された。「Surgery of the Thoracic Aorta」は、胸部大動脈手術を意味する。さらに、世界的に権威のあるイタリアのオンライン医学雑誌に世界中から寄せられる論文を掲載に値するかどうか判断するレビューアーにも任命された。
（ライター／斎藤紘）
医療法人社団 誠馨会 新東京病院
TEL／047-711-8700
コロナ禍の健康への影響に警鐘
VDT症候群やうつ状態の対策助言
VDT症候群やうつ状態の対策助言
テレワークなどで増加
様々なストレスの影響
ワクチン接種が始まったとはいえ、収束が見通せない新型コロナウイルス感染症の流行。２０１９年12月の初確認から一年半が経過し、ストレスや働き方の変化による健康への影響も指摘される。医師と薬剤師の国家資格を併せ持ち、眼科を中心に全人的医療に取り組む眼科医の小菅正義さんは、ディスプレイを備えた情報機器ＶＤＴ（Visual Display Terminal）シンドローム（症候群）やうつ状態が増えていることに注意を促し、対処法をについてアドバイスする。
「コロナ禍の中、巣ごもり生活やテレワーク、オンライン授業などでテレビやパソコン、タブレット、スマートフォンなど情報機器を使用する機会が多くなりました。これらの機器のディスプレイを長時間見ていると、ＶＤＴシンドロームという一連の症状が起きてきます。具体的には、物がかすんで見える、見えにくい、目が重い、目が痛い、目が疲れる、まぶしい、涙がしょっちゅう出る、目が赤くなる、目が乾く、物が二重に見えるなどといった目の症状、頭痛、めまい、吐き気、それに作業姿勢の影響も加わり、首や肩のこり、腰のだるさ、腰痛、背中の痛み、腕の痛みや手のしびれなどの症状が出てきます。これらは、筋肉の過緊張が原因となりますので、血行を良くする漢方薬や筋緊張緩和剤などの処方が必要な場合もあります。目の症状が強くなったらまず眼科を受診し、眼精疲労などの有無を確認します。整形外科で頸肩腕症候群などの存在も診てもらう必要があります。自律神経症状の併発の恐れもあるので心療内科に行ってみるといいでしょう」
小菅さんはまた、ＶＤＴシンドロームは予防が大切とも指摘し、厚生労働省が２０１９年に出した「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン」が参考になるとしている。この中で厚労省は「作業継続は一時間以内にして体を動かす休息時間をとる」「画面と目の距離は40㎝以上離す」「画面からの反射防止ディスプレイを使う」「適度に室内を加湿する」などの対策を挙げている。
小菅さんは、コロナ危機による様々なストレスが人々のメンタル･ヘルスに与える影響も危惧、とりわけ、うつ状態の発現に注意を促し、対策も助言する。コロナ禍という未知の出来事が不安を掻き立てる急性ストレス、コロナ危機による感染予防のための仕事面や学業面など日々の社会生活の停止や遅滞により続発性に生じる慢性ストレスが影響を与えているという。
「コロナ禍でのうつ病という表現は現実ではなく、うつ状態と言う表現が望ましいのです。うつ病とは、もともと先天的な脳内物質の異常に基づく疾患だからです。このうつ状態に対する対策としては、まず外に出なくてもステイホームで楽しみを多く見つけたり、何か真剣に取り組んだりすることが重要です。自分の大好きな映画や音楽にどっぷりつかったり、外国語の勉強などをするのも良いでしょう。好きな本をどんどん読むのも良いでしょう。そういった中で人とのつながりはキープしてください。電話やオンラインで親や友人と密に連絡を取りましょう。人とのつながりがなくなると人生を喪失した感覚になってしまいます。不眠は、日中の活動量が少なくなって直射日光を浴びなくなると起こりやすいので、散歩でマメに外に出かけたり、室内でも運動したりすることが重要です。それでも眠り付けない場合は、眠る直前に楽しいことを考えるようにしましょう。それでも眠れない場合は、睡眠導入剤でよい漢方もあります」
小菅さんは約20年前、兵庫県の病院の非常勤勤務として東京から通い、精神科を含めた総合診療外来を担当し、統合失調症の病状のコントロールなどに尽力した経験を持つ。
（ライター／斎藤紘）
様々なストレスの影響
ワクチン接種が始まったとはいえ、収束が見通せない新型コロナウイルス感染症の流行。２０１９年12月の初確認から一年半が経過し、ストレスや働き方の変化による健康への影響も指摘される。医師と薬剤師の国家資格を併せ持ち、眼科を中心に全人的医療に取り組む眼科医の小菅正義さんは、ディスプレイを備えた情報機器ＶＤＴ（Visual Display Terminal）シンドローム（症候群）やうつ状態が増えていることに注意を促し、対処法をについてアドバイスする。
「コロナ禍の中、巣ごもり生活やテレワーク、オンライン授業などでテレビやパソコン、タブレット、スマートフォンなど情報機器を使用する機会が多くなりました。これらの機器のディスプレイを長時間見ていると、ＶＤＴシンドロームという一連の症状が起きてきます。具体的には、物がかすんで見える、見えにくい、目が重い、目が痛い、目が疲れる、まぶしい、涙がしょっちゅう出る、目が赤くなる、目が乾く、物が二重に見えるなどといった目の症状、頭痛、めまい、吐き気、それに作業姿勢の影響も加わり、首や肩のこり、腰のだるさ、腰痛、背中の痛み、腕の痛みや手のしびれなどの症状が出てきます。これらは、筋肉の過緊張が原因となりますので、血行を良くする漢方薬や筋緊張緩和剤などの処方が必要な場合もあります。目の症状が強くなったらまず眼科を受診し、眼精疲労などの有無を確認します。整形外科で頸肩腕症候群などの存在も診てもらう必要があります。自律神経症状の併発の恐れもあるので心療内科に行ってみるといいでしょう」
小菅さんはまた、ＶＤＴシンドロームは予防が大切とも指摘し、厚生労働省が２０１９年に出した「情報機器作業における労働衛生管理のためのガイドライン」が参考になるとしている。この中で厚労省は「作業継続は一時間以内にして体を動かす休息時間をとる」「画面と目の距離は40㎝以上離す」「画面からの反射防止ディスプレイを使う」「適度に室内を加湿する」などの対策を挙げている。
小菅さんは、コロナ危機による様々なストレスが人々のメンタル･ヘルスに与える影響も危惧、とりわけ、うつ状態の発現に注意を促し、対策も助言する。コロナ禍という未知の出来事が不安を掻き立てる急性ストレス、コロナ危機による感染予防のための仕事面や学業面など日々の社会生活の停止や遅滞により続発性に生じる慢性ストレスが影響を与えているという。
「コロナ禍でのうつ病という表現は現実ではなく、うつ状態と言う表現が望ましいのです。うつ病とは、もともと先天的な脳内物質の異常に基づく疾患だからです。このうつ状態に対する対策としては、まず外に出なくてもステイホームで楽しみを多く見つけたり、何か真剣に取り組んだりすることが重要です。自分の大好きな映画や音楽にどっぷりつかったり、外国語の勉強などをするのも良いでしょう。好きな本をどんどん読むのも良いでしょう。そういった中で人とのつながりはキープしてください。電話やオンラインで親や友人と密に連絡を取りましょう。人とのつながりがなくなると人生を喪失した感覚になってしまいます。不眠は、日中の活動量が少なくなって直射日光を浴びなくなると起こりやすいので、散歩でマメに外に出かけたり、室内でも運動したりすることが重要です。それでも眠り付けない場合は、眠る直前に楽しいことを考えるようにしましょう。それでも眠れない場合は、睡眠導入剤でよい漢方もあります」
小菅さんは約20年前、兵庫県の病院の非常勤勤務として東京から通い、精神科を含めた総合診療外来を担当し、統合失調症の病状のコントロールなどに尽力した経験を持つ。
（ライター／斎藤紘）
眼科医 小菅正義