先の震災の余震が続き、東海地域での大地震も懸念される今、
耐震コンサルタントの木下貴雄氏が薦めているのが「耐震診断」だ。
それにより「安心を取りもどしてほしい」と語る。
東日本大震災に限らず、近年、日本全域で地震が頻繁に起き、大きな地震の回数・被害が増えている。東海地域では、マグニチュード８クラスの大地震がいつ起きてもおかしくないともいわれる。
「地震で怖いのは建物の倒壊。特に古い建物ほど危険です」と指摘するのは、『ザ・耐震ドットコム』を開設するＤｒ・木下こと木下貴雄氏だ。木下氏は、大学を卒業後設計事務所に勤務した後、現在は耐震コンサルタントとして、情報提供や相談窓口を開いている。同氏は一級建築士、構造設計一級建築士の資格を有しているが、建物を設計する一般的な建築士と異なるのは、既存の建物を地震に強い建物に変える提案を積極的に行っている点だ。
「地震におびえないためには、正しい知識を得て、最適なタイミングで行動すること」と木下氏は話す。自社のビルや工場は倒れる可能性はないのか、わが家は次の地震で倒れてしまうのではないかと不安に思いながら業務を行ったり暮らしたりすることは、ストレスになるだけでなく、従業員や家族の命を落とすことにもなりかねない。
これを未然に防ぎ、大切な人、財産、思い出を地震から守るために、具体的に何をすべきなのだろうか。木下氏は「耐震診断および耐震コンサルティングを活用することをお勧めします」とアドバイスする。耐震診断とは、いわば建物の健康診断である。人間が病院で医師の診察を受け手術や治療を受けるように、建物の悪い分を発見し、直すのである。建物における手術とは、耐震補強設計や耐震補強工事を施すことを指す。
木下氏によれば、耐震診断を受けた方がよいと思われる建築物として、１９８１年以前に建築された建物、オイルショックのころに建築された建物、１階がピロティー（店舗や車庫などの空間）形式になっている建物、細長く高い建物、Ｌ字型などの不整形な建物、壁の配置が偏っている建物、大きな吹き抜けがある建物などが挙げられるという。
『ザ・耐震ドットコム』では、公共施設や戸建・集合住宅、商業施設、工場などさまざまな建物の耐震診断について、豊富な実績がある。
ところで、耐震診断の必要性は分かっていても、コストや労力の点からためらう人も少なくないだろう。一般的に、耐震診断料は１件50万円以上ともいわれる。また、ビルの壁からコンクリートを採取したり、その間、事業を休んだりといったことも必要だ。さらに、診断結果が分かるまで、何週間も不安な日々を過ごさなければならない。
これらの課題に応えるために、『ザ・耐震ドットコム』が提供しているのが、「建物メディカルチェック」だ。これは、建物の天災による被害状況の確認のほか、図面確認などを通じて、本当に耐震診断が必要かどうか、あらかじめ判断をするもの。その大きな特長は、なんといっても、リーズナブルな価格だ。「建物メディカルチェック」の料金は、どんな建物でも、３階建て以下のものなら、原則として基本料金は６万円。そして、万一この「建物メディカルチェック」で不安要素があり、本格的な耐震診断を受けることになっても、その際の費用から６万円が差し引かれる。こういったことから、短期間かつ低コストで建物の健全性を確かめることができるとして好評だ。
「耐震診断を行うことで地震に対する不安を取り除き、安心して住める環境・場所を手に入れてほしい」と木下氏は話す。その言葉通り、木下氏は耐震診断に関するさまざまな不明点、疑問点に丁寧に答えてくれる。まずは気軽に相談したいところだ。
（ライター／大原一宮）
