今の大ヒットはこれだ!! 2020

海外の専門家による授業をオンラインで学ぶ。『国際遠隔授業』

代表　西澤康夫 さん
広島大学文学部英語英文学科卒。同大大学院修士課程修了。広島大学付属中･高等学校退職後、同大大学院文学研究科博士課程入学、単位取得退学。岐阜大学教育学部英語教育講座教授を経て、『株式会社国際遠隔教育設計』設立。

団体で申し込み受付け
留学の事前学習に有効

　ヴァーチャル留学として、留学希望者や初めて海外へ出張する社員の注目を集めているのが『株式会社国際遠隔教育設計』の『国際遠隔授業（international distance learning）』だ。海外の講師による双方向の『国際ライブ授業』と『オンライン英語教育』をv-cube社のＷｅｂ会議システムを使って行うもので、この事業のフレームワークを構築した社長西澤康夫さんは、岐阜大学教授時代、豪シドニー大学との授業交換システムの構築に携わった経験を持つ。
「『国際ライブ授業』で取り上げる内容は、外国の風物、文化、言語、社会制度、習慣などに及びます。しかも、単なる説明ではなく、そこにじかに触れる感覚が伴う授業になるという点が、国内の遠隔授業と根本的に異なる点です。外国のにおいをかぐ授業になるといっても過言ではないのです。グローバル化時代を生きる知恵やヒントを学ぶことができ、一定の国際的感覚を磨くことができるのです」
『国際ライブ授業』は、同社が一コマ単位で購入した海外の授業（講義）を授業料を払って受講するのが基本的なスタイル。10～30人程度の団体で申し込みを受けた後、授業の日時、内容、回数、実施場所について協議し、実施される。
『オンライン英語教育』は、日本の正規の英語教育が見逃してきた英語のツボを身体で覚えるため、訓練を重視し、スキルとしての英語力を磨くのが特長。英語の意味の伝わり方を語順と言う観点から明確に説明したり、語末に来る子音、二重母音、長母音の発音の仕方や日本語には存在しないｆ、ｖ、ｓｈ、ｔｈ、ｌ、ｒの音などの正しい出し方などを練習するほか、英語の読解力の養成のため、英語の詩、小説、エッセイを教材に使ったり、口頭表現力養成のため、シェイクスピアの詩やドラマの一部を教材に使う。事前に英語力を判定するプレイスメント･テストを受け、10人前後の受講希望者が集まり次第、実施する。
　西澤さんは、岐阜大学教授時代、文部省在外研究員として英バーミンガム大学でシェイクスピアを研究したほか、シドニー大学との授業交換システムの構築に関してデジタル教育をめぐる国際学会で成果を発表したり、海外の教育誌や書物に論文を多数発表したりしている。
（ライター／斎藤紘）

TEL／058-215-0674　Eメール／info@kokusai-enkaku-kyoiku.co.jp

ホームページ　https://www.kokusai-enkaku-kyoiku.co.jp/

相続、離婚、その他法律の相談。
「東京都練馬区を中心にホームロイヤーとして相談にのります」

代表弁護士　本間謙（ゆずる） さん
國學院大學法学部卒。中央大学法科大学院修了。2015年、弁護士登録。都内の法律事務所勤務を経て、2019年『本間綜合法律事務所』設立。第一東京弁護士会所属。相続、労働、離婚、消費者被害などで実力を発揮。

期限内処理に厚い信頼
遺産分割を的確に調整

　社会生活で直面する様々なトラブルに対応可能なホームロイヤーを標榜する『本間綜合法律事務所』の所長本間謙さんは、高齢化社会で重要性を増す相続問題の的確な処理で声価を高めている弁護士だ。相続に関する２０１９年の民法改正で新設された配偶者の居住を保護するための方策や相続人以外の介護への貢献度を考慮する方策、単独で故人の預貯金引き出しを認める方策、緩和された遺言書作成のルールなどの規定を踏まえて円満解決を目指すが、相談者に安心感を与えているのが、遺産相続の様々な手続きの期限を念頭に着実に解決していく姿勢だ。
「遺産相続の重要な手続きは、被相続人が亡くなった次の日から10ヵ月以内というかなり短いスパンに詰め込まれています。相続放棄やプラス財産の限度でマイナス財産を相続する限定承認の手続きは3ヵ月以内に、被相続が亡くなった年に収入がある場合の準確定申告は4ヵ月以内に、相続税の納税及び申告は10カ月以内に行わなければなりません。当事務所では、この期限に間に合うように相続人の利害を調整し、最善の着地点を見出していきます」
　本間さんは、相続人全員が不平を持たないように相続財産の全体像や被相続人の債務状況から課税対象になる財産やマイナスの財産を確認。相続人が被相続人の財産を引き継ぎたくない場合、家庭裁判所に相続放棄の手続きをする。最も神経を使うのが遺産分割協議だ。
「遺産を分配する方法の中で、遺言書に次いで効力があるのが遺産分割協議です。相続放棄した方を除く相続人全員が参加して、誰が何の財産を相続したのか、共同名義で所有した不動産など取り決めした内容を記した遺産分割協議書を作成する必要があります。後のトラブルを防ぐために、登記簿や権利証、通帳、証券などに照らして正確に記さなければなりません。民法改正も踏まえて、相続争いにならないよう納得尽くで調整を進め、万全を期して協議書を作成します」
　本間さんは，弁護士登録後，東京都内の法律事務所に勤務し，相続や金銭のトラブル，離婚などの一般民事事件、企業法務などの分野で経験を重ねて２０１５年に独立。親身な対応ぶりで相談案件を着実に増やしている。
（ライター／斎藤紘）

TEL／03-6906-5153　Eメール／info@homma-lawoffice.com

ホームページ　https://honma-law.net/

スタッフ数名と。立正大学経営総合特論にて。
事務所ロゴ
寺嶋の「テラ」と地球という意味の「テラ」をかけて、
世界中の働く人のための仕事という意味を込めた。

代表社員　寺嶋卓 さん
明治大学理工学部工業化学科卒。同大大学院理工学研究科卒。帝人株式会社勤務を経て、2006年、「寺嶋労務管理事務所」に入所。2008年、社会保険労務士の国家資格取得。2009年、同事務所代表に就任。2011年、特定社会保険労務士資格取得。2018年『寺嶋社会保険労務士法人』と法人化。現在、社員数14名。

ウィズソーシング型で
社外総務部的業務遂行

「会社とは、社員の自己実現のきっかけの場。社員とはお互いの不備不足を補う仲間。みんなの凸凹をあわせて1枚の名画になろう」
『寺嶋社会保険労務士法人』の3代目代表社員寺嶋卓さんは、クライアント企業の内部に社外人事総務部を設立するようなスタンスで企業の労務管理に関わる課題に向き合い、労使が納得できる最適解を追求して数々の名画を作り上げてきた社会保険労務士だ。自らに課した「中小企業の未来を創る」ミッションを遂行するために幅広い知見を動員する。
　寺嶋さんが「中小企業の未来を創る」ミッションの中で特に重視するのが「経営理念策定業務」だ。
「経営理念は、会社の使命や根本的な存在理由、意義、経営目的などを示すもので、会社の羅針盤的役割を持ちます。コロナ禍で多くの会社が厳しい経営を強いられていますが、このように会社が苦境に立たされた時、経営判断に迷った時の判断基準となるものです。会社の方向性が明確になるため、経営陣の決定事項に従業員や株主の理解が得られやすくなり、組織一丸となって事業に取り組む環境も醸成され、労使トラブルが激減します。会社のブランドイメージの向上にもつながります」
　寺嶋さんは、経営理念の制定を支援するだけでなく、理念で掲げた目標を実現するための具体的な方策やプロセスを示す経営方針、社員が積極的に実践すべき行動指針、単年度や中期の経営計画、ヒト、モノ、カネの経営資源を有効に生かす経営戦略の策定も支援し、全社の共通認識として浸透させていく方策も示す。
　同事務所は、１９６８年に寺嶋さんの祖父が設立、労務管理に精通した事務所として52年の歴史を刻んできた。寺嶋さんは、２００９年に父親を継いで代表社員に就任、外部に委託するアウトソーシングでも、社内の人材で内製化させるインソーシングでもない、企業の一員として共に考え行動、指導をするウィズソーシングという形態で中小企業を支援してきた。また、紛争解決手続代理業務試験に合格して特定社会保険労務士の資格も取得、労使間における労働関係の紛争で裁判外紛争解決手続制度に則った代理業務でも実力を示してきた。
（ライター／斎藤紘）

TEL／03-5901-9833　Eメール／ terashima.sr@tera.srst.jp

ホームページ　http://tera-sr.com/

『MIPS』の仕様イメージ。
プロジェクションマッピング技術を応用した手術ガイドシステム。
『MIPS』
今後、米国や欧州でも販売を拡大する予定。

代表取締役社長　中村勝重 さん
1994年、代表取締役に就任。XUVドップラー望遠鏡で世界初の太陽コロナの高解像度観測に成功し、新技術・蛍光顕微鏡の開発など、天文・医学・産業界に幅広く貢献。常に「創造」と「信頼」をテーマに、お客様のニーズに応える製品を送り出している。

手術の安全性を高め
術者と患者さんの負担を軽減

　天文観測機器や産業機械、医療機器で、国内でもトップクラスの活躍を見せる『三鷹光器株式会社』は、世界初のプロジェクションマッピング技術を応用した手術ガイドシステム「Medical Imaging Projection System-MIPS」を開発し、販売を開始した。エンターテインメントの分野に利用が限られてきたプロジェクションマッピング技術を、インドシアニングリーン（ＩＣＧ）という蛍光薬剤を使用した蛍光ガイド手術に応用、手術対象の臓器に直接ＩＣＧ画像を投影する。しかも術中の臓器の移動や変形にもリアルタイムに追従するという世界初の画期的装置だ。
　近年、ＩＣＧによる蛍光ガイド手術は、血管及び組織の血流評価や乳がん、悪性黒色腫、肝がんの手術など、臨床応用が広がりを見せている。しかし、従来ＩＣＧ画像は外部モニターに映し出されるため、術者が頻繁に術野から目を離してモニターを確認する必要があり、術中ガイド機器として正確性と操作性に課題があった。
『ＭＩＰＳ』では、こうした課題を克服。プロジェクションマッピング技術により、ＩＣＧ画像を術野に直接投影するため、術者は患部に集中することができる。また、状況に応じて自ら装置を患部に向けることができるアームシステムを使用。患部観察情報と投影映像にズレが生じない（±2㎜以下）仕組みにより、臓器の移動や体組織の変形にリアルタイム（0・2秒以内）に追従することを可能にした。術者は、直観的なリアルタイムガイドを見ながら、迷わず正確に、より安全な手術を行える。しかも手術時間の短縮や出血量の減少など、患者さんへの負担も減らすことができる。
『ＭＩＰＳ』は、同京都大学医学部附属病院、パナソニック株式会社との共同開発。同社はアーム機構をベースとした装置開発を担当している。このバランシングアームシステムは、軽量かつ片手で操作可能で、術中に的確に装置を患部に向けることができる。
　ＩＣＧ蛍光ガイド手術法は、様々な診療科においてさらなる応用が期待されている。世界初の画期的装置『ＭＩＰＳ』は、今後の大きな発展の可能性を秘めている。
（ライター／ナガノリョウ）

TEL／0422-49-149　Eメール／m_salse@mitakakohki.co.jp

ホームページ　http://www.mitakakohki.co.jp/

「超高速マルチスライスCT」

理事長　平瀬裕章 さん
金沢大学医学部卒。高岡市民病院循環器内科主任部長を経て、2018年『高岡みなみハートセンター みなみの杜病院』理事長。日本内科学会認定医･指導医、日本循環器学会専門医。日本心血管治療インターベンション学会理事。

全国有数の冠動脈手術
ＣＴの最先端機種を導入

『高岡みなみハートセンターみなみの杜病院』の理事長平瀬裕章さんは、心臓病、血管病の診療で実績を重ねる日本循環器学会専門医。狭心症や心筋梗塞などの虚血性心疾患、閉塞性動脈硬化症などの末梢動脈疾患、人口透析の動脈と静脈をつなぎ合わせる血管シャントの不全に対するカテーテル治療を専門領域とし、中でもコレステロールなどがたまって心臓の重要な血管病である冠動脈の狭窄の原因になる粥種（ジュクシュ＝プラーク）を、先端にカッターがついたカテーテルで削る方向性冠動脈粥種切除術ＤＣＡは、全国でも有数の施行例を誇る。
「ＤＣＡは、重要な血管が二股に分かれる分岐部病変の治療や、血の固まりである血栓を予防したり血液をさらさらにしたりする抗血小板薬を服用できない人には有効です。ステントという小さな金属製の網状チューブを入れて冠動脈を広げるステント留置療法による治療も行いますが、ＤＣＡができることで、安易に留置せず、患者さんの将来を考えて治療を選択することができます」
　平瀬さんは２０１８年に理事長に就任し、冠動脈や全身の血管に対してカテーテルを使って治療する「心臓カテーテル検査･治療部門」を設置したほか、２０１９年には、コンピュータ断層診断装置ＣＴの最先端機種であるPhilips社製の超高速マルチスライスＣＴを国内で初めて導入するなど診療体制を充実させてきた。
「超高速マルチスライスＣＴは、従来機種と比較すると、常に拍動を繰り返す臓器である心臓血管の画像をブレなく正確に撮影することができます。これによって、心臓カテーテル検査でしか評価できなかった冠動脈の詳細な評価ができるようになり、狭心症、心筋梗塞といった命を脅かす病気の早期発見に威力を発揮します」
　さらに、平瀬さんは、早期治療によって救える命をできるだけ多く救いたいとの思いから、この最新ＣＴなどを使って、メタボリック症候群と診断された人や喫煙習慣のある人、心筋梗塞や脳卒中を患った家族がいる人などを対象に、循環器疾患の早期発見を目指す「心臓血管ドッグ」を先駆的に開設した。
「ハートセンターとしての役割をしっかり心に刻み、地域の患者さんに信頼して頂けるよう努力していきたいと思っています」（ライター／斎藤紘）

TEL／0766-63-1113　Eメール／ hospital@takaoka-minami.jp
診療時間／月～金8:30～11:30　14:00～17:00　土8:30～11:30
定休日／日曜日・祝日・土曜日午後

ホームページ　http://takaoka-minami.nss-h.com/

内科、外科、整形外科、小児科、肛門科、呼吸器科、消化器科、循環器科、脳神経外科、眼科、皮膚科、泌尿器科、リハビリテーション科、歯科、透析センター、薬剤科、放射線科、臨床検査科、栄養科などチーム医療で構成。
2019年3月、「ハローワーク美濃加茂」よりユースエール認定通知書を拝受。
2020年4月12日、宿舎「百日草」前にて。
2018年9月1日、カンボジア日本技術大学開校式で
石郡英一学長とプノンペンにて。

理事長・院長・関西医大臨床教授　野尻眞 さん
1975年関西医科大学卒。岐阜大学医学部附属病院や公立病院で勤務医を経験後、父親が創立した『白川病院』に入職。1980年に理事長、1982年に院長に就任。日本外科学会専門医、日本消化器外科学会、日本温泉気候物理医学会認定温泉医、日本東洋医学会専門医、日本園芸療法学会副理事長。

超高齢社会の日本式介護法伝授
新型コロナの感染症対策も

　風光明媚な岐阜県白川町に全国でも珍しい医療と福祉を融合させた理想郷『しらとぴあ』を形成して74年の歴史を刻む『白川病院』に２０２０年春、介護技術などを学ぶ外国人技能実習生5人が入り、病棟やデイケア施設で実地研修を始めた。国際交流の一環として外国人技能実習生の受け入れを決意した理事長で院長の野尻眞さんは、受け入れ体制の整備に心を砕き、研修ぶりを温かく見守る。
　野尻さんは、２０１７年に専務理事と同病院でミャンマー出身のヘルパーを勤める職員をミャンマーに派遣したほか、２０１８年にカンボジアの首都プノンペンのカンボジア日本技術大学の「介護は哲学」と考える石郡英一学長がアセアン地域初の介護4年制大学を開校した。開校式には野尻さん自身も出席して、日本式介護を目指す若人たちの状況を把握し、外国人技能実習生として受け入れる準備を進めてきた。
　２０１９年3月には、厚生労働省が認定するユースエール認定企業に岐阜県全企業で8番目、東海3県の医療法人で初認定され、職員満足度が上昇してきている。
　２０２０年に、日本語能力試験で基本的な日本語を理解することができるＮ4のレベルが確認されたミャンマー人3人とカンボジア人2人。野尻さんは、ミャンマー出身のヘルパーを「経営企画室海外人材教育担当」に任命したほか、漢字すべてにルビを振り、図や絵を取り入れたテキストブックも作成させるなど指導体制を整えた。5人はその下で、日本語や生活の仕方・介護技術・超高齢社会の生き方・日本の文化など学んでいる。新型コロナ対策で全世界が苦闘している最中でもあり、マスクの着用や手洗い・うがい・患者対応の仕方など感染症対策も指導した。5人は5年間学び、「介護福祉士」の資格を取得して帰国し、教官になったり、介護施設の運営をしたりするのが夢だという。
「30年前に日本が北欧の福祉事業をモデルとしたように、現在は東南アジアから超高齢社会の日本の介護技術や日本の文化を学びに来ています。日本がモデルに選ばれたことの期待に沿えるよう我々も日々研鑽を重ね、日本人が尊敬され、愛される民族になるためには今何をすべきか、何を目指すべきか問われる毎日です」
　コロナ禍は、病院が予定していた5人の歓迎会も中止に追い込んだが、代わりに野尻さんはカンボジアの1人が20歳の誕生日だった5月2日に、5人を自宅に招いて手巻き寿司と手作りの各国料理が加わり、持てなしたという。
（ライター／斎藤紘）

TEL／0574-72-2222　Eメール／ shirakawahp5770@yahoo.co.jp

ホームページ　http://www.shirakawahp.com/

診察室。
受付（入り口の絵画は、患者さんに描いていただき、毎月変わる）
点滴室。エコー機器。
レントゲン機器。顕微鏡。

院長　柏村琢也 さん
大学病院血液内科で白血病などの治療に当たった後、総合病院の内科部長として総合内科全般に携わる。産婦人科病院での感染症治療経験を経て『オーク内科クリニック』開院。医学博士。インフェクションコントロールドクター。

がんの早期発見に重き
親身に受診者と向合う

　太い根を張り、大きく枝葉を伸ばす樫の木。その木陰で多くの人たちが憩い、癒されていく。そんな場所でありたいという思いと自身の名前にちなんで命名したという『オーク内科クリニック』の院長柏村琢也さんは、地域住民の多様な疾患に対応する、かかりつけ医的な存在だ。白血病に関係する遺伝子の研究で医学博士の学位を取得し、感染症や感染制御、院内感染対策に精通したインフェクションコントロールドクター（ＩＣＤ）の資格も持つが、「地域医療の段階で異状が見つかれば、それだけ早く良い医療を施せる」と独立開業、親身に受診者と向き合う診療姿勢で信頼を集めてきた。
「大学を卒業した後、白血病や悪性リンパ腫などの血液腫瘍を専門とする血液内科からスタートして、骨髄移植などもたくさん行いました。医療は日進月歩で進化し、多くの治療の選択肢があるものの、救うことができない場合もあるのです。特に白血病も含めてがんに関しては治療が難しいケースがあります。現在のがん治療は治療後の5年生存率ですら１００％を確保できていません。だったらもっと早い段階でがんを見つければいいのではないか。白血病が見つかれば、大学病院の血液内科を紹介されますが、それ以前の地域医療の段階で異状が見つけることができれば、それだけ早く良い医療を施せます。一般内科の診療の中でそのための医療をするというのも医師として進むべき道ではないかという気持ちが芽生え、開業へとつながっていきました」
　柏村さんは、基幹病院の内科、産婦人科などを経験した後、同クリニックを開院、専門知識と経験を生かして、がんなどの重い疾患の早期発見に努めながら、風邪やインフルエンザなどの一般的な疾患から子どもの喘息などのアレルギー疾患、高血圧や糖尿病などの生活習慣病の治療、妊婦や授乳中の母親の診療などに取り組み、地域住民の健康を支えている。
「患者さんからじっくり時間をかけて主訴やそれ以外の気になることなどをお聞きし、診断や治療につなげています。検査でも無理強いはせず、メリットとデメリットもお伝えし、いくつか治療法がある場合は、優先順位はつけますが、納得尽くで診療を進めていきます」
（ライター／斎藤紘）

TEL／049-256-0011

院長　惠谷秀紀 さん
和歌山県立医科大学卒。大阪大学医学部付属病院、国立病院機構大阪医療センターなどを経て、2014年、『OBPクリニック』院長。日本内科学会総合内科専門医。日本脳卒中学会、日本循環器学会専門医。日本医師会認定産業医。

病院に劣らぬ検査体制
生活習慣病などを予防

　超高齢社会を迎えた日本では、医療費の増加要因となる後期高齢者の高頻度、長期間の入院の抑制は喫緊の課題だ。この状況を背景に、「高齢になる前の中高年の時期に生活習慣病などの疾病の早期発見、早期管理がこれまで以上に重要」と、健診業務など予防医学や事業所を対象にした産業医活動に積極的に取り組んでいるのが大阪市の『ＯＢＰクリニック』だ。院長の惠谷秀紀さんは、地域の他の医療機関と連携して機能分担を行いながら時代の要請に応える質の高い医療を提供し、地域医療に貢献することを目指す。
　同クリニックは、国立循環器病センターや大阪大学医学部附属病院などの医療機関との連携の下で１９９１年に大阪ビジネスパークの高層ビル内に開設された。内科医師3人と放射線科医師1人が常駐、ドック診察室をはじめ、胸部Ｘ線撮影室、胃Ｘ線撮影室、マンモグラフィー検査室、ＣＴ撮影室、婦人科診察室、超音波検査室、肺機能検査室、心電図検査室、胃内視鏡室、眼圧･眼底検査室など病院並みの検査設備を備え、多様な疾患に対応する。
　健診業務は、日帰り人間ドックから生活習慣病健診、定期健康診断、雇入時健康診断、婦人科健康診断に加え、頭部や胸部、腹部、大腸、内臓脂肪測定などのＣＴ検査、心臓や頸部血管、甲状腺、前立腺などの超音波検査、ピロリ抗体検査、骨塩定量検査、腫瘍マーカー検査などのオプション検査まで幅広いメニューを揃える。外来診療でも胃がんや大腸がん、乳がん、甲状腺がんなどの早期発見、糖尿病の管理、脳梗塞や脳出血の予防などに力を注ぐ。乳腺外来や甲状腺外来も擁する。産業医活動は、事業所の労働者を対象に日常的な健康状態を的確に把握し、健康を損なうことのないように健康を管理する。
「２０２５年に団塊の世代が後期高齢者となり、超高齢化時代に突入すること、労働者を取り巻く職場環境が急速な技術革新などによって著しく変化し、脳血管疾患や虚血性疾患による突然死、生活習慣病などの慢性疾患が増えていること、これらにいかに対応するかは医療機関の眼前にある切実な課題です。健診業務と産業医活動はこうした課題に応えるもので、その重要性について理解が広がるよう努力を重ねていきたいと思っています」
（ライター／斎藤紘）

TEL／06-6941-8693（外来受付） 06-6941-8687（健診受付）

ホームページ　https://www.obp-clinic.jp/