今の大ヒットはこれだ!! 2024

植木の剪定から
維持・管理までまるごと解決

　樹木の幹や枝は常に成長しており、葉が茂って混み合うと病気の原因となったり、ハチや毛虫などの害虫が集まってくることがあるため、定期的な剪定が必要だ。しかし、木の剪定の知識や技術がなかったり、仕事や家事・育児などで忙しく、時間をとるのが難しい方も多い。
『合同会社vert』は、「生活をより豊かにするグリーンサービス」をコンセプトに、庭の木の剪定や庭の維持・管理、草刈りや消毒、樹木の保護、花壇のお手入れ、ガーデンリフォームなどの悩みをまるごと解決してくれる造園会社。代表の内村春菜さんは、公園や庭園、緑地などの設計・施工のエキスパートである2級造園施工管理の資格を持つ。２０２１年に個人事業主として活動をはじめ、２０２３年に『合同会社ｖｅｒｔ』を設立。造園業界では珍しい女性代表として、女性ならではの視点による繊細なデザインや細部まで配慮されたきめ細やかなサービスが特長。よりよいサービスに繋げるために日々トレーニングを欠かさず行い、技術力は常に進化を続けている。
　昔ながらの技術を大切にしつつも最新の作業用機械を使用した丁寧でスピーディーな作業は、県内トップクラスの実力と定評がある。若さと豊富な知識、確かな技術力でお客様の庭のイメージや具体的な要望に寄り添った庭を作り上げている。
　また、新たな庭を作ったり、ガーデンリフォームなども得意としており、花や木、草の組み合わせを考えながらも和風や自然風、洋風などお客様の庭のイメージ、土地の形や特長、建物の外観なども考慮したうえで美しい庭が実現するようデザインする。
　定期的なメンテナンスや芝生の管理、除草、草刈り、消毒作業などをトータルで依頼することもできるので、庭を常にきれいなまま維持することも可能。戸建て住宅をもつ個人のお客様だけでも年間１００件を越える依頼があり、高い顧客満足度が高い技術力と迅速で細部まで丁寧な作業を裏付ける。この他、大規模工場の除草作業や観光施設の樹木伐採作業、企業の芝張りや防草シートの施工など多くの実績がある。施工後も見据えた管理がしやすく、居心地の良さも重視したデザインと柔軟な対応で快適で楽しいガーデンライフを実現する。
（ライター／彩未）

TEL／080-3977-7550　
Eメール／harunauchimura@g-reach.net
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https://vert-kumamoto.com/

有用微生物群ＥＭ菌を利用
日中で特許を取得した技術

　畜産動物の排せつ物は、悪臭や水質汚染といった環境問題の発生要因となる一方で、土壌改良資材や肥料としての利用価値が大きい貴重なバイオマス資源でもある。この二つの側面に着目し、特許技術などを活用して成果を上げているのが、茨城県神栖町で養豚業を営む『野口ファーム』代表の野口昭司さんだ。環境問題に対する取り組みの象徴が、「畜産動物の排尿処理方法」の開発。２０１３年に日本で、15年には養豚王国中国で特許を取得した画期的な技術だ。有機物を分解する有用微生物群ＥＭ菌を利用する。
　この技術の仕組みは、養豚場の場合、空き地に穴を掘り、ビニールシートを敷いて2個の水槽を作り、排尿を集めて、ＥＭ細菌と共に第一処理槽に導き、水中エジェクターポンプで攪拌させて尿の初期浄化を進行させる第一浄化工程と、この初期浄化尿と槽内の浮遊汚泥を第二処理槽に導き、水中エジェクターポンプで攪拌させ、ＥＭ細菌を増殖させて尿の最終浄化を進行させる第二浄化工程、最終浄化尿を取り出す浄化尿排出工程とから成る。排尿処理槽は、ユンボなどの一般的な掘削用の建設機械と防水施工されるシート地の組み合わせで簡単に形成することができるという。
　ＥＭ菌は、培養水と糖蜜、水道水を熱帯魚を飼育するサーモスタット付きの水槽に入れ、その周りに水を張り36℃に設定、4日間で培養液が完成する。浄化した後の排尿の検査では、生物化学的酸素要求量が基準の16分の1、窒素含有量は5分の1と水質汚濁防止法の排水基準を大幅に下回った。また、施工コストも処理槽がコンクリート構造物で地中深くに埋設された本格的な浄化処理施設の4千万円の約10分の1の４００万円程度で済むという。
　畜産動物の排せつ物のバイオマス資源化では、野口さんは処理槽に沈殿した汚泥を液肥として利用するほか、排せつ物の堆肥化にも取り組んできた。その堆肥は、家畜排せつ物の適正な管理とその有効利用に努める畜産農家を顕彰する茨城県畜産協会と茨城県堆肥利用促進協議会主催の茨城県堆肥コンクールの養豚部門で、適度な水分を含み，官能評価と成分評価とのバランスがとれた堆肥として最優秀賞を受賞しただけでなく、特別賞として茨城県農林水産部長賞が授与された。
（ライター／斎藤紘）

FAX／0299-92-3167

継続的な収入確保を後押し
ＩＴ導入補助金で負担軽減

　農家や個人事業主の顧客管理や販促をＩＴ技術で支援し、喜ばれているのが、『株式会社ガンズシステム』代表取締役でＩＴシステムエンジニアの岩間崇さんだ。その製品の象徴が個人事業向け顧客管理システム『Green Wood（グリーンウッド）』と果物配送伝票印刷ソフト『ももっちい』。有効性に加え、生産性向上や業務効率化を目指す農家や中小事業者を対象にした経済産業省のＩＴ導入補助金が利用でき、経済的な負担が軽減されるのもユーザーが増える理由だ。
『Green Wood』は、インターネット経由で岩間さんが開発したソフトウェアを利用できるクラウド型サービスで、個人事業主や小規模事業者が顧客リストを管理したり、顧客とのつながりを作ったりする機能で継続的に収入を手に入れることを目的したとしたものだ。パソコン上で『Green Wood』のＵＲＬかＱＲコードでアクセスし、申込フォームに事業所情報を入力、登録し、『Green Wood』のトップ画面が表示されればインストールが完了する。
　操作は、ログイン画面から入り、顧客情報や受注情報などを入力すれば、顧客一覧の出力、受注履歴の確認、注文金額や消費税の自動計算、請求書や納品書、領収書の作成、ハガキ宛名シールの印刷、メールの送信などができるようになる。オプションでＰＯＳ（販売時点情報管理）機能の導入支援や保守サポートも受けられる。
『ももっちい』は、品物や届け先などの登録、運送会社ごとの配送伝票の作成、伝票一括印刷、宛名シール印刷、はがき宛名印刷など多様な機能を持つソフト。これを活用する「配送伝票代行サービス」では、農家から受け取った顧客データを岩間さんがパソコンで入力、配送伝票を印刷し、販促用のチラシやダイレクトメールの作成も代行する。料金は初年度の費用５万円、それ以降は年1万円で、初年度のデータ入力５００件、それ以降毎年20件までは無料。無料分を超えた場合は1件に付き50円、配送伝票は毎年１０００枚まで印刷する。
　岩間さんは、自分で配送伝票を印刷したい山梨県笛吹市近隣の農家向けに『ももっちい』を設定サポート付きで5万円で販売、代金が4分の1になるＩＴ導入補助金の申請も支援する。
　また岩間さんは、『Green Wood』『ももっちい』の両方をクラウド化した。
（ライター／斎藤紘）

TEL／090-7705-9350　
Eメール／t-iwama@gunssystem.com

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難問も解きほぐす緻密調査
遺言の執行者に就任し支援

「相続といっても抱えている問題は多種多様。解決のための選択肢も一つではありません。相談者様にとってベストな形で解決できるよう対応します」
『司法書士行政書士オフィスウェールム』代表の平木康嗣さんが主要業務の『相続のワンストップサービス』で貫くスタンスだ。法律上の手続きと行政手続きの専門家である二つの国家資格に加え、他の士業との協業体制も生かし、相続の難問を最善の着地点に導いてきた。
　平木さんは、司法書士の業務を「他人の事業の経営、他人の財産の管理若しくは処分を行う業務」と規定した司法書士法施行規則に基づき、遺産管理人として取り組む相続案件は、生前対策から遺産承継遺言書作成と遺言執行、遺産分割協議、不動産登記・相続登記、相続放棄、事業承継、家族信託、成年後見、空き家問題、保険金の請求、預金口座の解約、株式等証券の換価手続きなどまで多岐にわたるが、複雑な案件も周到、緻密に処理する。その典型例が「会ったことのない相続人との遺産分割協議」についての相談の対応だ。
「亡くなった夫の前妻との間に子がいると聞いたことがあるものの、名前も行方もわからないケースでの遺産相続のご相談でしたが、当オフィスでは戸籍を収集して調査し、前妻との子の所在を確認、依頼者の近況などに遺産目録を添えて郵送しました。その子から連絡があり、遺産分割協議の手続きについて説明したところ、相続財産はすべて依頼者に相続してもらうとの意思を表明したため、その内容の遺産分割協議書を作成し、解決することができました」
　高齢化に伴って、終活の遺言書に関する相談が増えているという。
「遺言書は、被相続人が自分の意思で財産を分配できるのが利点ですが、遺言で財産を何人かの受遺者に遺贈したり、換価処分して相続人に分配したり、遺言書に書かれた内容を実現するためには様々な手続きが必要になります。当オフィスでは、遺言執行者に就任してこれらの手続きを支援することができます」
　平木さんは、不動産登記法の改正で２０２４年4月から義務化された相続不動産の登記についても、法務局での手続に必要な被相続人や相続人全員の戸籍謄本などの証明書を収集したりして適切に登記できるように支援する。
（ライター／斎藤紘）

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Eメール／support1@office-verum.jp

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Amazonの特許が代表例
新規性と進歩性が不可欠

「経済活性化に不可欠」と政府が支援に乗りだしたスタートアップ。「その武器の一つになるのがビジネスモデル特許です」と指摘するのは『弁理士法人オリーブ国際特許事務所』所長の藤田考晴さんだ。その理由などについてお聞きした。

― ビジネスモデル特許とはどのようなものですか。
「ビジネスモデル特許とは、ビジネスモデルそのものではなく、ビジネスモデルを実施する際の技術的な工夫についての特許です。ビジネスモデル自体が特許になるという訳でないことに注意して下さい。ビジネス方法がＩＴＣ（Information and Communication Technology:情報通信技術）を利用して実現された発明である場合に、特許として保護されうるということです。そこで、特許庁では、「ビジネス関連発明」という用語を用いてビジネスモデル特許とは区別しています。例えば、デリバリーサービス自体は特許の対象になりませんが、効率的に配達するためのソフトウェアは特許になる可能性があるということです。ビジネスモデル特許は市場への他社の参入を阻止したり、融資や投資が受けやすくなったり、いろいろなメリットがあります」

― スタートアップの武器になるとはどういう意味ですか。
「スタートアップとは、ＧＡＦＡに代表される米国のＩＴ企業のように、新しいビジネスを創り出し、短期間で急成長を遂げる企業を指しますが、ビジネスモデル特許の最初の例の一つがAmazonのワンクリック特許です。ＷＥＢ通販で顧客が一度個人情報を登録すれば、後は1クリックで購入できる仕組みです。小さな書店だった同社が世界的企業になったのは、ユーザーの利便性を高めたこの技術的な工夫を武器に他社に対して優位性をもってビジネスを進めたことが大きいといわれています」

― 国内でビジネスモデル特許に該当する発明はありますか。
「代表的な例では、銀行口座振込システム、チケット発券システム、レンタル商品返却システム、会計処理システム、ステーキ提供システム、地図広告連動システムなどがあります」

― ビジネスモデル特許を取得する上で留意すべき点は。
「ビジネスモデル特許は他の発明技術と同じように特許庁に出願して審査を受けなければなりませんが、新規性だけではなく、進歩性を有するものでなければ特許は認められません。また特許出願から1年6カ月が経過すると発明の内容が公開されてしまいますので、特許が認められなかった場合は、他社にアイデアを奪われる恐れがあります。従って、他社に知られては困るようなノウハウなどは出願書類に記載しないように十分に注意を払う必要があります。特許出願の専門家である弁理士はその点を心得ていますので、相談することをお勧めします」
（ライター／斎藤紘）

TEL／045-640-3253　
Eメール／olive@olive-pat.com

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http://www.olive-pat.com/

少数精鋭の頭脳集団を牽引
顧客企業との意思疎通重視

「今後ますますアップする世の中の変遷スピードのサイクルに追いつけるシステム構築の事前相談から完成後のアフターケアまで、お客様と直接交わすコミュニケーションを通じてマン･ツー・マンでお付き合いします」
　ＩＴに精通した少数精鋭の頭脳集団、『株式会社イフ』代表取締役の福井乙人さんが２００５年の創業以来貫いてきた事業運営のスタンスだ。システム開発を請け負ったクライアントは大手企業から通信情報業界やエネルギー業界の企業、遊技機メーカーまで多岐にわたるが、ただシステムを開発するだけでなく、「人」の視点を重視し、業務の高密度化、効率化を求める経営者や管理職とシステムの維持管理を担うエンジニアやデータの入力などを担当するスタッフそれぞれが納得できるバランスの取れたシステム構成で信頼を得てきた。
「これからの世の中、日々進化し変貌する事業環境の変化に対応したフレキシブルな業務形態、情報系システムの構築は企業にとって欠かせない資産です。当社は、企業の長期、短期ビジョンにマッチした要件定義から基本設計に至る周到なシステム企画を提供しますが、このプロセスで大事にしているのが、経営戦略上、経営者がシステムに何を求めているかを的確に把握するコミュニケーションと、システムを運用する担当者の立場に立って使いやすさを追求する姿勢です」
　同社が参画したプロジェクトからその実力が伝わる。ネットワーク機器などの構成や運用情報を管理するシステムで、英国政府が発表したＩＴサービス管理における成功事例をまとめた文献ＩＴＩＬに準拠した情報通信系ネットワークの「構成管理システムの開発及び運用サポート」、商品情報を集める会社とタイアップして商品情報をデータベースにまとめ、マーケティングなどに利用し、順調に顧客数を伸ばすことに貢献した「マーケティングデータベースシステムの開発」、設備のメンテナンスの業務で、独自のアプリケーションなど複数の技術要素を組み合わせたタブレットを使って点検記録などの報告、結果確認などの管理業務を効率化にする「設備管理システムの開発」はその好例だ。
　企業のＩＴパートナーとしてWin-Winの関係を築くのが福井さんの願いだ。
（ライター／斎藤紘）

TEL／03-5725-3188　
Eメール／info@i-fu.co.jp

ホームページ　
http://www.i-fu.co.jp/

一人ひとりの人生に
寄り添った医療

『ビアジェネラルクリニック』の理念は、「一隅を照らす」。はじめはわずかでも少しずつ波及していくことで全体が輝きだすという意味を持つ言葉だ。また、「ビア」にはスペイン語で「道」という意味があり、「一人ひとりの人生という「道」に関わり、笑顔にすることによって、社会全体を笑顔にできるクリニックでありたい」という院長の岡田恭典さんの願いが込められている。
『ビアジェネラルクリニック』では、現在四つの部門に分けて一人ひとりと総合的に向き合う。「美容」では、悩みや要望を丁寧にカウンセリングを行い、その人にあった施術を提案。施術の仕組みやリスクを丁寧に説明した上で、納得した上で施術の同意を貰うため、施術を行わないという選択をする方も少なくないという。勢いで施術をして後悔しないよう、その日施術はできるだけ避けている。本人の好みの形になるように微調整を行いながら施術を行える高い技術力と丁寧なカウンセリングにより、理想の姿になれると高い満足度・リピート率を誇る。「訪問診療」では、メディカルスタッフだけでなく他業種や地域の方ともしっかりと連携して適切な医療を提供する。また、終わりが見えない介護や看護で家族も必死になっているため、家族へのサポートを欠かさずに行っている。在宅医療を希望される患者さんは、人生の最後に安穏を求めている。在宅医療を通して心地よさと安らぎを感じて貰えるよう努めている。「発症リスク検査」では、認知症や心筋梗塞、脳卒中、ガンなどの将来発症する可能性のある病気を予測し、将来について考えたり見通しを立てるきっかけになればと考えている。発症を遅らせるように生活習慣の見直しもできるため、自分自身の負担を軽減するだけでなく、家族やパートナーへの負担軽減にもつながる。「オンライン診療」では、オンラインによる診療や医療相談などを行う。エステサロンや鍼灸院とも医療連携しており、医学知識のアップデートなどに取り組めるようにセミナーなどを開催。また、事故予防への取り組みはもちろん、万が一施術による事故が発生したときの迅速な初期対応の相談や医療介入なども行う。健康なくして笑顔は生まれない。
　四つの部門から一人ひとりが笑顔で居られるよう、過去・現在・未来にしっかりと寄り添う健康総合クリニックだ。
（ライター／彩未）

TEL／070-470-46553

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痛みを感じない沈黙の臓器
ダメージの蓄積で機能低下

「健康診断で肝臓の数値に少しでも異常があれば、放置せず、すぐに専門医に詳しく診てもらって下さい」
　こう警鐘を鳴らすのは、大学病院などで末期の肝臓疾患の症例を数多く見てきた日本肝臓学会認定肝臓専門医である『吉兼内科クリニック』院長の吉兼誠さんだ。肝臓は再生能力が高い臓器だが、ダメージが繰り返されるうちに再生が追い付かなくなり、肝炎や肝硬変、肝がんへと悪化してくリスクが高まるといい、早期の病変の発見と治療が重要と指摘する。
「肝臓は数ある臓器の中で最もサイズが大きい臓器で、痛みを感じる神経がなく、沈黙の臓器と呼ばれています。一発のダメージに強く、壊れても再生しますが、毎日少しずつダメージを受けることがとても苦手で、破壊と再生が繰り返されるうちに傷だらけになり、肝臓の機能は低下していきます。自覚症状が出るのは病気が一定程度進行してからで、異変が出てから検査を受けても、すでに悪化しているということも少なくなく、完治まで時間を要したり、最悪の場合、手遅れになったりします」
　吉兼さんが、肝臓の疾患の治療に力を入れるのは、その役割の大きさからだ。
「肝臓は、臓器の母と称されるほど、大変重要な部分を担っています。貢献分野は500以上にも上りますが、中でも重要なのが、摂取した栄養素が体内に吸収できるように合成、貯蔵、供給する『代謝』、薬や有害物質、アルコールを分解、解毒する『分解・解毒』、腸の消化、吸収に必要な消化液である胆汁をつくる『胆汁の合成』、ウイルスやばい菌、老化した細胞を処理する『免疫機能』の四つの働きで、健康に生きていくうえで、何一つ欠かせない働きをしています」
　肝臓の初期段階の疾患である肝炎の原因は、ウイルス性、アルコール性、脂肪性、自己免疫性、薬物性、遺伝性など様々あるが、遺伝性を除いては、生活習慣の改善や近年の医療環境で完治できる病気になっているという。クリニックで吉兼さんは、Ｂ型肝炎、Ｃ型肝炎、脂肪肝、アルコール性肝障害、肝硬変、自己免疫性肝炎、原発性胆汁性肝硬変、肝臓がんなどの検査、治療に対応するが、症状によっては総合病院などあらゆる医療機関と連携して最善最適の検査や治療方法を提案する。
（ライター／斎藤紘）

TEL／092-554-3500

ホームページ　
http://yoshikane-cl.com/