エキスパート
経営課題を数値化し改善策に導く
30社の経営改革を支援
中小企業が抱える経営課題を解決に導くコンサルティングで業績を伸ばしているのが『Engrant』代表の新井賢治さんだ。人事制度や評価制度、教育制度、人材戦略、早期離職防止対策、職場環境づくりなどサポート対象は多岐にわたるが、経営者に好評なのが、新井さんが独自に開発した『企業力診断サーベイ』だ。企業の強みと弱みを把握できるもので、その結果に基づいて課題改善に向けた計画を立て、社を挙げて実践できるのが支持される理由だ。
「『企業力診断サーベイ』は、企業で働く社員の方々に詳細なアンケートを実施し、企業理念やビジョンを理解し、信頼感や貢献意欲を持って働いているかを表す指標である従業員エンゲージメントに関する様々な質問の答えを数値化し、レーダーチャートとして表示します。感覚的な判断ではなく、数字で状況を把握するのがポイントで、これよって組織の現状や抱えている課題が客観的に診断できるのです」
新井さんが従業員エンゲージメントを重視するのは、給与や賞与、福利厚生、休暇制度など会社から与えられる制度や会社環境に対する従業員の満足度と対比してのことで、満足度が高いことは好ましいものの、会社への貢献度とイコールではないといい、これに対し従業員エンゲージメントは、従業員各自が働く会社の風土や職場環境、仕事内容などを通じて、自社商品やサービス或は、社内の仕組みや制度を推奨しているのか、または批判しているのかが組織的にわかるからだという。企業力診断後、新井さんは課題克服のために取り組むべきタスクを網羅した計画書の作成、その実行を牽引するプロジェクトチームの編成とリーダーとなる社員の選任などもサポートし、経営幹部と社員間のコミュニケーションを活発化させながら、Plan(計画)、Do(実行)、Check(評価)、Action(対策・改善)のPDCAプロセスの循環を通じて全社員の意識改革と行動変容へと導いていく。
新井さんは、大学卒業後、大手清掃用品レンタル企業の営業部長として若手リーダーを統率し毎期110%以上の売上成長を実現したほか、人事採用業務にも携わり、社員の離職率を50%から4%へ改善した実績を生かして、経営コンサルタントとして独立した。これまで新井さんが経営改革を手がけた企業は一都一府一道9県の約30社に上り、その業種も金融、食品加工、解体、小売、人材派遣、製造販売、塗装、住宅販売、電気工事、自動車整備、自動車部品、医療、水産、IT、建材、プラント工事、保育など多岐にわたる。
(ライター/斎藤紘)
気配り経営と女性が働きやすい職場実現
経営者向け啓発活動も
財務の記帳代行と経理事務員の派遣で中小企業や個人事業主などを支えて34年の歴史を刻む『株式会社エンタープライズサービス』代表の藤原久子さんは、明確な経営ビジョンを持ち、社の内外を問わず実践し、クライアントからも社員からも信頼を得てきた経営者だ。経営管理に関する高度の専門知識を駆使して経営の効率化、業績向上、企業文化の創造、成熟化などに貢献するスペシャリストである特定非営利活動法人日本経営士協会認定の経営士の資格も持ち、多角的な視点から企業経営の要諦を語る講演は経営者の視野拡大に寄与してきた。藤原さんの経営ビジョンは、「気配り経営」「社員の為の社員による組織体づくり」「CSR(企業の社会的責任)を果たす体制の構築」「プロフェッショナルな人財の育成」「穏やかな魅力の発信」だ。このうち「気配り経営」は同社の事業の目的から真意が伝わる。
「企業経営者の本来の業務は、将来を見据えて経営を推し進めていくことだと思います。しかし、小規模の企業や創業直後の企業は人員的な余裕もなく、経営者の皆様は忙しくて細かなところまで手が回らないのが実情です。また、経理に関しては専門的な知識がなく、どうすればいいのかわからないという経営者の方も少なくありません。そのような企業の経理業務を代行し、経営者の方が安心して本来の仕事に専念していただけるようにご支援することが当社の事業の目的です」
同社の社員は大半が女性。「社員の為の社員による組織体づくり」は、ワーク・ライフ・バランスを重視した勤務形態で実現した。
「能力ある女性に社会で輝いてもらうために働きやすい職場づくりに努めてきました。育児や介護を含む家庭環境に合わせて、随時勤務形態を変更でき、就労時間も状況に応じて柔軟に決められるようにしています。家庭と仕事の両方を大切にすることで、仕事の質が向上し、結果として顧客満足につながったと思っています。今後も人間尊重を基として、創意工夫と感動に溢れた職場づくりに取り組んでいきます」
「40周年・50周年に向けてこれからもお客様に感謝の気持ちを忘れず、三位一体の精神でお客様と共に邁進してまいります。成長する企業様とともにありたい、決して背伸びしないお客様へのサービスの質の向上こそがわが社の信念です」
藤原さんは、ぶれない経営理念を語ってくれた。
(ライター/斎藤紘)
Eメール/info@ep-service.jp
企業向けコンサルも大人気
コーチングにも定評
海外では、出勤前や仕事帰りに気軽に寄る場所であるカウンセリングサロン。兵庫県伊丹市の『COCOHARELISS』も「喫茶店に行くような感じで訪れてほしい」という代表の庄野晴美さんの思いで設立されたサロンだ。「ただただ聞いてほしい」、その思いだけで大歓迎。相談は夫婦関係、恋愛、結婚、姑関係、子育て、人間関係などなんでも可能。上手く話せなくてもしっかり耳を傾け、共に解決策を探してくれる。最近評判なのが「自己肯定感について」のセミナー。日本人に欠如しがちな自己肯定感の仕組みを学び、物事をただポジティブに捉えて考えるだけではなく、そこからプラスの行動を日常生活の中で実践できるノウハウを学べる。カウンセリングで心を整え、学びの中から実践していくことにより、一歩ずつ前に進めるきっかけとなって頂けるようにサポートしてくれる。さらに注目なのが、「アンガーマネジメント」。人間関係に大切なコミュニケーションの手法の一つとして誰もが持っている「怒り」の感情の視点から、ノウハウを学ぶ心理トレーニングだ。「アンガーマネジメント叱り方講座」は、「叱る」について学ぶ。子育て中の保護者の方やこれからパパ・ママになる方に特にオススメ。豊富な知識と経験を活かし、クライアント自らが主体性をもって行動していけるように導くコーチング・コンサル分野でも定評がある。近年では、企業向けのコンサル、セミナーが増加。特に目標達成のための具体的なイメージが描けない新入社員や後輩への接し方に戸惑う先輩社員が増えていて、依頼を受けることが多いという。企業の人材育成でも評価が高く、2023年度は、企業まるごとコーチングプラン」を作成。人材育成にも、先ほどの「アンガーマネジメント」を導入。近年「叱り方が分からない」「叱るとパワハラと思われる」など、叱ることについての誤解から「叱れない人」が増えてきている。「怒り」、「叱り方」を学ぶことにより、先輩後輩間で、お互いに尊重し合える関係をつくり、業務における生産性向上、組織づくりに繋がる。
「『アンガーマネジメント入門講座』『アンガーマネジメント叱り方講座』『アンガーマネジメントパワーハラスメント防止講座』これらを組込、各企業に合ったプログラムを作成いたします」
様々な面での高い評価から設立からわずか3年で様々な媒体からインタビューが殺到。カウンセリング・コーチングは Zoomでも可能なので気になった方・企業の方はお問合せを。
(ライター/播磨杏)
Eメール/cocohareliss5580@gmail.com
完全成功報酬制の探偵業務でも実績
時間単位の低料金設定
警察庁が2023年3月に公表した統計によると、前年のストーカー事案の相談件数は19131件、その9割弱が女性、またDV家庭内暴力の相談件数は84496件でその7割強が女性だ。女性をめぐるこうした社会状況を背景に『株式会社レジデンスターミナル』代表の岩渕直樹さんが開始した警備業界では初の「女性専門警護サービス」が注目を集める。時間単位の低料金で、ボディガードが必要な時に頼めるのが特長で、不安を抱えた女性に寄り添う姿勢が鮮明だ。
「当社には、郵便物を勝手に開けられた方や顔の見えない相手から付きまとわれた方、痴漢被害を受けた方などから相談があり、そういった方を一人でも多くサポートしたいとの思いから女性専用警備サービスをスタートさせました。この中でこだわったのがロープライスです。気軽に相談していただきたいとの思いから、人材費や車両費などすべて込みで1時間3300円に設定し、初めての方には2200円で警備を提供しています。これまでの警備事例では、痴漢被害にあった方に自宅から会社までの通勤のみ同行したり、DV、ストーカー被害などを受けている方の別れ話に同行したり、相手がいないタイミングでの引っ越しの立ち会い警備をしたりしたケースなど訳あり引越サービスを行っています」
警備に当たるのは、警備員指導教育責任者や暴力団による不当要求防止責任者、メンタル心理カウンセラー、夫婦カウンセラーなどの有資格者、警察OBの武道の熟練者を中心に厳しい訓練を積み重ねたボディーガードだが、顧問として弁護士や警察OBもいるので、依頼主が置かれた状況に合わせてベストな態勢で警備に臨むことができるという。同社は、千葉県公安委員会から警備業の認定を受けているほか、探偵業の許可も得ている。探偵業では不倫、浮気調査やストーカー、DV調査で実績を重ねているが、依頼主に評価されたのが時間制安心定額プランと完全成功報酬プラン。時間制安心プランは依頼主に調査時間を決めてもらい、調査で余った時間は払い戻しされる。完全成功報酬プランは証拠が取れなければ費用は一切かからないとリーズナブルなものだ。調査に当たるのが警察OBから厳しい指導を受け、社内試験に合格した探偵調査員なのも信頼性を支える。最新鋭の調査機器を使い、スピード感を重視した調査で克明な報告書と裁判で使える証拠を提出する。連携する弁護士によるアフターサポート体制も整えている。
(ライター/斎藤紘)
Eメール/office@t-busters.com
基礎から本気で音楽を学びたい方へ
演奏の表現力も磨かれる
楽典や音楽理論をしっかり理解したうえで楽譜を解釈してピアノを演奏することに重点を置いた指導が特長の『笹木ピアノ音楽教室』。ヨーロッパ国際ピアノコンクールやカワイ音楽コンクールをはじめとする数々のコンクールで指導者賞受賞の経歴をもつ代表の笹木佳代さんが、趣味からコンクール入賞を目指す方までそれぞれのレベルに合わせたきめ細かな指導を行っている。
生徒の半数以上が受けるという聴音「ソルフェージュ」の授業は、ピアノのレッスンとは別にしっかりと基礎から音楽理論や楽典を学ぶことができる。ピアノ学習準備段階の幼児に向けた『リトミッククラス』、ドイツ音名や調性・関係調、旋律・単音の書き取りを学ぶ『導入クラス』、2声・3声の旋律聴音、三和音、音楽記号、簡単な楽典、リズム叩き付「ソルフェージュ」を学ぶ『初級クラス』、大譜表の旋律聴音、4声体密集、和声分析、音程、度数、移調、暗譜の書き取りを学ぶ『中級クラス』、自由声部の旋律聴音、4声体開離、音楽理論、楽曲アナリーゼを学ぶ『プレ上級クラス』、受験校別に入試対策が可能な『上級クラス』を用意。楽譜と理論が繋がる瞬間が面白いと感じる方も多い。
「同じ曲であっても解釈や曲の受け止め方はそれぞれです。受け止めたものを自分の表現で演奏するには、技術やテクニックではなく楽譜を理解する力、想像力が必要になってきます。大人になるほど、いろいろな人生経験をしていて哀しみも痛みも知っています。ですが、子どもたちの経験はまだ多くはありません。解釈した曲をどう表現するかはその子の想像力を働かせ、感情の引き出しを増すことが必要です」
また、世界三大ピアノのうちの2台、フルコンサートのスタインウェイとM型のベヒシュタインが導入されているのも大きな特長。ピアノはサイズにより、弦の長さやバランスが変わるため、音だけでなく弾き方も変わる。本番の会場でも使うピアノにレッスンから触れること が可能。
「本番を意識した指導が受けられ、実際に触れられるので、スタインウェイがあるからという理由でレッスンを受けにくる生徒さんもたくさんいらっしゃいます」
未就学児からシニアの方まで在籍し、基礎から本格的にピアノを学び、音楽の魅力を探求したい人にオススメしたいピアノ教室だ。
(ライター/彩未)
Eメール/pf.1211kayo@gmail.com
争族を防止する親族内事業承継スキーム構築
投資家向けスキームも
相続税のかからない財産を子孫に残し争族を防止する事業承継スキーム。社会の高齢化に伴って中小企業経営者の約4割が65歳を超え、事業承継のタイミングを迎えている時代、その有力な選択肢になると注目度を高めている事業承継スキームがある。弁護士と税理士の国家資格を併せ持つ『ボナウェイ・コンサルティング株式会社』代表取締役の秋田康博さんが構築した「財産承継トラスト」。相続税のかからない財産を子孫に残し、子孫間で財産を巡って争う争族を末代まで防止することができる画期的なスキームで、「親族内事業承継スキーム」といい、非営利型一般社団法人への寄附を活用するのがキーポイントだ。秋田さんが構築したスキームは四つのステップから成る。
ステップ1は、オーナー社長が非営利型一般社団法人を設立して代表理事に就任し、同法人に現金による寄附を行う。ステップ2は、同法人が第三者から会社(小規模可)を買収する。買収した会社を事業会社という。ステップ3は、自社を事業会社に売却する。売却した元自社を承継対象会社という。ステップ4は、承継対象会社と買収した事業会社は、オーナーが別途新たに設立する経営受任会社に経営委任契約に基づいて経営を委任する。経営受任会社は、両会社の事業を、それぞれの会社の名をもって、自らの裁量及び計算において経営する。収益は、すべて経営受託会社に帰属し、その収益の一部を事業使用料として両会社に支払う。事業使用料は、同法人による社会貢献事業の活動資金に充てられる。
「非営利型一般社団法人は、社会貢献事業を主たる目的とし、設立登記のみをもって成立します。寄附金収入に対する課税や所有財産に対する相続税の課税がありません。また、承継対象会社と事業会社は相続税の対象になりません。このスキームを実行すれば、末代まで相続人間の争族が起らない事業承継を行うことができ、将来上記両会社の価値が高まっても相続税が増えることはありません。オーナー社長やその相続人は同両会社の経営を通じて所得を得続けることができますし、同両会社の経営を経営委任契約に基づいて完全に支配することができます」
秋田さんは、このスキームの類似形で、「相続税対策になるM&Aスキーム」と「相続税対策になる事業・投資スキーム」の提案も行っている。
(ライター/斎藤紘)
Eメール/y.akita@kbh.biglobe.ne.jp
事業承継の包括的な支援に情熱傾注
経営者が心開く信頼性
「事業承継について相談できる専門家が地域にいないため、困っている中小企業経営者が全国に大勢いらっしゃいます。そういう経営者が休廃業に追い込まれないように一人でも多く支援したい」
公認会計士、税理士、行政書士の国家資格と相続診断士の民間資格を併せ持つ『池田幸弘公認会計士事務所』代表の池田幸弘さんが、公認会計士の独占業務である会計監査を行わず、税理士に軸足を置いて相続・事業承継の支援に業務を特化した理由だ。
「事業承継は、相続の法人版。資産や負債、収益性や成長性、株主などの分析、親族間の資産配分、相続税の試算、M&Aの検討など為すべきものは多岐にわたり、相談を受ける専門家には会計、税務、法務、金融、不動産などの知識が求められます。中でも会社組織や意思決定の権限や経営者の責任などについて定めた会社法の知識は重要です。税理士は、事業承継の相談を多く受ける士業ですが、会社法に精通し、事業承継を包括的に支援できる税理士は1%にも満たないのが実状で、経営者が相談できず困る状況が全国に広まっているのです」
その点、池田さんは税理士の知見に加え、公認会計士に求められる会社法の知識を生かせるのが強みだ。
「事業承継では、財産権と経営権を同時に考えていく必要があります。財産権には、税法の知識、経営権には会社法の知識が必須です。ご相談があれば、株式の保有状況、後継者の有無などを含めた現在の事業の状況やご家族の状況、社長様のお気持ちを踏まえた現状を把握し、加えて決算書などの資料からの株価試算の上、事業承継対策に必要な問題点の洗い出しを行います。それらを集約し、税務面及び法務面の両視点からお客様の状況に応じたオーダーメイドの最適な事業承継プランを提案します。添付する資料も、図やイラストを多く用い、カラフルで視覚的にも見やすいよう工夫して作成します」
公認会計士ブランドが持つ信頼性も強みだ。
「経営者の方から個人情報や資産の状況、親族の人間関係、場合によっては家族も知らないような秘密情報もお聞きしなくてはなりませんが、信頼性がなくては心を割って話していただくことはできないでしょう。公認会計士の資格がその役に立っていると感じています」
池田さんは、金融機関や保険会社からの紹介、相談した経営者からの紹介が連鎖的に全国に広がり、独立前からの分を含め相続・事業承継の相談件数は1300件超と国内屈指の実績だ。
(ライター/斎藤紘)
Eメール/ikeda@ike-cpa.jp
みんなで作る理想の医療制度誕生!
わずか10分の1以下に…同居家族もカバー!
『がん免疫治療』『再生医療』をご存知だろうか。保険適用外で高額なため、富裕層のものといわれてきた。この度、その先進医療を誰でも気軽に受けられる医療スキームが民間の手で開発され2023年9月にメディア発表された。がん撲滅のための「未来医療」を理念に掲げた『株式会社Immprex』。代表の箸尾浩至さんと免疫医療では国内第一人者である岡本正人博士の元に免疫・再生医療の研究者らが結集し『アラジンシステム』を完成させた。医療業界に革命を起こすシステムは、一般人から生まれたところが画期的。正に患者さん目線、患者さん中心。そんな待望の医療がようやく始まる。アラジン会員がこの医療制度を支え、万が一の時に医療チームが会員の命を徹底的に守るという仕組み。その会員が支払う月会費は、なんと2500円だけ。しかも同居家族全員がカバーされる。最近では免疫医療対象の「がん保険」が登場しているが、実はすべてが対象ではない。その点、『アラジンシステム』は、一見保険に見えるが医療まで対応するので保険ではない。実にシンプル。しかも、自動車保険のように継続割引があり、6年目からの月会費は僅か800円と申し分ない。会員とその家族は、一回約200~300万円の免疫医療を製造コストの約20万円の負担だけで受診できる。医師の選択や変更も自由だ。
さらに特筆すべき『Immprex』の会員向けサービスとして「未来型健康診断」が用意されている。人間ドックでも受けられない最新のガンマーカー、ホルモンや免疫検査などをセットにしたオリジナル。個別で受けると何十万円もするが、これもコスト負担だけで受けられる。この健康診断を毎年受け続ければ、がん発生リスクは極端に下がる。見つけにくい膵がんもステージ0(ゼロ)~1で早期発見でき、5年後生存率は現在の6%から90%以上になるのは確実といわれる。がんも早期発見できれば、風邪程度の病気になるということだ。他にもアンチエイジング(抗老化)の「再生医療」、それに認知症や鬱などの難治病の治療を行う最先端の神経再生医療も会員になれば、気軽に受診できる。「未来型健康診断」を含む全メニューは、『アラジンシステム』を支える会員のために『Immprex』が提供する。アラジン会員からがんの死亡者を出さない取り組みだ。
2023年11月、横浜市内に研究用ラボと細胞培養施設を開設し、mRNA型がんワクチンなどの開発を加速する。『アラジンクリニック横浜』も2023年度内に開院する。驚きの詳細は、同社のホームページで確認して欲しい。
(ライター/斎藤紘)
Eメール/info@immprex.com