Web担当者向けに多くのセミナーの講師を務める。
代表取締役
石原強 さん
東京造形大学卒。大手印刷会社のインターネット部門を経て複数のWebインテグレーターでWebプロデューサー、マーケティングコンサルタントなどを経験。2019年5月『株式会社アーチャレス』設立。
代表取締役
石原強 さん
東京造形大学卒。大手印刷会社のインターネット部門を経て複数のWebインテグレーターでWebプロデューサー、マーケティングコンサルタントなどを経験。2019年5月『株式会社アーチャレス』設立。
デジタルマーケティングの力証明
戦略策定から成果の分析まで支援
戦略策定から成果の分析まで支援
大企業でのWeb活用を牽引
企業の意識変革を促す
「企業のＷｅｂに対する意識を変えたい」
デジタルテクノロジーを活用した企業のマーケティング支援を主業務に掲げる『株式会社アーチャレス』代表取締役石原強さんの強い思いだ。
２０１９年に設立された同社の支援業務では、マーケティングの課題抽出、デジタルマーケティングの戦略策定、Ｗｅｂサイト設計・構築、コンテンツ制作、マーケティングオートメーション導入、オンラインマーケティングの実行支援と成果分析、要員のコーチングまでカバーする。
「オンライン上の対応の優劣が企業の業績を左右する時代なのに、Ｗｅｂサイトをビジネスで有効活用できていない企業が少なくありません。オンラインで集客し、非対面のコミュニケーションで信頼関係を構築し、効果的なタイミングを見計らって購入に導く。これまでよりも成約率が高い営業活動を実現するのがデジタルマーケティングの手法です。このことを多くの経営者に知ってもらい、いち早く自社のビジネスに取り入れていただきたいと思っています」
（ライター／斎藤紘）
企業の意識変革を促す
「企業のＷｅｂに対する意識を変えたい」
デジタルテクノロジーを活用した企業のマーケティング支援を主業務に掲げる『株式会社アーチャレス』代表取締役石原強さんの強い思いだ。
２０１９年に設立された同社の支援業務では、マーケティングの課題抽出、デジタルマーケティングの戦略策定、Ｗｅｂサイト設計・構築、コンテンツ制作、マーケティングオートメーション導入、オンラインマーケティングの実行支援と成果分析、要員のコーチングまでカバーする。
「オンライン上の対応の優劣が企業の業績を左右する時代なのに、Ｗｅｂサイトをビジネスで有効活用できていない企業が少なくありません。オンラインで集客し、非対面のコミュニケーションで信頼関係を構築し、効果的なタイミングを見計らって購入に導く。これまでよりも成約率が高い営業活動を実現するのがデジタルマーケティングの手法です。このことを多くの経営者に知ってもらい、いち早く自社のビジネスに取り入れていただきたいと思っています」
（ライター／斎藤紘）
株式会社 アーチャレス
TEL／03-4500-8820 Eメール／contact@archeress.co.jp
ホームページ https://www.archeress.co.jp/
代表取締役
永原宏紀 さん
同志社大学卒。在学中に企業インターンでWebアプリ開発などエンジニア経験を積む。FA機器を扱うキーエンスの営業職で事業部全国1位となる。その後、実父が経営するシステム会社で新規営業から販売促進など幅広い業務を経験して独立。『株式会社ネクスタ』として起業。
永原宏紀 さん
同志社大学卒。在学中に企業インターンでWebアプリ開発などエンジニア経験を積む。FA機器を扱うキーエンスの営業職で事業部全国1位となる。その後、実父が経営するシステム会社で新規営業から販売促進など幅広い業務を経験して独立。『株式会社ネクスタ』として起業。
製造現場の手書きやエクセル管理をシステム化
低価格なクラウド型サービス
低価格なクラウド型サービス
製造現場の知見生かす
中小企業でも簡単システム導入
製造現場の手書きやエクセル管理などの非効率でアナログな作業を安価にシステム化できる『株式会社ネクスタ』のクラウドサービス『スマートＦ』が評判だ。代表取締役永原宏紀さんは、工場向けＦＡ機器メーカーのキーエンスで多数の製造現場の知識と営業ノウハウを身につけた。その後、システムの受託開発で２００以上の工場にシステム導入で現場の改善を行い、それらで蓄積された知識とノウハウを基に、導入のしやすさ・使いやすさを徹底的に考えて開発されたのが『スマートＦ』だ。 『スマートＦ』は、現在も機能が追加されており、最終的には生産管理、在庫管理、設備管理、品質管理、ＢＩツールと、1つのシステムで製造現場のあらゆる業務管理・見える化が推進される。自社に必要な機能だけを選んで月額数万円から導入ができ、徐々に後から機能を追加していくことも可能。そのため、スモールスタートでのシステム導入が実現。
「これまでシステム導入コストが高すぎたことと、機能が多く使いにくいシステムが、中小企業のシステム導入の壁になっていました。この課題を克服したのが『スマートＦ』です。このシステムの潜在需要は大きいと考えています」
（ライター／斎藤紘）
中小企業でも簡単システム導入
製造現場の手書きやエクセル管理などの非効率でアナログな作業を安価にシステム化できる『株式会社ネクスタ』のクラウドサービス『スマートＦ』が評判だ。代表取締役永原宏紀さんは、工場向けＦＡ機器メーカーのキーエンスで多数の製造現場の知識と営業ノウハウを身につけた。その後、システムの受託開発で２００以上の工場にシステム導入で現場の改善を行い、それらで蓄積された知識とノウハウを基に、導入のしやすさ・使いやすさを徹底的に考えて開発されたのが『スマートＦ』だ。 『スマートＦ』は、現在も機能が追加されており、最終的には生産管理、在庫管理、設備管理、品質管理、ＢＩツールと、1つのシステムで製造現場のあらゆる業務管理・見える化が推進される。自社に必要な機能だけを選んで月額数万円から導入ができ、徐々に後から機能を追加していくことも可能。そのため、スモールスタートでのシステム導入が実現。
「これまでシステム導入コストが高すぎたことと、機能が多く使いにくいシステムが、中小企業のシステム導入の壁になっていました。この課題を克服したのが『スマートＦ』です。このシステムの潜在需要は大きいと考えています」
（ライター／斎藤紘）
株式会社 ネクスタ
TEL／06-6539-5505 Eメール／web-sales@nexta-fa.co.jp
ホームページ https://nexta-fa.co.jp/
❶『オートンNFS-1020』
❷『オートンNFS-850』
❸『ビク抜機』
❹『サックマシン（自動製函機）』
代表取締役
青山和弘 さん
埼玉県草加市出身。学業終了後、アルバイトを経てIT企業に就職。その後に、父の営む家業に入り、印刷業界でのキャリアをスタート。長らく父の元で経験を積み、1997年、同社を起業。以来、約20年、地域に根ざした事業を継続している。
❷『オートンNFS-850』
❸『ビク抜機』
❹『サックマシン（自動製函機）』
代表取締役
青山和弘 さん
埼玉県草加市出身。学業終了後、アルバイトを経てIT企業に就職。その後に、父の営む家業に入り、印刷業界でのキャリアをスタート。長らく父の元で経験を積み、1997年、同社を起業。以来、約20年、地域に根ざした事業を継続している。
型起こしから成形まで
印刷紙器をていねいに製造
印刷紙器をていねいに製造
職人のこだわりを胸に
磨き抜いた技で紙器製造
印刷紙器は、板紙と呼ばれる厚紙などに印刷を施し、組み立ててできあがっている箱のことで、多くの商品の包装箱として利用されている。『有限会社和生パック』は、創業から約20年あまり、この印刷紙器の加工製造・販売を行ってきた。同社では、抜き型を起こして資材を型抜きし、抜き上がったものを貼付けして箱を製造している。大ロットはもちろん、小ロットの受注も受け付けている。代表取締役青山和弘さんは、「私は職人で、仕事にはこだわりがあります。また、納期も大切にしてきました。そんな姿勢も信用していただけたのかなと思います」と、長く続けてこられた理由を語る。製造する機械は進化してきたが、「紙は生きている。梅雨時や乾燥する時期など、季節や天候で気を使う必要があります。機械が進化しても、人の手はまだ不可欠ですね」という。品物を包む紙という業種は、商品流通にはなくてはならないものだ。その重要性が広く認知され、若い人たちが集まってくれることを願っていると、青山さんは語った。
（ライター／ナガノリョウ）
磨き抜いた技で紙器製造
印刷紙器は、板紙と呼ばれる厚紙などに印刷を施し、組み立ててできあがっている箱のことで、多くの商品の包装箱として利用されている。『有限会社和生パック』は、創業から約20年あまり、この印刷紙器の加工製造・販売を行ってきた。同社では、抜き型を起こして資材を型抜きし、抜き上がったものを貼付けして箱を製造している。大ロットはもちろん、小ロットの受注も受け付けている。代表取締役青山和弘さんは、「私は職人で、仕事にはこだわりがあります。また、納期も大切にしてきました。そんな姿勢も信用していただけたのかなと思います」と、長く続けてこられた理由を語る。製造する機械は進化してきたが、「紙は生きている。梅雨時や乾燥する時期など、季節や天候で気を使う必要があります。機械が進化しても、人の手はまだ不可欠ですね」という。品物を包む紙という業種は、商品流通にはなくてはならないものだ。その重要性が広く認知され、若い人たちが集まってくれることを願っていると、青山さんは語った。
（ライター／ナガノリョウ）
有限会社 和生パック
TEL／048-931-3186 Eメール／048-931-3351
代表取締役
友生（ともの）荘一 さん
2017年10月『ピーエスエス株式会社』設立。『密漁監視･海上防犯システム』の開発、販売、『イーバックチェア』『不燃ハードケース』『スモークフード』『感染症防護対策キット』などの防災商品販売事業展開。
友生（ともの）荘一 さん
2017年10月『ピーエスエス株式会社』設立。『密漁監視･海上防犯システム』の開発、販売、『イーバックチェア』『不燃ハードケース』『スモークフード』『感染症防護対策キット』などの防災商品販売事業展開。
災害時に活躍する防災用品評判
震災経験などから有効と見極め
震災経験などから有効と見極め
防煙フードや防護服
持ち運びソーラーも
様々なセキュリティシステムで社会貢献を目指す『ピーエスエス株式会社』の社長友生（ともの）荘一さんが、過去の震災経験などから防災に有効と見極め、メーカーと交渉して販売する防災用品が評判だ。
ワタベ製『防煙フード型マスクライフキーパーＳ』は、火災時の煙から目と呼吸を守り、避難するときに、開封後、空気を入れ、かぶり、ひもを引くだけの3ステップで使える防煙フード。リュースできることも優れた点だ。コーケンメディカル製『イーバックチェア＋弊社耐熱ハードケース』は、上層階から階段を使用し、要救援者を安全にリレーションで運び出すことができる。いざ使うときまで耐熱ケースでイーバックチェアも守れる。ナベル製『Bella-Solar 持ち運び式ソーラー』は、災害時に、スマホや電池、ＬＥＤライトなどへ充電可能な軽量で持ち運べるソーラーパネルで、発電･充電容量の選択も可能。無電化地域で活躍する。アゼアス製『感染症防護キットＰＳＳ』は、鳥インフルやテロ対策キットとして備蓄しておけば安心な特殊選択パック。
（ライター／斎藤紘）
持ち運びソーラーも
様々なセキュリティシステムで社会貢献を目指す『ピーエスエス株式会社』の社長友生（ともの）荘一さんが、過去の震災経験などから防災に有効と見極め、メーカーと交渉して販売する防災用品が評判だ。
ワタベ製『防煙フード型マスクライフキーパーＳ』は、火災時の煙から目と呼吸を守り、避難するときに、開封後、空気を入れ、かぶり、ひもを引くだけの3ステップで使える防煙フード。リュースできることも優れた点だ。コーケンメディカル製『イーバックチェア＋弊社耐熱ハードケース』は、上層階から階段を使用し、要救援者を安全にリレーションで運び出すことができる。いざ使うときまで耐熱ケースでイーバックチェアも守れる。ナベル製『Bella-Solar 持ち運び式ソーラー』は、災害時に、スマホや電池、ＬＥＤライトなどへ充電可能な軽量で持ち運べるソーラーパネルで、発電･充電容量の選択も可能。無電化地域で活躍する。アゼアス製『感染症防護キットＰＳＳ』は、鳥インフルやテロ対策キットとして備蓄しておけば安心な特殊選択パック。
（ライター／斎藤紘）
ピーエスエス 株式会社
TEL／078-811-2773 Eメール／soichi.t-8319@r8.dion.ne.jp
ホームページ https://sea-security.jp/
代表取締役社長
倉田潤 さん
東京大学法学部卒。警察庁入庁。同庁交通局交通企画課長、兵庫県警本部長などを経て、同庁交通局長を最後に退官。2015年、『株式会社日本緊急通報サービス』代表取締役社長に就任。
倉田潤 さん
東京大学法学部卒。警察庁入庁。同庁交通局交通企画課長、兵庫県警本部長などを経て、同庁交通局長を最後に退官。2015年、『株式会社日本緊急通報サービス』代表取締役社長に就任。
一刻を争う救命救急の初動を支える
緊急機関接続インフラの充実を誓う
緊急機関接続インフラの充実を誓う
つながるクルマ時代の
最優先のテーマと認識
「交通事故から少しでも多くの命を救う」
自動車乗車中の事故発生を緊急に通報するサービス『ＨＥＬＰＮＥＴ（ヘルプネット）』を提供する『株式会社日本緊急通報サービス』は、２０１９年9月創立20周年を迎え、代表取締役社長倉田潤さんは、減少傾向にあるとはいえ、なお毎年約３０００人以上もの方々が交通事故によって亡くなっている日本の現状を踏まえ、全国の救援機関の指令台に緊急通報を直接つなぐことのできる国内唯一のインフラのさらなる充実と利用拡大に決意を新たにした。
『ＨＥＬＰＮＥＴ』は、事故発生時、エアバッグ連動による自動発報、専用ボタンやカーナビからの通報をＨＥＬＰＮＥＴオペレーションセンターで受信し、正確な位置情報や車両情報を確認、センターから連絡を受けて救急車やパトカー、ドクターヘリが急行して救助に当たる仕組み。
「つながるクルマの時代、一番早く正確につなぐ必要があるのは、救命救急のための緊急通報です。現在、２００万人超の方が『ＨＥＬＰＮＥＴ』を利用できますが、日本国内のすべての車が緊急時に利用できるよう、緊急通報に関心を持つあらゆる組織やセクターとの連携を拡大していきます」
（ライター／斎藤紘）
最優先のテーマと認識
「交通事故から少しでも多くの命を救う」
自動車乗車中の事故発生を緊急に通報するサービス『ＨＥＬＰＮＥＴ（ヘルプネット）』を提供する『株式会社日本緊急通報サービス』は、２０１９年9月創立20周年を迎え、代表取締役社長倉田潤さんは、減少傾向にあるとはいえ、なお毎年約３０００人以上もの方々が交通事故によって亡くなっている日本の現状を踏まえ、全国の救援機関の指令台に緊急通報を直接つなぐことのできる国内唯一のインフラのさらなる充実と利用拡大に決意を新たにした。
『ＨＥＬＰＮＥＴ』は、事故発生時、エアバッグ連動による自動発報、専用ボタンやカーナビからの通報をＨＥＬＰＮＥＴオペレーションセンターで受信し、正確な位置情報や車両情報を確認、センターから連絡を受けて救急車やパトカー、ドクターヘリが急行して救助に当たる仕組み。
「つながるクルマの時代、一番早く正確につなぐ必要があるのは、救命救急のための緊急通報です。現在、２００万人超の方が『ＨＥＬＰＮＥＴ』を利用できますが、日本国内のすべての車が緊急時に利用できるよう、緊急通報に関心を持つあらゆる組織やセクターとの連携を拡大していきます」
（ライター／斎藤紘）
株式会社 日本緊急通報サービス
TEL／03-6435-5289
ホームページ https://helpnet.co.jp/
ステッカー「ヘイトスピーチは許さない」
代表取締役
坂本篤紀 さん
1960年創業の『日本城タクシー株式会社』代表取締役。タクシーを中核事業に貸切バス、観光バス、旅行業、酒販、中古車販売、不動産賃貸事業、オートガスセンター、ペットメモリアルなどの事業をグループとして展開。
代表取締役
坂本篤紀 さん
1960年創業の『日本城タクシー株式会社』代表取締役。タクシーを中核事業に貸切バス、観光バス、旅行業、酒販、中古車販売、不動産賃貸事業、オートガスセンター、ペットメモリアルなどの事業をグループとして展開。
やることは人に優しいことばかり
事業で示すタクシー社長の素顔
事業で示すタクシー社長の素顔
安全性確保計画を遂行
業界の魅力発信に情熱
「ワシ、悪徳社長やからなあ」と口ではいいながら、やることは人に優しいことばかり。『日本城タクシー株式会社』の代表取締役坂本篤紀さんの素顔だ。大阪･住の江を拠点にタクシー、貸切バス、観光バス、旅行業などの事業を展開、この中で、ぶつからないタクシーを目指して自動ブレーキ車導入、インバウンド対策に乗務員外国語研修、知的障がい者などを乗せる場合に備えた乗務員輸送研修、就業規則にＬＧＢＴ差別禁止の追加などを次々に実施、極め付きは「ナチスみたいな連中をのさばらせてはいかんと」と自社所有のタクシーすべての後部窓に、「ヘイトスピーチ、許さない。」と書かれたステッカーを貼りつけ、世を驚かせた。
タクシー事業では、新モデル車を次々に導入したほか、全車両衝突安全ボディー計画と全車自動ブレーキ計画を着々と進めて安全性をアピール。
「〝タクシーは給料安い〟 は随分昔の話。生涯賃金１億５千万円を超す魅力ある業界です。20代から始めたらもっと安定した収入を得ることができます」などと、業界の魅力発信にも情熱を傾ける。
（ライター／斎藤紘）
業界の魅力発信に情熱
「ワシ、悪徳社長やからなあ」と口ではいいながら、やることは人に優しいことばかり。『日本城タクシー株式会社』の代表取締役坂本篤紀さんの素顔だ。大阪･住の江を拠点にタクシー、貸切バス、観光バス、旅行業などの事業を展開、この中で、ぶつからないタクシーを目指して自動ブレーキ車導入、インバウンド対策に乗務員外国語研修、知的障がい者などを乗せる場合に備えた乗務員輸送研修、就業規則にＬＧＢＴ差別禁止の追加などを次々に実施、極め付きは「ナチスみたいな連中をのさばらせてはいかんと」と自社所有のタクシーすべての後部窓に、「ヘイトスピーチ、許さない。」と書かれたステッカーを貼りつけ、世を驚かせた。
タクシー事業では、新モデル車を次々に導入したほか、全車両衝突安全ボディー計画と全車自動ブレーキ計画を着々と進めて安全性をアピール。
「〝タクシーは給料安い〟 は随分昔の話。生涯賃金１億５千万円を超す魅力ある業界です。20代から始めたらもっと安定した収入を得ることができます」などと、業界の魅力発信にも情熱を傾ける。
（ライター／斎藤紘）
日本城タクシー 株式会社
TEL／06-6685-2714 Eメール／nihonjou1000@gmail.com
外国車用コンピューターテスターを導入して、様々な国々の高級車にもきめ細やかに対応。外国車愛好家から高い評価を得ている。外国車購入からメンテナンス、買い替えまで、すべての流れを引き受けてくれる。新車から中古車部品まで様々なサポートをしてくれる。
代表
大野俊次 さん
関東運輸局認証の自動車整備工を運営する『ウイルコーポレーション』代表。自動車整備士。車検、法定点検、車検、整備、修理、板金、塗装、パーツ･カー用品販売取付、輸入車･国産車新車販売、中古車販売買取など実施。
代表
大野俊次 さん
関東運輸局認証の自動車整備工を運営する『ウイルコーポレーション』代表。自動車整備士。車検、法定点検、車検、整備、修理、板金、塗装、パーツ･カー用品販売取付、輸入車･国産車新車販売、中古車販売買取など実施。
高精度で良心価格の外車修理
パーツ調達に独自ルート構築
パーツ調達に独自ルート構築
社外品など加工し活用
満足の美しい仕上がり
欧州車や米車の車種ごとのクセや特徴を細部まで頭に叩き込んで蓄積したデータベースを生かした外車の修理、板金塗装で外車愛好家から厚い支持を得ているのが『ウイルコーポレーション』の代表大野俊次さんだ。パーツ調達の独自ルートを持ち、不要な経費をかけないリーズナブルな外車メンテで外車修理は高いという世評にも挑んできた。
「整備工場で外車の修理を断るのは、技術力の欠如のほか部品調達ルートを確保できていないことが大きな理由です。その点、当工場では、フロントガラスなど色々なパーツを独自に築いた入手ルートで仕入れることができますし、予算を抑えたいという要望にも、メーカーの純正品ではない社外品やリサイクルパーツを活用し、各車種の構造に合うように加工を施しながら分解修理にも対応できるのが強みです」
工場に持ち込まれるのはベンツやＢＭＷ、ポルシェ、ボルボ、フォルクスワーゲンなど人気車が多く、大野さんの熟達の技術で機能がアップし、美しく仕上がった愛車の状態にクライアントの満足度は高い。
（ライター／斎藤紘）
満足の美しい仕上がり
欧州車や米車の車種ごとのクセや特徴を細部まで頭に叩き込んで蓄積したデータベースを生かした外車の修理、板金塗装で外車愛好家から厚い支持を得ているのが『ウイルコーポレーション』の代表大野俊次さんだ。パーツ調達の独自ルートを持ち、不要な経費をかけないリーズナブルな外車メンテで外車修理は高いという世評にも挑んできた。
「整備工場で外車の修理を断るのは、技術力の欠如のほか部品調達ルートを確保できていないことが大きな理由です。その点、当工場では、フロントガラスなど色々なパーツを独自に築いた入手ルートで仕入れることができますし、予算を抑えたいという要望にも、メーカーの純正品ではない社外品やリサイクルパーツを活用し、各車種の構造に合うように加工を施しながら分解修理にも対応できるのが強みです」
工場に持ち込まれるのはベンツやＢＭＷ、ポルシェ、ボルボ、フォルクスワーゲンなど人気車が多く、大野さんの熟達の技術で機能がアップし、美しく仕上がった愛車の状態にクライアントの満足度は高い。
（ライター／斎藤紘）
ウィルコーポレーション
TEL／0284-70-0668 Eメール／ tohno@k4.dion.ne.jp
ホームページ http://www.1111-will.com/
年度別受注件数と調査員数のグラフ
代表取締役会長
児玉皓雄（てるお） さん
広島大学大学院理学研究科化学専攻博士課程修了。理学博士。福岡県工業技術センター、大阪工業技術研究所、電子技術総合研究所の所長を務め、エネルギー･環境技術の発展に貢献。退官後、2006年、『株式会社AIRI』設立。
代表取締役会長
児玉皓雄（てるお） さん
広島大学大学院理学研究科化学専攻博士課程修了。理学博士。福岡県工業技術センター、大阪工業技術研究所、電子技術総合研究所の所長を務め、エネルギー･環境技術の発展に貢献。退官後、2006年、『株式会社AIRI』設立。
リタイアした頭脳の活躍の場創出
特許庁発注の先行技術調査に採用
特許庁発注の先行技術調査に採用
高齢者の受け皿を想定
コンサル事業にも活用
特許庁登録調査機関として特許庁が発注する先行技術調査を主業務とする『株式会社ＡＩＲＩ』は、国公立の研究所長を勤め上げた代表取締役会長児玉皓雄さんが超高齢化の中で定年退職した高齢者の受け皿になる場として２００６年に設立した会社。高度な技術知識が求められる仕事の性質から、中部、関西の支社を含め、調査スタッフは大手企業の第一線で活躍した理系のエキスパートばかり３５０人。巨大な頭脳集団を形成している形だ。
「自分は、超高齢社会の真っただ中で事業をやっているという実感があります。人口減少とともに生産年齢人口も減少する中、リタイアした一流のエキスパートがその頭脳を活用して活躍できる場の創出は急務です。当社のスタッフは、平均年齢が60歳。こうした人材を集積した会社組織を運営する当社の試みは、その先駆けと思っています」
同社が行う調査案件は年間約3万6千件にのぼる。このほか民間企業を対象に優秀な人材の能力を最大限活用したコンサルティング事業も展開。企業が抱える知財に関する課題や問題点を解決していく。
（ライター／斎藤紘）
コンサル事業にも活用
特許庁登録調査機関として特許庁が発注する先行技術調査を主業務とする『株式会社ＡＩＲＩ』は、国公立の研究所長を勤め上げた代表取締役会長児玉皓雄さんが超高齢化の中で定年退職した高齢者の受け皿になる場として２００６年に設立した会社。高度な技術知識が求められる仕事の性質から、中部、関西の支社を含め、調査スタッフは大手企業の第一線で活躍した理系のエキスパートばかり３５０人。巨大な頭脳集団を形成している形だ。
「自分は、超高齢社会の真っただ中で事業をやっているという実感があります。人口減少とともに生産年齢人口も減少する中、リタイアした一流のエキスパートがその頭脳を活用して活躍できる場の創出は急務です。当社のスタッフは、平均年齢が60歳。こうした人材を集積した会社組織を運営する当社の試みは、その先駆けと思っています」
同社が行う調査案件は年間約3万6千件にのぼる。このほか民間企業を対象に優秀な人材の能力を最大限活用したコンサルティング事業も展開。企業が抱える知財に関する課題や問題点を解決していく。
（ライター／斎藤紘）
株式会社 AIRI
TEL／03-5443-4757 Eメール／ airiconsulting@airi-ip.com
ホームページ https://www.airi-ip.com/